BPO業務プロセスの見直し
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-13。
ビジネスブレイン太田昭和がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。17社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「事業利益につきましては、経理ＢＰＯやオンサイトＢＰＯが好調に推移したものの、人事給与ＢＰＯやマネージドサービスの苦戦により、微増という結果となりました。」
経理BPO・オンサイトBPOが好調である一方、人事給与BPO・マネージドサービスの苦戦がBPO全体の利益伸びを抑制している。 - FY2025再編費用によるBPO利益減少有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、オンサイトＢＰＯ事業が(株)トゥインクルの寄与により増益となりましたが、人事給与関連アウトソーシング事業の再編費用等の影響により、全体として前連結会計年度を下回る結果となりました。」
トゥインクル寄与でオンサイトBPOは増益となった一方、人事給与関連アウトソーシング事業の再編費用等がBPO全体の利益を押し下げた。 - FY2023前進有価証券報告書
「人事給与関連アウトソーシング事業においては、営業体制の再構築を実施中であり、売上収益が前年並みの実績に留まりました。利益については、前連結会計年度の不調プロジェクト解消による反動増等により増加しております。」
人事給与関連BPOでは営業体制の再構築を進め、不調プロジェクト解消の反動増もあり利益が改善した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「前年同四半期に対する営業利益の改善については、継続して好調な情報セキュリティコンサルティング事業のほか、主力取引先からの受注が回復してきたＰＬＭ支援ソリューション事業、業務改善により生産性が向上した人事給与関連アウトソーシング事業が貢献しております。」
人事給与関連アウトソーシングでは、業務改善による生産性向上が全社営業利益の改善要因として明示された。BPO業務プロセス改善の効果が継続して業績に現れている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「業務改善により生産性が向上した人事給与関連アウトソーシング事業が貢献しております。」
人事給与関連アウトソーシングでは、業務改善による生産性向上が営業利益改善に貢献した。売上収益は1,479百万円、セグメント利益は224百万円となり、前年同期の111百万円から増加している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「人事給与関連アウトソーシング事業においては、前連結会計年度の不採算プロジェクトの影響により売上収益は伸び悩んだものの、新潟センターの業務改善が順調に進んだ結果、増益になりました。」
新潟センターでは業務改善が順調に進み、前年度の不採算プロジェクトの影響が残る中でも増益となった。BPO業務プロセス改善の効果が具体的に表れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、利益につきましては、体制強化のための人件費等の増加や、不調プロジェクト発生による費用増に伴い前年同四半期を下回る結果となりました。」
人事給与関連アウトソーシングでは、体制強化に伴う人件費増加と不調プロジェクトの発生により利益が前年同期を下回り、業務プロセス改善上の課題が再び業績に現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、体制強化のための人件費等の増加や、不調プロジェクト発生による費用増に伴い前年同四半期を下回る結果となりました。」
人事・給与業務関連アウトソーシングで、不調プロジェクトの発生と体制強化に伴う費用増が利益減少要因となり、BPO業務プロセス改善の課題が再び業績に現れている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「グローバル企業向けアウトソーシング事業につきましては、受注・売上収益共に前年同四半期を上回る結果となりました。利益につきましても、売上収益の増加や前期に不採算事業等の対応が完了したことから前年同四半期と比較して増加しております。」
不採算事業等への対応が完了し、グローバル企業向けアウトソーシングの利益が前年同期を上回った。事業構造・業務プロセス改善の効果が業績に現れている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当該引当金計上により新たな損失が生じていないことや一昨年買収した連結子会社の事業構造改善効果が徐々に出つつあることから、当第３四半期連結会計期間では黒字化しております。」
業務改善遅延プロジェクトについて引当金計上後の新たな損失は生じておらず、買収子会社の事業構造改善効果も徐々に現れ、第3四半期会計期間では黒字化した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「損益につきましては、一部の業務改善が遅れていたプロジェクトに関して今後発生が見込まれる損失66百万円を計上したこと、また、一昨年買収した連結子会社の事業構造改善が遅れていることから、前年同四半期比で大きく悪化しております。」
BPO事業では、業務改善遅延プロジェクトの損失66百万円と買収子会社の事業構造改善遅延により、損益が前年同期比で大きく悪化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「損益につきましては、第２四半期以降に開始するプロジェクトの先行投資による稼働率の低下や一部の既存プロジェクトの業務改善の遅れ等の理由により利益率が悪化し、前年同四半期比で悪化しております。」
BPO事業では、開始前プロジェクトへの先行投資による稼働率低下と既存プロジェクトの業務改善遅れにより利益率が悪化し、業務プロセス改善の課題が再び業績に現れている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「マネージメントサービス（ＢＰＯ）事業において固定費の圧縮を中心とした費用構造の改善が進んだことにより、前年同四半期連結累計期間を上回る結果となりました。」
BPO事業では固定費圧縮を中心とする費用構造改善と品質・生産性改善により売上総利益が前年同期を上回った。ただし、人財採用費等の販管費増加によりセグメント利益は減少している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益については、前年度から引き続きコンサルティング・システム開発事業において販売価額の改善及び生産性の向上に関する施策の効果が発現したこと、マネージメントサービス（ＢＰＯ）事業において固定費の圧縮を中心とした費用構造の改善が進んだことにより、前年同四半期を上回る結果となりました。」
BPO事業で固定費圧縮を中心とする費用構造改善が進み、売上総利益が前年同期を上回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益につきましては、過年度に実施した事業構造改革の成果としてのデータセンター費用の削減効果や生産性の向上により前連結会計年度を大きく上回る実績を確保しております。」
人事・給与業務関連アウトソーシングで、事業構造改革によるデータセンター費用削減と生産性向上の効果が表れ、利益が前年度を大きく上回った。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「人事・給与業務関連アウトソーシングサービス事業につきましては、受注については順調に推移しております。売上及び利益につきましては、前年同四半期を上回る実績を確保しております。」
人事・給与業務関連アウトソーシングでは受注が順調に推移し、売上・利益とも前年同期を上回った。前期までの新規顧客獲得や収益性の課題から改善が進んでいる。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「新潟地区に業務拠点を持つ人事・給与業務アウトソーシングサービス事業につきましては、受注については順調に推移しております。売上については前年同四半期を若干下回るものの堅調に推移しております。利益につきましては費用構造の改善効果が持続しており、順調に確保しております。」
新潟地区BPO事業では、売上は前年同期を若干下回ったものの受注環境は順調で、費用構造改善の効果が持続し利益を確保した。 - FY2018前進有価証券報告書
「新潟地区に業務拠点を持つ人事・給与業務アウトソーシングサービス事業につきましても、受注・売上ともに順調に推移しており、固定費を中心とした費用構造の改善を受け、利益を確保しております。」
新潟地区BPO事業で固定費を中心とした費用構造の改善効果が表れ、利益を確保した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては固定費を中心とした費用構造の改善効果もあり利益を確保しております。」
新潟地区の人事・給与アウトソーシング事業で、固定費を中心とする費用構造の改善効果により利益を確保した。事業構造改善の効果が継続して表れている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては固定費を中心とした費用構造の改善効果もあり利益を確保しております。」
新潟地区の人事・給与アウトソーシング事業で、固定費を中心とする費用構造の改善効果により利益を確保した。事業構造改善の効果が具体的に表れている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「新潟地区に業務拠点を持つ人事・給与業務アウトソーシングサービス事業につきましては、受注については新規顧客の受注が大きかった反動で前年同四半期比では下回ったものの、受注環境は堅調に推移しております。また、売上についても順調に推移しております。利益につきましては固定費を中心とした費用構造の改善効果もあり利益を確保しております。」
新潟地区のBPO事業では、受注は前年同期を下回ったものの受注環境・売上は堅調に推移し、固定費を中心とする費用構造の改善効果により利益を確保した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、利益につきましてもシェア拡大に向けた先行投資もあったことから損失を計上しております。」
BPOのシェア拡大に向けた先行投資と、新潟地区の新規顧客獲得未達・損失計上が続いており、事業構造改善の課題を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度にて取得した新潟地区に業務拠点をもつ人事・給与業務アウトソーシングサービス事業につきましては、受注・売上において当初計画した新規顧客の獲得想定まで至っておらず軟調な推移となっております。また利益につきましても年度末に向けて偏る傾向があるほか、事業構造改善をはかっていることから当第３四半期連結累計期間までに多くのコスト負担が発生しており、損失を計上しております。」
新潟地区のBPO事業について、新規顧客獲得が計画想定に届かず、事業構造改善に伴うコスト負担と損失計上が続いている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度にて取得した新潟地区に業務拠点をもつ人事・給与業務アウトソーシングサービス事業につきましては、受注については計画を上回る数値にて推移しているものの、売上については当初計画した新規顧客の獲得にはいたっておらず、また利益につきましても下期に偏る傾向にあることからビジネスプロセスの見直しを図っておりますが、上期においては先行的にコスト負担が発生しており損失を計上しております。」
新潟地区のBPO事業について、下期利益偏重と新規顧客獲得未達に対応するビジネスプロセス見直しを継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益につきましては、下期に利益が偏る傾向にあることからビジネスプロセスの見直しをはかっておりますが、上期においては先行的にコスト負担が発生しており損失を計上しております。」
BPO事業の下期利益偏重に対応するため、ビジネスプロセスの見直しを進めている。