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ビジネスブレイン太田昭和(9658)・リスク再定義直近の決算説明資料(2026-08-13)では「顕在化」

開発プロジェクトの不採算化・納期遅延

FY2016に初出。33回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-08-13。

33記載
11年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2023-Q2 – FY2024-Q22016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 220212022: 420222023: 220232024: 120242025: 120252026: 62026
同じテーマの他社
プロジェクトの工数超過・納期遅延による不採算化92社が書いているテーマ・逆風91社・追い風3社

ビジネスブレイン太田昭和がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より4年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。54社中17社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている92社のうち14社を表示しています。上の文は92社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「また、BPO&マネージドサービス事業においては、契約当初に受託業務量を見積り受託価額を決定しますが、当該見積りの正確性を欠いた場合、あるいは想定された業務改善に失敗した場合には、顧客との間で長期の不採算契約が締結されることになり」

    システム開発の不採算化・納期遅延に加え、BPOでの業務量見積り誤りや業務改善失敗による長期不採算契約のリスクを明示している。
  2. FY2025対処有価証券報告書

    「前期発生した不調プロジェクトへの対応が終息し回復に向かっていることに加え、前期に取得した(株)フレスコの売上が通年で寄与した結果による増収314百万円により、全体として大きく増収となっております。」

    前期の不調プロジェクトへの対応が終息し、PLM支援ソリューションが回復に向かっていると説明している。開発プロジェクトの採算・品質リスクの影響は前期より低減している。
  3. FY2024顕在化有価証券報告書

    「会計システムコンサルティング及びシステム開発事業及びPLM支援ソリューション事業において不調プロジェクトが発生したため」

    会計システムコンサルティング及びPLM支援ソリューションで不調プロジェクトが実際に発生し、セグメント利益に影響した。
  4. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「事業利益につきましては、会計システムコンサルティング及びシステム開発が、昨年の品質問題の反動増で増加し、金融業界向けシステム開発が順調に利益を積み上げた結果、セグメント全体として前年同四半期比で20.6%増と大きく増加いたしました。」

    前年に発生した品質問題の反動増などにより、コンサルティング・システム開発事業の事業利益が増加しており、品質問題による収益影響は前年同期より緩和している。
  5. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「セグメント利益につきましては、会計システムコンサルティング及びシステム開発が、昨年の品質問題の反動増で増加し、情報セキュリティコンサルティングが子会社の支配喪失による利益を計上したため大きく増加となりました。」

    前年に発生した品質問題の反動増により、会計システムコンサルティング・システム開発のセグメント利益が増加した。不採算・品質問題の影響は前年同期より緩和していると記載されているが、完全な解消とは記載されていない。
  6. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「第1四半期に発生した品質トラブルの影響を吸収して売上総利益率も前年同四半期に比べ改善しております。」

    第1四半期に発生した品質トラブルの影響を第2四半期累計で吸収し、売上総利益率が前年同期比で改善したと説明している。品質問題の損益影響は前四半期より緩和している。
  7. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「会計システムコンサルティング及びシステム開発事業の一部のプロジェクトにおいて品質問題が発生し、必要な会計的手当(148百万円)を行ったことにより、セグメント全体では前年同期並みに留まりました。」

    システム開発プロジェクトの品質問題が実際に発生し、148百万円の会計的手当てを通じてセグメント利益に影響した。
  8. FY2022顕在化有価証券報告書

    「人事給与業務関連アウトソーシングサービス事業の受注につきましては、堅調に推移し前連結会計年度を上回る結果となりました。売上収益・利益につきましては一部の不採算プロジェクトの発生により、前連結会計年度を下回る結果となりました。」

    人事給与関連アウトソーシングで不採算プロジェクトが発生し、売上収益・利益が前年度を下回る影響が実際に生じている。
  9. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「一方、利益につきましては、体制強化のための人件費等の増加や、不調プロジェクト発生による費用増に伴い前年同四半期を下回る結果となりました。」

    人事給与関連アウトソーシングで不調プロジェクトが発生し、費用増加を通じて利益が前年同期を下回る影響が実際に現れている。
  10. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「利益につきましては、体制強化のための人件費等の増加や、不調プロジェクト発生による費用増に伴い前年同四半期を下回る結果となりました。」

    人事・給与業務関連アウトソーシングで不調プロジェクトが発生し、費用増加を通じて利益が前年同期を下回る影響が実際に現れている。
  11. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「当該引当金計上により新たな損失が生じていないことや一昨年買収した連結子会社の事業構造改善効果が徐々に出つつあることから、当第3四半期連結会計期間では黒字化しております。」

    業務改善が遅れていたプロジェクトについて、前四半期に引当金を計上した後は新たな損失が生じておらず、第3四半期会計期間では黒字化したと説明している。
  12. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「一部の業務改善が遅れていたプロジェクトに関して今後発生が見込まれる損失66百万円を計上したこと」

    業務改善が遅れていたプロジェクトについて、将来発生見込みの損失66百万円を計上し、プロジェクト採算悪化の影響が実際に損益へ現れている。
  13. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「受注につきましては新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受け案件が縮小しており前年同四半期を下回る結果となりました。売上、利益につきましても一部のプロジェクトの中断、縮小等により前年同四半期を下回る結果となりました。」

    金融業界向けシステム開発で、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受けて案件の縮小やプロジェクトの中断が実際に発生し、受注・売上・利益が前年同期を下回った。
  14. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「利益につきましては前年同期間に比べ外部委託費が増加したこと、一部に採算が悪化したプロジェクトが発生たことにより前年同期間を下回りました。」

    金融業界向けシステム開発で一部に採算が悪化したプロジェクトが発生し、外部委託費の増加とともに利益が前年同期を下回る要因となった。
  15. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「利益につきましては前年同期間に比べ外部委託費が増加したこと、一部に採算が悪化したプロジェクトが発生たことにより前年同期間を下回りました。」

    金融業界向けシステム開発で、一部に採算が悪化したプロジェクトが発生し、外部委託費の増加とともに利益が前年同期を下回る要因となった。
  16. FY2019対処有価証券報告書

    「品質保証本部による品質レビュー制度が定着化し、新たに大きな品質問題が発生することはなくなりましたが更なる品質強化が課題であると考えております。」

    品質レビュー制度の定着により、新たな大きな品質問題が発生しなくなったと説明しており、不採算プロジェクト・品質リスクの影響低減を示している。
  17. FY2019-Q3対処有価証券報告書

    「一方で、売上につきましては前連結会計年度にて発生しました不採算プロジェクトの影響もあり前年同四半期並みに留まりました。利益につきましては、販売価額の改善や生産性の向上により前年同四半期を上回る結果となりました。」

    前年度に発生した不採算プロジェクトの影響は売上に残る一方、販売価額の改善と生産性向上により利益は前年同期を上回り、リスクの収益影響は引き続き緩和している。
  18. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「一方で、売上につきましては前連結会計年度にて発生しました不採算プロジェクトの影響もあり前年同四半期並みに留まりました。利益につきましては、販売価額の改善や生産性の向上により前年同四半期を上回る結果となりました。」

    前年度に発生した不採算プロジェクトの影響は売上に残っているが、販売価額の改善・生産性向上により利益は前年同期を上回った。リスクの影響は継続するものの、収益面では緩和している。
  19. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「会計を中心としたシステム開発につきましては、受注・売上に関して主要顧客を中心に案件を獲得しております。受注につきましては前年同四半期を上回る結果となりました。一方で、売上・利益につきまししては前連結会計年度にて発生しました不採算プロジェクトの影響もあり前年同四半期を下回ることとなりました。」

    前年度に発生した不採算プロジェクトの影響はなお売上・利益に及んでいるが、システム開発事業全体ではセグメント利益を確保しており、影響は過去の損失計上時より緩和している。
  20. FY2018顕在化有価証券報告書

    「売上原価に含まれている受注損失引当金繰入額 403,918千円」

    受注損失引当金繰入額403,918千円を計上し、将来損失が見込まれる案件の影響が通期の損益に現れている。
  21. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「また、利益につきましても近年発生しておりました不採算プロジェクトに対する品質改善への取り組みにより生産性が改善したことにより、前年同四半期を大きく上回る実績を確保しております。」

    近年発生していた不採算プロジェクトに対する品質改善により生産性が改善し、利益実績が前年同期を大きく上回った。不採算プロジェクトの収益影響は低減している。
  22. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「また、利益につきましても近年発生しておりました不採算プロジェクトに対する品質改善への取り組みにより生産性が改善したことにより、前年同四半期を大きく上回る実績を確保しております。」

    近年発生していた不採算プロジェクトに対する品質改善により生産性が改善し、システム開発事業の利益が前年同期を大きく上回った。不採算プロジェクトの収益影響が低減している。
  23. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「また、利益につきましても近年発生しておりました不採算プロジェクトに対する品質改善への取り組みにより生産性が改善したことにより、前年同四半期を大きく上回る実績を確保しております。」

    近年発生していた不採算プロジェクトに対する品質改善により生産性が改善し、システム開発事業の利益が前年同期を大きく上回ったと説明している。リスクの影響は低減しているが、過去の発生自体は記載されている。
  24. FY2017顕在化有価証券報告書

    「また、利益につきましても、前述の要因から先行的コストの発生及び稼働率の低下を招いたこと、一部案件に不調プロジェクトもあったことにより、損失を計上しております。」

    当年度も一部不調プロジェクトが発生し、稼働率低下や先行コストとともに損失計上へつながっている。
  25. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「情報セキュリティに関する分野につきましては、標的型サイバー攻撃に対する各種リスクを多くの企業が認識する社会環境にあり、引き続き需要は高く、受注に関して前年同四半期を上回る結果となりました。売上に関しましても前年同四半期並みの売上を確保しております。しかしながら、利益につきましては規模拡大のための人員増加、新規サービス開始に伴う先行的な人員増加により、人件費を中心とした先行的コストが発生したこと、また、一部不採算プロジェクトが発生したことから損失を計上しております。」

    セキュリティ分野で一部不採算プロジェクトが発生し、損失計上に至っている。
  26. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「また、利益につきましても、前述の要因から先行的コストの発生及び稼働率の低下を招いたこと、一部案件に不調プロジェクトもあったことにより、損失を計上しております。」

    一部案件の不調プロジェクトが当四半期にも発生し、損失計上に至っている。
  27. FY2017-Q1顕在化有価証券報告書

    「前連結会計年度に発生した一部不採算プロジェクトの影響が当連結会計年度途中まで引き続くこと、また、一部不採算プロジェクトが発生したことから損失を計上しております。」

    前年度発生案件の影響が継続し、当四半期にも一部不採算プロジェクトが発生して損失計上に至っている。
  28. FY2016顕在化有価証券報告書

    「一部の案件において不採算プロジェクトが発生したことによる案件の停滞等が発生したため」

    不採算プロジェクトが当期に実際に発生し、案件停滞と利益率低下につながったと記載している。
一緒に動いた変遷

「売上拡大下での利益率低下」は、この変遷が動いた33回のうち22回、同じ書類で同じ向きに動きました。

221615141313★123456
  1. ★この変遷
  2. 1売上拡大下での利益率低下22回
  3. 2BPO事業の構成比引上げによる経営安定化16回
  4. 3BPO業務プロセスの見直し15回
  5. 4不採算プロジェクトの撲滅と開発生産性向上14回
  6. 5BPO事業の売上拡大13回
  7. 6既存顧客60%・新規顧客10%・マネージメントサービス30%のポートフォリオ13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ビジネスブレイン太田昭和の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-13の決算説明資料で、「顕在化」でした。
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