協和コンサルタンツ（9647）・施策再定義
意思決定の迅速化と環境変化に即応する組織改革
FY2019に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2024。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境変化に対応する機動的・競争力ある経営体質37社が書いているテーマ・逆風1社・追い風36社
協和コンサルタンツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。17社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている37社のうち14社を表示しています。上の文は37社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、対処すべき課題として次の4点を掲げ、全社一丸となって中期的な業績目標の達成を目指します。」
従来の課題群が、受注量の確保、収益力の向上、技術力向上と品質管理、体制強化と人材育成の4点に再整理された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このため、対処すべき課題として新たに次の5点を掲げ、全社一丸となって中長期的な業績向上を目指します。」
従来の組織改革という整理から、技術部門の横連携、中央官庁業務の受注拡大、ICT活用、無駄の排除、新規事業の5課題へ再整理された。 - FY2020前進有価証券報告書
「④ （組織改革の推進）部門横断組織の実現に向けた準備・検討を進め、受注機会を逃さない体制を構築する」
組織改革について、部門横断組織の実現に向けた準備・検討と、受注機会を逃さない体制構築という具体的な進め方が示された。 - FY2019初出有価証券報告書
「③（組織改革）意思決定を迅速化し、事業環境の変化に即応できる組織を実現」
組織改革を独立した対処すべき課題として掲げ、意思決定の迅速化と環境変化への即応を目指す施策が初めて示された。