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セゾンテクノロジー(9640)・施策再掲

BPRによる業務プロセス・コスト構造の最適化

FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。

20記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017-Q1前進FY2018-Q1 – FY2018-Q3再掲FY2018 – FY2020-Q3前進FY2022-Q1 – FY20222016: 220162017: 220172018: 420182019: 320192020: 420202021: 220212022: 32022
同じテーマの他社
業務効率化による費用削減134社が書いているテーマ・逆風1社・追い風134社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている134社のうち14社を表示しています。上の文は134社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q1.有価証券報告書

    「当社グループは、既存事業の徹底した生産性向上によって収益性を高め、また新たな市場・顧客へ事業拡大することで、更なる事業成長を目指しております。」

    既存事業の生産性向上による収益性改善と、新市場・顧客への事業拡大を引き続き基本方針としている。
  2. FY2022.有価証券報告書

    「社内システムのクラウド化率は90%(2022年3月末現在)まで進捗し、この取組みを外部イベントや大学等で事例講演しております。」

    事業活動品質向上策として社内システムのクラウド化率が84%から90%へ進捗した。1人当たり売上高・売上総利益も2016年3月期比でそれぞれ35.2%増、109.4%増となった。
  3. FY2022-Q3.有価証券報告書

    「事業活動品質向上の一環として、オンプレミスで構築していた様々な社内システムをクラウドサービスに刷新する取組みを進めております。社内システムのクラウド化率は84%(2021年12月末現在)まで進捗し、この取組みで培ったノウハウを外部イベントや大学で事例講演しております。」

    事業活動品質向上策として社内システムのクラウド化を進め、2021年12月末時点のクラウド化率が84%まで進捗した。
  4. FY2022-Q1.有価証券報告書

    「前年同期比売上総利益率を1.8ポイント改善する等経営の効率化を進めたものの、「HULFT Square」等の新たなサービス構築に係る研究開発費等が増加したことで、営業利益は313百万円(同62.8%減)となりました。」

    経営効率化により売上総利益率は前年同期比1.8ポイント改善したが、新サービス構築に係る研究開発費等の増加により営業利益は前年同期比62.8%減となった。
  5. FY2021-Q3.有価証券報告書

    「営業利益及び経常利益は、次世代リンケージサービスプラットフォームに関わる研究開発費が増加しつつも、データセンターにおけるシステム維持環境の最適化、リモートワークの拡大、イベント・商談のオンライン化等による生産性向上の取組みが奏功し、増益となりました。」

    データセンターの維持環境最適化、リモートワーク拡大、イベント・商談のオンライン化による生産性向上が、研究開発費の増加を伴いながら増益に寄与したと引き続き説明している。
  6. FY2021-Q2.有価証券報告書

    「営業利益及び経常利益は、データセンターにおけるシステム維持環境の最適化、リモートワークの拡大、イベント・商談のオンライン化等による生産性向上の取組みが奏功し、増益となりました。」

    データセンターのシステム維持環境最適化、リモートワーク拡大、イベント・商談のオンライン化による生産性向上が増益に寄与したと記載している。
  7. FY2021-Q1.有価証券報告書

    「今環境下で、従来取り組んでまいりました仕事改革と生産性向上を支えるリモート環境が奏功し、高い生産性を実現できたことも業績に寄与しております。」

    従来の仕事改革・生産性向上策を支えるリモート環境が機能し、高い生産性の実現に寄与したと記載している。
  8. FY2020.有価証券報告書

    「次の段階として、テレワーク、モバイルワークを前提とする業務プロセスの構築、それを支えるシステムの刷新及び従来のような対面での業務を行わずとも仕事の進捗や効果を把握できるKPIモニタリングを充実させる等により、より高い事業活動品質の実現に取り組んでまいります。」

    従来の生産性向上・業務改革から、テレワーク・モバイルワークを前提とする業務プロセス、システム刷新、KPIモニタリングへ施策を具体化している。
  9. FY2020-Q3.有価証券報告書

    「このような経営環境のもと当社グループは、システム開発、データセンターを活用した情報処理サービス、「HULFT(ハルフト)」製品群を中心としたパッケージ製品販売及びサポートサービス等、これまで提供してまいりました既存領域の徹底した生産性向上による収益性向上を図っております。」

    既存領域の徹底した生産性向上による収益性向上を引き続き掲げている。
  10. FY2020-Q2.有価証券報告書

    「これら既存領域の徹底した生産性向上による収益性の向上を図るとともに、パッケージ製品のサービスビジネス化や更なるグローバル展開、最新テクノロジー(「AI」、「IoT」、「ビッグデータ」、「ブロックチェーン」、「RPA」、「クラウド」等)の研究開発及び活用、さらに全社的な技術戦略を推進する人材育成等を推し進めております。」

    既存領域の生産性向上による収益性改善と、サービスビジネス化・先端技術活用・人材育成を引き続き推進している。
  11. FY2020-Q1.有価証券報告書

    「これら既存領域の徹底した生産性向上による収益性の向上を図るとともに、パッケージ製品のサービスビジネス化や更なるグローバル展開、最新テクノロジー(「AI」、「IoT」、「ビッグデータ」、「ブロックチェーン」、「RPA」、「クラウド」等)の研究開発及び活用、さらに全社的な技術戦略を推進する人材育成等を推し進めております。」

    既存領域の生産性向上、サービスビジネス化、先端技術の研究開発・活用、人材育成を通じた収益性向上策を継続している。
  12. FY2019-Q3.有価証券報告書

    「こうした既存領域の徹底した生産性向上による収益性の向上を図るとともに、パッケージ製品のサービスビジネス化や更なるグローバル展開、最新テクノロジー(「IoT」、「ブロックチェーン」、「RPA」、「AI」等)の研究開発及び活用、さらに全社的な技術戦略を推進する人材の育成等により、新たな市場・お客様に対しサービス展開し、既存のお客様に新規技術を適用したサービスを提供することで、更なる事業の成長を目指しております。」

    既存領域の生産性向上、サービスビジネス化、技術研究、人材育成を組み合わせた収益性向上策を継続している。
  13. FY2019-Q2.有価証券報告書

    「こうした既存領域の徹底した生産性向上による収益性の向上を図るとともに、パッケージ製品のサービスビジネス化や更なるグローバル展開、最新テクノロジー(「IoT」、「ブロックチェーン」、「RPA」、「AI」等)の研究開発及び活用、全社的な技術戦略を推進する人材の育成等により、新たな市場・お客様に対しサービス展開し、または既存のお客様に新規技術を適用したサービスを提供することで、更なる事業の成長を目指しております。」

    既存領域の生産性向上と収益性改善を、新中期経営計画の施策として引き続き掲げている。
  14. FY2019-Q1.有価証券報告書

    「これまで、システム開発、データセンターを活用した情報処理サービス、「HULFT(ハルフト)」を中心としたパッケージ製品の販売及びサポートサービス等を提供してまいりましたが、こうした既存事業の徹底した生産性向上による収益性の向上を図るとともに、パッケージ製品の更なるグローバル展開、最新テクノロジー(「IoT」、「ブロックチェーン」、「RPA(Robotic Process Automation)」等)の研究開発及び活用、全社的な技術戦略を推進する人材の育成等に積極的に取組み、新たな市場・お客様へより収益性の高い事業を展開し、更なる事業の成長を目指しております。」

    新中期経営計画のもと、既存事業の生産性向上による収益性改善を引き続き掲げている。
  15. FY2018生産性管理・業務RPA化を具体化有価証券報告書

    「教育研修体系の刷新、生産性モニタの充実、及び新オフィスでのワークスタイル/新人事制度の定着を図り、新人事システム、充実した教育研修プログラム体系を導入して、人材開発及び教育効果の最大化を図ります。また、自社業務プロセスのRPA化を強力に推進し生産性の向上に取り組んでまいります。」

    従来のBPR・コスト構造最適化に対し、生産性モニタ、新人事システム、教育研修体系、自社業務プロセスのRPA化を施策として具体化している。
  16. FY2018-Q3.有価証券報告書

    「利益面においては、「IoT」や「ブロックチェーン」を活用した宅配ボックスの実証実験やデータ分析サービスの商用化等に積極的に取組んだことから研究開発費が増加したものの、前年同期に発生した一部プロジェクトの開発中止に係る損失処理が収斂し、開発の生産性向上も寄与したため収益性が向上したこと等により、当第3四半期連結累計期間の営業利益は46百万円(前年同期は240百万円の営業損失)となりました。」

    流通・ITソリューション事業で開発の生産性向上が収益性向上に寄与し、営業損益が前年同期の240百万円の損失から46百万円の利益に転じた。
  17. FY2018-Q2.有価証券報告書

    「利益面においては、情報処理サービスにおける運用コストの低減等に伴い収益性が向上したこと等により、当第2四半期連結累計期間のカードシステム事業の営業利益は1,890百万円(同77.7%増)となりました。」

    情報処理サービスの運用コスト低減により収益性が向上し、カードシステム事業の営業利益が前年同期比77.7%増となった。
  18. FY2018-Q1.有価証券報告書

    「利益面においては、情報処理サービスにおける運用コストの低減等に伴い収益性が向上したこと等により、当第1四半期連結累計期間の営業利益は926百万円(同73.0%増)となりました。」

    カードシステム事業で情報処理サービスの運用コスト低減により収益性が向上し、営業利益が前年同期比73.0%増となった。
  19. FY2017-Q1.有価証券報告書

    「このほか、事業戦略の明確化、コスト構造の最適化、事業基盤や組織風土の刷新等を重要な課題として認識しております。」

    コスト構造の最適化を重要課題として引き続き認識しているが、新たな具体策は記載していない。
  20. FY2016.有価証券報告書

    「BPR(ビジネスプロセス・リエンジニアリング)の推進を通じて社内プロセスや組織機能等の見直しを実施するとともに、当該見直しによるIT基盤の刷新、データセンターの最適化等、適正なコスト構造への転換を図ってまいります。」

    BPR、IT基盤刷新、データセンター最適化を通じたコスト構造転換が示されている。
一緒に動いた変遷

「HULFT事業の成長加速」は、この変遷が動いた20回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

977765★123456
  1. ★この変遷
  2. 1HULFT事業の成長加速9回
  3. 2財務基盤の整備・強化とキャッシュフロー重視7回
  4. 3テクノベーションセンターによる技術・開発力強化7回
  5. 4HULFTの導入基盤と出荷実績7回
  6. 5重点顧客マーケットビジネスへのフォーカス6回
  7. 6「Link the GAPの実践」をテーマとする新中期経営計画5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
セゾンテクノロジーの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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