海外子会社からのロイヤルティー収入減少
FY2018-Q2に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026対処有価証券報告書
「日本の国内HRD事業売上高は前事業年度に比べ増加し、子会社からのロイヤリティ収入が増加したものの」
子会社業績に連動するロイヤリティ収入の減少が従来の国内損失要因だったが、当期は子会社からのロイヤリティ収入が増加したと記載された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当事業年度においては、日本の国内HRD事業売上高は前事業年度に比べ減少し、子会社からのロイヤリティ収入が減少したことに伴い、重要な営業損失163,817千円、経常損失161,358千円及び当期純損失163,140千円を計上しました。」
子会社業績に連動するロイヤリティ収入の減少が、国内単体の営業損失・経常損失・純損失の要因として再確認された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、グループ内ロイヤリティ収入に関しては、グループ各社の伸び悩みにより減収傾向となりました。」
グループ各社の伸び悩みに伴うグループ内ロイヤリティ収入の減少傾向が続き、国内事業の増収効果の一部を押し下げた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「一方、グループ内ロイヤリティ収入に関しては、グループ各社の伸び悩みにより減収傾向となりました。」
前期にグループ内ロイヤリティルール変更による増収効果が記載されていたが、今回はグループ各社の伸び悩みによりロイヤリティ収入が減収傾向となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、グループ内ロイヤリティルールの変更により増収となりました。」
グループ内ロイヤリティルールの変更による国内増収効果を継続して記載した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「またグループ内ロイヤリティルールの変更により増収となりました。」
海外子会社の売上減少に伴うロイヤルティー収入減少という従来の影響に対し、グループ内ロイヤリティルールの変更により国内売上高が増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、グローバルでのロイヤリティ政策を見直し、ロイヤリティ収入が改善いたしました。」
海外子会社の売上減少に伴うロイヤリティ収入減少という従来の説明に対し、グローバルなロイヤリティ政策の見直しにより当期は収入が改善した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、グループ会社の売上が減少した影響で、ロイヤリティ収入も引続き減少しております。」
グループ会社の売上減少に伴うロイヤリティ収入の減少が、国内の減収・営業損失要因として通期でも継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、グループ会社の売上が減少した影響で、ロイヤリティ収入も引続き減少しております。」
グループ会社の売上減少に伴うロイヤリティ収入の減少が、国内事業の減収・営業損失要因として続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、グループ会社の売上が減少した影響で、ロイヤリティ収入も引続き減少しております。」
海外グループ会社の売上減少に伴うロイヤルティー収入減少が、国内事業の減収・営業損失拡大要因として継続して記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「海外からのロイヤルティ収入の減少と、今年度は、商品開発のための研究開発費用を継続して増額しているため、営業赤字が前年同期より拡大しました。」
海外ロイヤルティー収入の減少が、国内営業赤字拡大の要因として引き続き記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「海外からのロイヤルティ収入の減少と、今年度は、商品開発のための研究開発費用を継続して増額しているため、営業赤字が前年同期より拡大しました。」
海外子会社の業績に伴うロイヤルティー収入の減少が、国内営業赤字拡大の要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「海外からのロイヤルティ収入の減少と、今年度商品開発のための研究開発費用を増額したため、営業赤字が前年同期より拡大しました。」
海外子会社の売上減少に伴うロイヤルティー収入の減少が、国内営業赤字拡大の要因として引き続き記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、海外子会社の売上高の減少に伴うロイヤリティー収入の減少もあり、当第３四半期も引き続き営業赤字となりました。」
海外子会社の売上減少に伴うロイヤリティー収入減少が、国内営業赤字の要因として引き続き記載された。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「一方海外子会社からのロイヤルティー収入が減少したことなどの理由によって減収となり、営業赤字が前年同期より拡大しました。」
国内では海外子会社からのロイヤルティー収入減少が減収および営業赤字拡大の要因として記載された。