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ウィルソン・ラーニング ワールドワイド(9610)・事実再定義

北米・欧州・インドを中心とする海外事業の順調な進展

FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち19回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-13。

37記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2019-Q3 – FY2021再定義FY2022 – FY2024-Q2再定義FY2025-H1 – FY2026-H12016: 22017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 220252026: 62026
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海外事業の増収増益16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風27社

ウィルソン・ラーニング ワールドワイドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中5社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-13再定義発生事実

    「当中間連結会計期間より、従来報告セグメントとしていた「欧州」「中国」「アジア・パシフィック」について、量的な重要性が乏しくなったため、報告セグメントに含まれない事業セグメントとして「その他」に含める方法に変更しております。」

    海外事業は、欧州・中国・アジア・パシフィックを独立した報告セグメントとして扱う構図から、量的重要性の低下を理由に「その他」へ統合する構図へ変化した。
  2. FY2027-H1再定義有価証券報告書

    「その他は、欧州、中国及びアジア・パシフィックで構成されております。インドでは、外部顧客への売上高は前年同期を下回りましたが、アジア・パシフィック全体では外部顧客への売上高は増加しております。中国では、清算に向けた事業縮小を継続しております。欧州における経費の削減や、アジアにおける外部顧客への売上高の増加等により、営業損失は前年同期に比べ縮小しております。」

    海外事業は、欧州・中国・アジア・パシフィックを個別報告セグメントではなく「その他」として扱う構成となり、欧州の経費削減、アジアの外部顧客売上増、中国の清算に向けた縮小をまとめて説明する形へ変化した。
  3. FY2026前進有価証券報告書

    「このような環境下、当連結会計年度において日本の売上高は大型案件受注により増加、ウィルソン・ラーニング コーポレーション(米国)の売上高は順調に増加傾向で推移しました(なお、ウィルソン・ラーニング コーポレーション(米国)の売上高は、ウィルソン・ラーニング ヨーロッパ LTD.(イギリス)からの業務移管を受けて増加しております)。」

    海外事業は、米国が欧州事業の移管を含め売上高1,122百万円、前期比35.1%増となった一方、欧州は売上高ゼロ、中国は清算に伴い売上高10百万円・前期比80.3%減となった。アジア・パシフィックはインドの増収を受け売上高164百万円となったが、営業損失は継続した。
  4. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「米国では、欧州の事業移管を受けた結果と、新経営層による米欧の営業マネジメントの一元化の効果もあり、大幅な増収、営業損失も縮小しております。」

    海外事業は、地域ごとの回復差の説明に加え、欧州事業の米国移管と米欧営業マネジメントの一元化を通じて北米を中心に業績を再構成する内容へ変化した。
  5. FY2025再定義有価証券報告書

    「このような環境下、当連結会計年度において日本の売上高は横ばい傾向、ウィルソン・ラーニング コーポレーション(米国)の売上高は増加傾向で推移しました(なお、ウィルソン・ラーニング コーポレーション(米国)の売上高は、ウィルソン・ラーニング ヨーロッパ LTD.(イギリス)からの業務移管を受けて増加しております)。」

    海外事業は、地域別の回復差の説明から、欧州・フランス事業の米国移管を前提とした地域再編の構図へ変化した。北米は移管効果を含め増収、欧州は移管により減収、中国は清算に向けて縮小、アジア・パシフィックは増収となった。
  6. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「このような環境下、日本の売上高は横ばい傾向、米国子会社の売上高は微減傾向で推移しました。」

    海外事業は、従来の地域別回復差の説明から、米国の売上減少、欧州の回復、中国の清算開始による黒字化、アジア・パシフィックの増収と損失縮小という、再編施策を含む地域別の構図へ変化した。
  7. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「このような環境下、日本の売上高は回復基調である一方、グループ各社では低調に推移しました。」

    日本は増収となった一方、北米・欧州・中国・アジア・パシフィックはいずれも営業損失を計上し、特にアジア・パシフィックは売上高43.2%減、北米・中国も減収となった。海外地域の低調さが全体業績により強く表れている。
  8. FY2024-Q2再定義有価証券報告書

    「日本の売上高は回復基調である一方、グループ各社では低調に推移しました。」

    日本の回復基調と、北米・欧州・中国・アジア・パシフィック各社の低調な推移が併存する地域別の構図へ整理された。
  9. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「日本及び米国子会社の売上は横ばい傾向であり、欧州子会社では低調に推移しました。」

    海外事業は、北米の売上高が前年同期比7.3%増、中国が68.0%増となる一方、欧州が19.7%減、アジア・パシフィックが50.9%減となった。地域別の回復差が続き、米国・中国の改善と欧州・APACの悪化が併存する構図となった。
  10. FY2023-Q3再定義有価証券報告書

    「日本の売上高回復が遅れておりながらも、米国、APACを中心に売上高が回復基調にあり、当第3四半期連結累計期間においてはグループ全体で売上高は前年同期比で増収となりましたが、営業損失を計上いたしました。」

    海外事業は、米国・APACを中心に回復基調となる一方、欧州はインフレーションや大型案件の反動、中国は再度のロックダウン、APACは増収減益となり、地域別の回復差が続いている。
  11. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「日本の売上高回復が遅れておりながらも、米国、APACを中心に売上高が回復基調にあり、当第2四半期連結累計期間においてはグループ全体で売上高は前年同期比で増収となりましたが、営業損失を計上いたしました。」

    海外事業は、米国・APACの回復基調と欧州・中国の減収、国内の回復遅れという地域差のある構図へ変化した。北米売上高は前年同期比70.2%増、APACは54.8%増となった一方、欧州は20.7%減、中国は24.3%減となった。
  12. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「日本本社及び米国子会社の売上回復が遅れており、また中国でのロックダウンの影響も大きく、当第1四半期連結累計期間においてはグループ全体で売上は前年同期比で微減となり、営業損失を計上いたしました。」

    海外事業は、北米が売上高前年同期比54.5%増と回復した一方、欧州は大型案件の反動で26.0%減、中国はロックダウンにより59.5%減、アジア・パシフィックは17.9%増ながら営業損失となり、地域別の回復差が一段と明確になった。
  13. FY2022再定義有価証券報告書

    「しかしながら、全体、特に米国ではいまだ、コロナウイルス感染症の影響に始まった減収の影響が大きく、当期においては、グループ全体で増収になりましたが、営業損失を計上いたしました。」

    海外事業は、欧州・中国・アジア・パシフィックで回復が進み、北米も顧客向け事業は増収となった一方、米国の回復遅れ、子会社合併・ロイヤリティ政策変更の影響により地域別の明暗が続く構図となった。
  14. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「ウィルソン・ラーニング ヨーロッパ(英国)は、積極的なマーケティングの展開で新規顧客リードを獲得するとともに、従来の顧客からの受注も好調に推移し、引続きコロナ以前の好業績を維持しております。」

    欧州は売上高2億8,268万7千円、営業利益4,437万3千円、中国は売上高1億825万4千円・営業利益264万6千円、アジア・パシフィックも営業利益348万6千円となり、回復地域で具体的な増収・黒字化が進んだ。
  15. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「欧州、中国、アジア・パシフィックにおいてはコロナ以前に戻りつつあります。」

    欧州は売上高前年同期比117.9%増・営業黒字、中国は売上高57.1%増、アジア・パシフィックは売上高217.2%増となった。一方、北米はコロナ以前の売上水準に戻らず、地域別の回復差が続いている。
  16. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「ヨーロッパ、APACにおいては大幅な回復基調となっておりますが、日本および米国での回復が遅く、当第1四半期連結累計期間においては、グループ全体では増収になりましたが、営業損失を計上いたしました。」

    海外事業は、欧州・APACが大幅な回復基調に転じる一方、日本・米国の回復が遅れる地域別の明暗へと変化した。欧州は売上高前年比215.8%増、APACは519.3%増となったが、北米は24.6%減となった。
  17. FY2021悪化有価証券報告書

    「しかしながら、グローバル全体では、新型コロナウイルスの感染者増による企業研修凍結、縮小の影響が大きく、当期においては、グループ全体で減収になり、営業損失を計上いたしました。」

    新型コロナウイルスによる企業研修の凍結・縮小が続き、グループ全体で売上高が前期比38.5%減、営業損失7億7,003万円となった。中国を除く主要地域では減収・営業損失が続き、海外事業全体の悪化が通期で確認された。
  18. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「しかしながら、グローバル全体では、新型コロナウイルス第3波の感染者増による企業研修凍結、縮小の影響が大きく、当第3四半期連結累計期間においては、グループ全体で減収になり、営業損失を計上いたしました。」

    新型コロナウイルス第3波による企業研修の凍結・縮小がグループ全体に及び、海外を含む全体で減収・営業損失となった。
  19. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「しかしながら、グローバル全体では、集合型研修の停止の影響が大きく、当第2四半期連結累計期間においては、グループ全体で減収になり、営業損失を計上いたしました。」

    集合型研修停止の影響が継続し、国内、北米、欧州、アジア・パシフィックで減収・営業損失となった。中国は増収ながら営業損失が続き、海外事業全体の悪化が継続した。
  20. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「しかしながら、グローバル全体では、ロックダウンや外出自粛による集合型研修の停止の影響が大きく、当第1四半期連結累計期間においては、グループ全体で減収になり、営業損失を計上いたしました。」

    新型コロナウイルスによる集合型研修の停止が海外を含む全体業績に大きく影響し、北米・欧州・アジア・パシフィックなどで減収・営業損失となった。
  21. FY2020悪化有価証券報告書

    「こうした課題の影響もあり、当連結会計年度においては、グループ全体で減収になり、営業赤字を計上いたしました。」

    海外では北米、欧州、中国、アジア・パシフィックの各セグメントで、ライセンス契約の休止・終了、Brexit、新型コロナウイルス、営業体制上の問題などにより減収または減益となった。
  22. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「また欧州、特に英国においてはBrexitの影響がみられ始め、企業の研修投資に停滞傾向が出てきております。」

    海外事業では、英国のBrexit影響による研修投資の停滞、北米の大口顧客契約休止、欧州・アジア・パシフィックの減収などが重なり、海外各地域の業績が前年同期を下回った。
  23. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「米国では、大口顧客のライセンス契約の休止による減収の影響があり、売上高は前年同期を下回りました。」

    北米、欧州、アジア・パシフィックで売上高が前年同期を下回り、海外事業全体は前年同期比で減収となった。一方、中国は米国の関税政策の影響が残るものの、売上高が15.7%増加し、地域別の明暗が続いている。
  24. FY2019悪化有価証券報告書

    「この結果、売上高19億1百万円(前期比0.8%減)、営業利益8千3百万円(前期比42.2%減)となりました。」

    海外事業は地域差が継続した。北米は減収・大幅減益、欧州も微減、中国は大幅減収・営業赤字となった一方、アジア・パシフィックは増収・黒字化した。
  25. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「営業体制とマーケティングの強化の結果、イギリスの売上高は順調に推移しました。フランスにおいては既存の大型顧客の継続受注により安定的に推移しております。」

    海外事業は地域差が続く中、北米は減収・営業赤字、中国は大幅減収・営業赤字となった。欧州も英国・フランスは一定の安定を示したものの、売上高・営業利益は前年同期比で微減となり、APACの増収・営業黒字化が一部を補った。
  26. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「北米・欧州主体に大型プロジェクトの引き合いをいただいておりますが、国内においては求人倍率が1970年代以来の高水準となるなど、国内・国外とも営業要員の確保が重要な課題となっており、ニーズや引き合いに対応する営業体制の整備が遅れ気味となっております。」

    海外では北米・欧州を中心に大型プロジェクトの引き合いがある一方、営業要員不足による対応体制の遅れが明示された。地域別には欧州とアジア・パシフィックが増収増益・黒字化する一方、北米は減収減益、中国は大幅減収・営業赤字となった。
  27. FY2019-Q1再定義有価証券報告書

    「米国では、大口顧客のライセンス契約終了による減収の影響が当第1四半期連結累計期間に大きく出ました。欧州は、好調に推移しております。中国では、先に述べた通り、トランプ政権の関税政策の影響で既存顧客に大きな影響がありました。アジア・太平洋地域では、オーストラリアでの案件拡大などグループ運営の成果が出始めています。」

    海外事業全体は、北米・中国の悪化、欧州の好調、APACの改善という地域別に明暗が分かれる構図へ整理されている。
  28. FY2018再定義有価証券報告書

    「海外事業は北米と欧州が引き続き堅調な結果となりました。アジア・パシフィックは営業要員の採用などの先行投資分が膨らみ、増収となったものの営業損失を計上しました。中国は、新たなマネージングディレクターの体制構築の途上であるため、売上が伸び悩み、営業損失を計上いたしました。」

    通期では北米・欧州の堅調さが示される一方、アジア・パシフィックは増収ながら営業損失、中国は減収・営業損失となり、海外地域間の明暗が明確になった。
  29. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「北米の既存顧客との大型ライセンス契約の終了を補う大型プロジェクトの受注の進捗が遅く、前年同期に比べ売上高・営業利益共に前年を下回る大きな要因となりました。また、今年度はインドや中国、オーストラリアなどで、新たな営業担当者を採用したものの、採用コストに見合う売上高の伸びにはつながっておりません。」

    海外事業は北米の大型契約終了の影響に加え、インド・中国・オーストラリアでの採用コストが売上成長に結びつかず、全体として前年同期比で減収減益となった。一方、欧州は堅調、アジア・パシフィックは増収であり、地域別には明暗が分かれている。
  30. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「しかし米国で大口顧客からライセンス契約の更改見送りがあったことなどで、グループ全体では減収になり、営業赤字を計上しました。」

    海外事業は、欧州・アジア・パシフィックでは増収となった一方、北米・中国では減収、北米・アジア・パシフィックでは営業赤字となり、地域ごとに明暗が分かれる内容へ変化した。
  31. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「グループ全体では、欧州などが好調だったことに加え、前年同期に比べ円安となったため増収となりました。」

    海外事業全体の説明は、北米・欧州・インドを広く順調とする内容から、欧州の好調と円安が全体の増収を支える一方、北米とアジア・パシフィックでは減益・減収となる地域別に明暗のある内容へ変化した。
  32. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、売上高14億9千9百万円(前年同期比7.0%増)、営業利益1億3百万円(前年同期比214.2%増)となりました。」

    北米は売上高・営業利益とも増加し、欧州も売上高3億7千1百万円(前年同期比10.3%増)、営業利益7千5百万円(同210.3%増)となった。インドも増収となった一方、アジア・パシフィック全体ではオーストラリア等の減収減益を受けて減収減益となった。
  33. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「大型案件の獲得に成功した米国のほか、欧州も現地通貨ベースでは業績を拡大しています。」

    米国では大型案件を獲得し、欧州は現地通貨ベースで売上高・営業利益が拡大した。中国は営業費用削減により利益面が改善し、インドも既存顧客案件の復活と案件単価の増加により売上・利益が増加した。
  34. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「北米、欧州、インドは非常に順調なスタートを切りました。」

    北米、欧州、アジア・パシフィックでは既存顧客案件の受注やライセンス契約収入により、前年同期比で営業利益が増加している。
一緒に動いた変遷

「中国経済の失速による事業悪化」は、この変遷が動いた37回のうち23回、同じ書類で同じ向きに動きました。

232218181817★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中国経済の失速による事業悪化23回
  3. 2売上減少下での営業利益改善と経常・純損失の継続22回
  4. 3中国の営業費用削減による黒字化18回
  5. 4北米の既存顧客取引拡大・新規顧客獲得と高採算ライセンス契約18回
  6. 5海外市場の経済低迷による業績影響18回
  7. 6欧州の受注案件導入と効率的マーケティングによる業績拡大17回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ウィルソン・ラーニング ワールドワイドの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-13の発生事実で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
北米・欧州・インドを中心とする海外事業の順調な進展|ウィルソン・ラーニング ワールドワイド(9610)の変遷 | Komori