イノベーション人材育成等の研修需要とアジア一貫型プロジェクトの拡大
FY2018-Q1に初出。28回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、人材の確保と育成は多くの企業にとって経営上の重要課題となっており、人的資本への投資の重要性は一段と高まっております。」
人的資本への投資を背景とする人材育成需要の拡大という従来のテーマを再確認した。 - FY2026前進有価証券報告書
「このような環境下、当連結会計年度において日本の売上高は大型案件受注により増加」
国内の研修・ライセンス需要について、大型案件受注が増収要因となり、国内売上高は前期比15.9％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「大型カスタマイズ案件とライセンス案件の受注納品があったため、売上高、営業損益とも大幅に改善しております。」
国内の研修・ライセンス需要について、大型カスタマイズ案件とライセンス案件の受注納品が当中間連結会計期間の増収増益要因として具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「国内・2025年２月に組織文化の変容を目的とした統合的な実践型プログラム『価値創造イネーブルメント』の一般提供開始・2025年２月に変革期の全管理職に求められる挑戦支援型マネジメント研修『ピープル・イネーブルメントプログラム』販売開始」
国内ではイノベーション・イネーブルメントや価値創造型リーダーシップ領域で、新たな実践型プログラムと管理職向け研修の一般提供・販売開始に進んだ。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「政府が掲げる「新しい資本主義」において、人への投資の抜本的強化が重点戦略の中に位置づけられており、人的資本の重要性に対する企業投資は継続しております。今後も、特に日本市場において当社グループへの引合い機会もより拡大していくものと考えております。」
人的資本への企業投資が継続し、日本市場での研修引き合い機会が拡大するとの説明を再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「政府が掲げる「新しい資本主義」において、人への投資の抜本的強化が重点戦略の中に位置づけられており、人的資本の重要性に対する企業投資は継続しております。今後も、特に日本市場において当社グループへの引合い機会もより拡大していくものと考えております。」
人的資本への企業投資と、日本市場での研修引き合い機会の拡大見込みを、従来の人的資本・リスキリング需要の説明に沿って再確認した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「しかしながら、研修市場の傾向としては、特に日本においては「リスキリング支援」への政府による１兆円の投資が表明されたこと及び「人的資本経営」の関連で上場企業は「人的資本情報の開示」が要求されるようになったことにより、研修ニーズは拡大基調にあります。また、米国において、IT業界を中心とした人材削減が始まりましたが、雇用統計は依然堅調に推移しています。」
研修需要の拡大要因として、日本のリスキリング支援1兆円投資と人的資本情報開示に加え、米国ではIT業界を中心とした人材削減が始まった一方、雇用統計は堅調とする説明へ変化した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら、研修市場の傾向としては、特に日本においては「リスキリング支援」への政府による１兆円の投資が表明されたこと及び「人的資本経営」の関連で上場企業は「人的資本情報の開示」が要求されるようになったことにより、研修ニーズは拡大基調にあります。また、米国の市場も人手不足等の影響はあるものの、回復傾向にあります。」
日本では政府によるリスキリング支援1兆円の投資表明と人的資本情報の開示要求が、研修ニーズ拡大の要因として新たに具体化された。米国市場も回復傾向とされた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「しかしながら、研修市場の傾向としては、特に日本において「人的資本経営」の関連で、上場企業は人材育成への投資金額の開示等が要求されるようになるため、研修ニーズは拡大基調にあります。また米国の市場も人手不足等の影響もありますが、回復傾向にあります。」
研修需要について、日本では人的資本経営に伴う人材育成投資の開示要求を背景に拡大基調と説明され、米国市場も人手不足等の影響を受けながら回復傾向とされた。 - FY2022前進有価証券報告書
「国内・2021年７月には、行動変容の原理原則のコンテンツを日本向けにデジタル化、学び放題のライブラリー形式などで提供開始しました。（全59タイトル）・2021年９月に、上記の一環として、ハーバード大学 交渉学研究所の共同創設者ウィリアム ユーリー氏と共同で開発した「ハーバード流交渉術（Negotiating to Yes）」をデジタル・ラーニングで提供開始しました。」
デジタルコンテンツ・ライブラリーの提供開始、全59タイトルの展開、ハーバード流交渉術のデジタル・ラーニング提供開始という商品開発の進展が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、国内外において複数のお客様に向けたオンライン研修やアセスメントサービスを発表いたしました。」
オンライン研修・アセスメントサービスの国内外での展開を継続して記載した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「国内・2021年７月には、行動変容の原理原則のコンテンツを日本向けにデジタル化、学び放題のライブラリー形式などで提供開始しました。（全80タイトル予定）・2021年９月に、上記の一環として、ハーバード大学 交渉学研究所の共同創設者ウィリアム ユーリー氏と共同で開発した「ハーバード流交渉術（Negotiating to Yes）」をデジタル・ラーニングで提供開始しました。海外・2021年９月に、オンライン協働学習プラットフォーム（LXP）上に、主力研修の一つであるBRVのデジタルコンテンツをリリースしました。」
非同期型デジタルコンテンツ・ライブラリーの提供開始、ハーバード流交渉術のデジタル・ラーニング化、LXP上のBRVデジタルコンテンツのリリースという具体的な商品開発・提供実績が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の商品開発の結果、日本では2021年７月に、非同期型学習のデジタルコンテンツ・ライブラリーを発表しました。またリーダーシップ領域でのカンファレンスを開催するなど、収益機会の拡大を図ってまいります。」
商品開発の成果として、非同期型学習のデジタルコンテンツ・ライブラリーの発表予定と、リーダーシップ領域のカンファレンス開催が示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「・2020年10月に、オンラインでの実施に最適化した、集合研修では最も定評のある主力３コースの提供を開始しました。・2020年11月に、2020年２月にリリースし、市場評価が非常に高評価であった「価値創造リーダーシップカードゲーム」のオンライン版のリリースを行いました。」
オンライン研修商品について、主力3コースの提供開始と価値創造リーダーシップカードゲームのオンライン版リリースが通期実績として確認された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2020年10月に、オンラインでの実施に最適化した、集合研修では最も定評のある主力３コースの提供を開始しました。」
オンライン研修商品について、主力3コースのオンライン提供を2020年10月に開始した。また、価値創造リーダーシップカードゲームのオンライン版を2020年11月1日にリリースした。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「2020年８月に、営業メンバーをコーチする上司に対するオンラインアセスメント「A-SPC（アスパック）」をリリースしました。」
オンライン研修・アセスメントの商品開発について、オンラインアセスメントA-SPCのリリース、主力3コースのオンライン提供開始、カードゲーム型研修のオンライン版準備という具体的な進展が示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「日本及び米国での当第１四半期連結累計期間の開発実績は下記となります。」
オンライン研修講師向けトレーニング研修「T4」のリリース、オンラインアセスメント「A-SPC」のプロトタイプ開発、米国の新学習プラットフォーム設定、主要コースのバーチャル化が進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、カードゲームと調査商品のリリースと販売促進活動の展開を積極的に開始し、第４四半期における集客は大幅に増加しておりましたが、新型コロナウイルスの影響を受け、集客型の体験フォーラムでの販売促進活動を一時的に凍結いたしました。」
イノベーションリーダーシップ系の商品について、カードゲームと調査商品のリリース、販売促進、集客増加という進展があった一方、集客型体験フォーラムの販促は新型コロナウイルスにより一時凍結された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間には、プロトタイプリリースと販売促進活動の展開を開始いたしましたが、減収となりました。」
イノベーションリーダーシップ系案件の引き合い増加に対応する商品について、プロトタイプのリリースに加えて販売促進活動が開始された。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期には、プロトタイプをリリースし、既に受注案件が発生しております。」
イノベーションリーダーシップ系案件の引き合い増加に対応する新規商品について、プロトタイプのリリースと受注案件の発生が示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「日本では、引き続きイノベーションリーダーシップ系案件の引き合いが増加傾向にあり、当該分野の新規商品開発と標準化を進めておりますが、前年同期の売上高には至りませんでした。」
イノベーションリーダーシップ系案件の引き合いが増加傾向にあるとの説明を継続した。新規商品開発と標準化も進めているが、国内売上高は前年同期を下回った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「人材育成の重要性は、世界共通で認識されており、リーダーシップや営業力の強化ニーズは引き続き底堅く継続しております。国内においては、働き方改革や求人倍率の上昇により、既存社員の育成・研修ニーズや予算は増加傾向が続いております。」
人材育成、リーダーシップ、営業力強化の需要が底堅く、国内の既存社員向け研修ニーズ・予算も増加傾向にあるとの説明を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新規事業創出型ワークショップや次世代リーダーシップ研修の新規案件など、新しいリーダーシップ育成型研修の提案や受注は堅調に推移していますが、前連結会計年度に匹敵する大型案件の受注を当第２四半期連結累計期間には獲得しておりません。」
新規事業創出型ワークショップや次世代リーダーシップ研修の提案・受注は堅調との説明が続いたが、大型案件の受注は不足した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「イノベーション人材の育成など、時代の変化を反映する研修の引き合いが引き続き増えています。営業資格制度やポータル案件のライセンス受注など継続案件も堅調に推移した結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は昨年を上回り、粗利率も改善しました。」
イノベーション人材育成関連の引き合い増加と、営業資格制度・ポータル案件などの継続受注が再確認された。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内は、昨年度より継続受注した大型プロジェクトや、価値創造型リーダーシップ研修等により売上が増加いたしました。また航空会社や地域金融機関からの受注にも成功しました。」
価値創造型リーダーシップ研修等の受注が国内売上増加に寄与し、航空会社や地域金融機関からの新規受注も示された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「ビジネスイノベーション領域での新たなリーダーシップ研修がお客様の好評をいただき、この分野での受注・売上、見込案件も増えてきております。「人生100年時代」など、日本が抱える社会的課題に対応できるような形での提案活動を続け、また新たな顧客開拓にも継続的に力をいれており新規顧客の受注も増加しております。」
国内では新たなリーダーシップ研修について受注・売上・見込案件が増加し、新規顧客の受注も増えた。またAPAC全域を対象とするグローバル契約の受注にも成功した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「ＡＰＡＣ地域を広域でカバーする研修が始まるなどアジア広域を見据えた新たな動きがあります。」
アジアまで一貫した人材育成を行う動きについて、APAC地域を広域でカバーする研修が開始された。国内でも新規事業創出ワークショップや次世代リーダーシップ研修などの受注が計画を上回った。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「イノベーション人材の育成など、時代の変化を反映する研修の引き合いが増えています。サービス業などで日本だけでなくアジアまで一貫して人材育成を考えるプロジェクトも動き出しています。」
国内でイノベーション人材育成などの研修引き合いが増加し、日本からアジアまで一貫した人材育成を行うプロジェクトが開始された。