高収益化体質の確立に向けたライセンス案件・新商品投資・費用削減
FY2020-Q3に初出。20回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「高収益化体質の確立に向け、営業要員の高度化、増員を図り、利益率の高いライセンス型の案件の提案に引き続き注力してまいります。」
営業要員の高度化・増員、高利益率ライセンス案件への注力を含む収益構造改善策を継続した。 - FY2026再掲有価証券報告書
「高収益化体質の確立に向け、営業要員の高度化、増員を図り、利益率の高いライセンス型の案件の提案に引き続き注力してまいります。」
営業要員の高度化・増員、高利益率のライセンス案件、外部パートナーとのクロスセル、費用削減を収益構造改善策として継続した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「高収益化体質の確立に向け、営業要員の高度化を図り、利益率の高いライセンス型の案件の提案に引き続き注力してまいります。」
高利益率のライセンス案件への注力と営業要員の高度化を、収益構造改善策として継続した。 - FY2025前進有価証券報告書
「・高収益化体質の確立に向け、北米の営業要員の早期戦力化を図り、利益率の高いライセンス型の案件の提案に引き続き注力してまいります。・ライトワークス社等の外部パートナーとの協同プロモーション策の拡大：双方のお客様へのクロスセル等を実施してまいります。・アフターコロナ時代の新しい研修スタイルを睨んだWebマーケティング投資、リーダーシップ領域、オンライン研修領域における新規商品群への開発投資を積極的に推進しております。日本市場のイノベーション・イネーブルメント領域では複数の新規商品のリリースを行いました。」
高収益化施策は、高利益率ライセンス案件、外部パートナーとのクロスセル、Webマーケティング、オンライン・リーダーシップ分野の新商品投資へ具体化し、日本市場で複数の新規商品をリリースした。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費について、グループ体制の見直しを行い、諸経費削減を推進しております。ウィルソン・ラーニング ヨーロッパ LTD.（イギリス）及びウィルソン・ラーニング フランス（フランス）では運営合理化のため2024年８月より、事業のウィルソン・ラーニング コーポレーション（米国）への移管を行いました。ウィルソン・ラーニング チャイナ（中国）はカントリーリスクも鑑み、清算の予定です。ウィルソン・ラーニング コーポレーション（米国）では、2024年７月に本社賃貸スペースを縮小する等コスト削減に努めております。」
高収益化施策が、欧州・フランス事業の米国移管、中国子会社の清算予定、米国本社スペース縮小という具体的なグループ再編・費用削減へ進展した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費について、人件費や業務委託費の見直しを行い、本社等移転により諸経費削減を推進しております。ウィルソン・ラーニング ヨーロッパ（英国）ではコスト削減のため2023年８月に事務所の移転を行いました。引き続きIT関連の外部委託化も推進しております。」
高収益化に向けた費用削減策として、人件費・業務委託費の見直し、本社等移転、英国事務所の2023年8月移転、IT関連外部委託化を継続した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費について、人件費や業務委託費の見直しを行い、本社等移転により諸経費削減を推進しております。ウィルソン・ラーニング ヨーロッパ（英国）ではコスト削減のため2023年８月に事務所の移転を行いました。引き続きIT関連の外部委託化も推進しております。」
高収益化に向けた費用削減策について、英国事務所の2023年8月移転という具体的な実施実績が加わり、IT関連の外部委託化も継続して推進するとした。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「アフターコロナ時代の新しい研修スタイルを睨んだWebマーケティング投資、リーダーシップ領域、オンライン研修領域における新規商品群への開発投資を積極的に推進しております。既に、国内外において複数のお客様に向けたオンライン研修やアセスメントサービスを実施しており、収益機会の拡大を図ってまいります。」
Webマーケティング、リーダーシップ・オンライン研修分野への開発投資と、オンライン研修・アセスメントサービスの提供を継続した。 - FY2022前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費について、人件費や業務委託費の見直しを行い、本社等移転により諸経費削減を推進しております。北米では今後の黒字化を達成するため、2022年３月に人件費を中心に大幅なコスト削減を実施しました。また、IT関連の外部委託化も推進していく方針です。」
高収益化施策は、ライセンス案件・オンライン商品投資に加え、北米の2022年3月の大幅な人件費削減、業務委託費見直し、IT関連外部委託化へ具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「・2021年10月にIT人材育成サービスなどを展開している株式会社チェンジと業務提携を行いました。・アフターコロナ時代の新しい研修スタイルを睨んだWebマーケティング投資、リーダーシップ領域、オンライン研修領域における新規商品群への開発投資を積極的に推進しました。」
高収益化に向けた業務提携、Webマーケティング、オンライン研修・新商品投資、販管費削減を一体の対応策として継続した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「国内・2021年７月には、行動変容の原理原則のコンテンツを日本向けにデジタル化、学び放題のライブラリー形式などで提供開始しました。（全80タイトル予定）」
収益構造改善策として、非同期型学習のデジタルコンテンツ・ライブラリーを2021年7月に提供開始し、全80タイトルを予定する具体的な商品展開へ進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の商品開発の結果、日本では2021年７月に、非同期型学習のデジタルコンテンツ・ライブラリーを発表しました。またリーダーシップ領域でのカンファレンスを開催するなど、収益機会の拡大を図ってまいります。」
高収益化施策について、オンライン研修・アセスメントサービスの発表に続き、非同期型デジタルコンテンツ・ライブラリーの発表とリーダーシップ領域のカンファレンス開催へ進展した。 - FY2021前進有価証券報告書
「・販売費及び一般管理費について、人件費や業務委託費の見直しを行い、本社移転（2020年１月実施済）、大阪支店のバーチャル化（2021年３月実施）、米国オーランド拠点のクローズ（2020年12月実施）等により諸経費削減を推進してまいります。また、グループの再編策として、2020年10月にオーストラリア子会社の営業機能を代理店に移管したほか、2021年４月１日に米国子会社２社を合併し、運営・管理費用の節減を図ることとしております。」
収益構造改善策として、本社移転、大阪支店のバーチャル化、米国オーランド拠点のクローズ、豪州営業機能の代理店移管、米国子会社2社の合併を実施・計画し、諸経費削減と運営効率化を進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「2020年10月に、オンラインでの実施に最適化した、集合研修では最も定評のある主力３コースの提供を開始しました。」
収益構造改善策として、オンライン研修領域への投資が主力3コースの提供開始に進んだ。カードゲーム型研修等のオンライン化による収益機会拡大も継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「2020年２月にリリースし、市場評価が非常に高評価であった「価値創造リーダーシップカードゲーム」のオンライン版のリリース（2020年11月１日）等によりオンライン商品群での収益機会の拡大を図ってまいります。」
高収益化に向けたオンライン商品投資について、A-SPC、オンライン最適化した主力3コース、LXP版コースのリリースに加え、カードゲーム型研修のオンライン版を2020年11月1日にリリースする計画が示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「2020年５月には、顧客ニーズの高い、オンライン研修を実施するインストラクターのための「オンライン研修インストラクター育成コース」を含む4種類の公開型オンライン研修をリリースしました。」
高収益化に向けたオンライン研修・新商品投資について、国内外でのオンライン研修実施に加え、2020年5月に4種類の公開型オンライン研修をリリースした。 - FY2020前進有価証券報告書
「アフターコロナ時代の新しい研修スタイルを睨んだWebマーケティング投資、リーダーシップ領域、オンライン研修領域における新規商品群への開発投資を積極的に推進しております。既に、国内外において複数のお客様に向けたオンライン研修やアセスメントサービスを実施しているほか、2020年５月には、顧客ニーズの高い、オンライン研修を実施するインストラクターのための「オンライン研修インストラクター育成コース」を含む、４種類の公開型オンライン研修をリリースしました。」
高収益化に向けたライセンス案件への注力、Webマーケティング・新商品投資に加え、国内外でオンライン研修を実施し、2020年5月には4種類の公開型オンライン研修をリリースした。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「高収益化体質の確立に向け、営業要員の早期戦力化を図り、利益率の高いライセンス型の案件の提案に引続き注力してまいります。」
継続企業の前提に関する重要事象を解消する対応策として、営業要員の早期戦力化、高利益率のライセンス型案件への注力、Webマーケティング投資、新規商品群への開発投資、販管費の見直し・諸経費削減を一体の施策として示した。