大型案件依存を避ける案件パイプライン構築と新規プロダクツ開発
FY2019-Q3に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-14前進決算説明資料
「パイプラインの積み上げとサンダーバード連携の本格稼働」
案件パイプラインの積み上げとサンダーバード連携を、通期黒字化に向けた今後の実行事項として具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「北米の受注高995,767千円（前年同期比10.8％増）、受注残高81,597千円（同57.9％減）となる一方、国内の受注高は686,975千円（同27.0％増）、アジア・パシフィックの受注高は168,709千円（同36.0％増）となりました。」
案件パイプラインは、北米・国内・アジア・パシフィックで受注高が増加した一方、北米の受注残高は販売実績とのバランスにより減少した。欧州は移管、中国は清算により受注がなくなった。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の受注実績は、北米の受注高899,024千円（前年同期比20.5％増）、受注残高193,787千円（同63.8％増）となる一方、国内の受注高は540,785千円（同23.8％減）、欧州の受注高は67,875千円（同72.6％減）となりました。」
案件パイプラインは、欧州事業の米国移管により北米の受注高・受注残高が増加する一方、国内・欧州では減少する地域再編型の構図へ変化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「そのため大型の案件契約が当第３四半期連結累計期間まで獲得できておりません。」
大型案件依存を避ける案件パイプライン構築の課題に関連し、北米では第3四半期累計期間まで大型案件契約の獲得に至っていない状況を再確認した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「グループ全体として、この変化に対応する商品開発や提携を継続して行っております。」
大型案件依存を避けるための新規商品開発・提携を、オンライン化への市場変化への対応として継続した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「しかしながら、顧客企業の人材育成計画は緩やかに回復基調にあり、下半期に向けてのオンライン研修の提案機会も増加しております。」
大型案件依存を避ける案件パイプラインについて、北米で顧客の人材育成計画が回復基調となり、下半期に向けたオンライン研修の提案機会が増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社グループも、グローバル全拠点でテレワークを行いつつ、短期間で商品開発を行いました。」
大型案件依存を避ける新規プロダクツ開発について、グローバル全拠点でテレワークを行いながら短期間で商品開発を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループはグローバル全体で、大型案件の受注に左右されない案件パイプライン構築と、新規プロダクツの投資・開発強化を目指しており、当連結会計年度を投資の年と位置付け、積極的に構造改革と商品開発に取り組んでまいりました。」
大型案件依存を避ける案件パイプラインと新規プロダクツ開発の方針を、「投資の年」と位置付け、米国新学習プラットフォーム、国内新商品、本社移転を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間に引続き案件の創出が遅れ気味であり、売上高、営業損益は前年同期を大きく下回りました。」
大型案件依存を避けるための案件パイプラインについて、北米では案件創出の遅れが前四半期から続いている。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「また新規営業要員の戦力化を進めておりますが、案件の創出が遅れ気味であり、売上高は前年同期を下回りました。」
案件パイプライン構築について、第1四半期に示された回復・増加傾向から、北米では案件創出が遅れ気味との説明に変化した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「ただし、提案・見込案件のパイプライン自体は下半期に向けて増加傾向です。」
北米で提案・見込案件のパイプラインが下半期に向けて増加傾向となった。受注・納品への転換は当四半期には示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「大型案件の受注に左右されない案件パイプライン構築と、新規プロダクツの開発、（特に北米においては、ラーニングトランスファーを可能にする新たなシステムプラットフォームの導入に焦点を当てております。）」
大型案件依存を避ける案件パイプライン、新規プロダクツ、北米の新システムプラットフォームをグローバルな取り組みとして再確認した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「大型案件の受注に左右されない案件パイプライン構築と、新規プロダクツの開発」
大型案件の受注時期や規模に業績が左右されないよう、案件パイプラインの構築と新規プロダクツ開発をグローバル全体の取り組みとして初めて明示した。