松竹（9601）・リスク悪化直近の決算（2026-10-14）では「顕在化」
固定資産の減損損失
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-10-14。
12記載
10年にわたる
5うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「翌連結会計年度において減損損失として2,400百万円の特別損失を計上する見込みです。」
当年度の固定資産減損損失は計上されなかった一方、大阪松竹座ビル解体に伴い翌年度に2,400百万円の減損損失を計上する見込みが示された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、当連結会計年度の連結損益計算書において、固定資産の減損損失886百万円を計上しております。」
固定資産の減損損失は前年の852百万円から886百万円へ増加した。映画館設備に加え、劇場設備等でも収益性低下や原状回復費用の見積り変更に伴う減損が発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「演劇事業において、連結子会社が保有している固定資産のうち、その収益性が低下しているものについて、回収可能価額を零として、帳簿価額の全額を減損損失として計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結会計期間においては46百万円であります。」
収益性が低下した演劇事業の固定資産について、回収可能価額を零として46百万円の減損損失を計上した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結損益計算書において、固定資産の減損損失852百万円を計上しております。」
稼働率低下等により6劇場の固定資産について852百万円の減損損失を計上した。前回の実績から減損損失が拡大し、リスクがより具体的に顕在化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「その結果、新型コロナウイルス感染症の拡大による経営環境の悪化に伴い収益性が低下していることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
感染症による収益性低下を背景に、浜松市の賃貸不動産について428百万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、集客を伴うエンターテイメント需要の本格的な回復には時間を要し、新型コロナウイルス感染症の収束時期は依然として不透明な状況が続いておりますため、2022年２月期の期間にわたり当該影響が継続すると仮定して、繰延税金資産の回収可能性及び固定資産の減損会計に関する会計上の見積りを行っております。」
感染症の影響が2022年2月期の期間にわたり継続するとの仮定で、固定資産の減損会計に関する見積りを行っている。需要回復の遅れと収束時期の不透明性が明示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「地価の動向及び対象となる固定資産の収益状況によっては、当企業グループが保有する固定資産の減損処理に伴う損失が発生し、当企業グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
地価や固定資産の収益状況を要因とする減損損失発生の可能性を記載している。