プログリット（9560）・リスク対処
新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2025。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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新株予約権行使による株式希薄化185社が書いているテーマ・逆風185社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに50社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている185社のうち14社を表示しています。上の文は185社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「なお、本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は260,740株であり、発行済株式総数12,663,211株の2.06％にあたります。」
潜在株式比率が前事業年度の3.31％から2.06％へ低下した。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は413,215株であり、発行済株式総数12,482,280株の3.31％にあたります。」
潜在株式比率が前事業年度の8.28％から3.31％へ低下した。潜在株式数も992,400株から413,215株へ減少している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「第３回新株予約権（信託型ストックオプション）について、役職員等に交付していないものを消滅いたしました。 本新株予約権がすべて行使された場合に増加する当社普通株式の総数は、発行済株式総数の1.00％に相当します。」
未交付の信託型ストックオプション141,897株分を消滅させる一方、新たに最大120,000株・発行済株式総数の1.00％相当の有償ストックオプションを発行する形に制度を変更している。新たな権利行使には業績目標が条件として付されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「なお、本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は992,400株であり、発行済株式総数11,977,392株の8.28％にあたります。」
潜在株式の絶対数は増加しているが、発行済株式総数に対する比率は12.6％から8.28％へ低下している。 - FY2022初出有価証券報告書
「なお、本書提出日現在、新株予約権による潜在株式数は484,423株であり、発行済株式総数3,838,927株の12.6％にあたります。」
潜在株式数と発行済株式総数に対する比率を具体的に開示している。