東京瓦斯（9531）・施策前進
VPP規模拡大によるCO2ネット・ゼロの具体化
FY2020に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2024。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GXサービス・再エネ製品およびEMSの統合展開23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風26社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「また、これらの分散型エネルギーリソース（DER）の運用・管理システム「クラーケンフレックス」を導入開始しました（2023年10月公表）。」
VPP・分散型エネルギーリソースの統合運用について、クラーケンフレックスの導入開始へ進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「一般家庭に設置する家庭用燃料電池「エネファーム」及び家庭用蓄電池を活用したバーチャルパワープラント実証を、関西電力株式会社とともに開始しました。」
VPP規模拡大の具体策として、エネファームと家庭用蓄電池を活用した実証を関西電力と開始した。 - FY2021前進有価証券報告書
「太陽光発電付きの一般家庭に設置されたPEFC型家庭用燃料電池「エネファーム」を活用したバーチャルパワープラント実証を、関西電力㈱、日本ユニシス㈱、住友電気工業㈱、パナソニック㈱と共同で開始した。」
VPP規模拡大の具体的進展として、太陽光発電とエネファームを活用した実証を4社と開始している。 - FY2020初出有価証券報告書
「CO2ネット・ゼロ化に向けて、再エネ等と天然ガスを統合した電力ビジネスを具体化するものとして、VPP（仮想発電所）の規模を拡大。」
再エネ等と天然ガスを統合した電力ビジネスの手段として、VPPの規模拡大を中期計画に新たに位置付けている。