都市ガス事業を中心とする研究開発
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は6,627百万円です。主な研究開発活動は、エネルギー・ソリューションセグメントを中心に行われており、当セグメントにおける研究開発費は4,940百万円です。また、ネットワークセグメントにおいてスマート保安関連技術等の研究開発を行っており、当セグメントにおける研究開発費は1,686百万円です。」
研究開発の中心をエネルギー・ソリューションに置きつつ、ネットワークのスマート保安にも対象を広げ、7件の具体的な水素、e-メタン、AI、メタン計測、太陽電池、CO2資源化等の成果・実証を開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は2,293百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費総額を2,293百万円と開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は2,322百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費総額を2,322百万円と開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は8,426百万円です。主な研究開発活動は、エネルギー・ソリューションセグメントを中心に行われており、当セグメントにおける研究開発費は7,165百万円です。」
研究開発費が前年度の7,362百万円から8,426百万円へ増加し、CO2資源化、廃熱回収水素バーナ、CCU、DACCS、AI制御等の具体的な成果・実証を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は1,504百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費総額を1,504百万円と開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は7,362百万円です。主な研究開発活動は、エネルギー・ソリューションセグメントを中心に行われており、6,076百万円です。」
研究開発費総額は前年度の7,307百万円から7,362百万円となり、合成メタン、水素、洋上風力、DAC等の脱炭素技術開発を複数の共同研究で進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は3,989百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額を3,989百万円と開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費総額は7,307百万円です。 主な研究開発活動は、主力事業であるガス事業を中心に行われており、7,198百万円です。」
研究開発費を増加させ、洋上風力、水素製造、メタネーション、VPP、コージェネレーション等の複数の研究・実証を進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は2,914百万円である。主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、2,891百万円である。」
研究開発をガス事業中心に行う方針を継続し、研究開発費総額2,914百万円、そのうちガス事業分2,891百万円を計上している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社と連結子会社の東京ガスケミカル㈱は、半導体・金属・化学メーカー等における小流量の水素使用に貢献する水素発生装置「suidel」を、三浦工業㈱と共同で開発した。」
ガス事業中心の研究開発の具体的成果として、東京ガスケミカルおよび三浦工業との共同開発製品「suidel」を完成させた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は3,850百万円である。主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、3,779百万円である。」
研究開発をガス事業中心に行う方針を継続し、研究開発費総額3,850百万円、そのうちガス事業分を3,779百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は2,435百万円である。主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、2,386百万円である。」
研究開発をガス事業中心に行う方針を継続し、研究開発費総額2,435百万円、そのうちガス事業分を2,386百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は1,155百万円である。主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、1,135百万円である。」
研究開発をガス事業中心に行う方針を継続し、当第1四半期の研究開発費総額とガス事業分を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「省エネ性をはじめとする性能・機能をさらに向上させた「GHP XAIRⅢ」を、大阪ガス㈱、東邦ガス㈱、アイシン精機㈱、パナソニック㈱、ヤンマーエネルギーシステム㈱と共同で開発した。本製品は、電気式ビル用マルチエアコンの1/10以下という低消費電力を維持しながら、エネルギー消費効率約10％向上を達成した。」
ガス事業中心の研究開発方針の下で、共同開発製品の完成とエネルギー消費効率約10％向上という具体的成果を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、4,254百万円である。」
研究開発をガス事業中心に行う方針を維持し、当第3四半期連結累計期間のガス事業分を4,254百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は2,804百万円である。主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、2,799百万円である。」
研究開発をガス事業中心に行う方針を維持し、研究開発費総額2,804百万円、そのうちガス事業分2,799百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は1,415百万円である。主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、1,413百万円である。」
研究開発をガス事業中心に行う方針を維持し、研究開発費総額1,415百万円、そのうちガス事業分1,413百万円と記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、研究開発を経営戦略の一つとして位置付け、基盤技術部を中心として、主に以下の観点から取り組んでいる。」
研究開発を経営戦略の一つと位置付け、天然ガス利用の高度化、新事業創出、事業基盤拡充に取り組む方針を記載している。研究開発費総額は6,565百万円、うちガス事業は6,523百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は3,916百万円である。主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、3,896百万円である。」
研究開発をガス事業中心に行う方針を継続し、研究開発費総額3,916百万円、そのうちガス事業分3,896百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は2,561百万円である。主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、2,550百万円である。」
研究開発をガス事業中心に行う方針を継続し、研究開発費総額2,561百万円、そのうちガス事業分2,550百万円と記載している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は1,189百万円である。主な研究開発活動は主力事業であるガス事業を中心に行われており、1,186百万円である。」
研究開発の中心について、従来の「都市ガス事業」から「ガス事業」へ表現が変わっている。研究開発費は総額1,189百万円、そのうちガス事業が1,186百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は4,435百万円である。主な研究開発活動は主力事業である都市ガス事業を中心に行われており、4,417百万円である。」
研究開発を都市ガス事業中心に行う方針を維持し、研究開発費総額4,435百万円、そのうち都市ガス事業分4,417百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は2,804百万円である。主な研究開発活動は主力事業である都市ガス事業を中心に行われており、2,795百万円である。」
研究開発を都市ガス事業中心に行う方針を維持し、研究開発費総額2,804百万円、そのうち都市ガス事業分2,795百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は1,376百万円である。主な研究開発活動は主力事業である都市ガス事業を中心に行われており、1,372百万円である。」
研究開発を都市ガス事業中心に行う方針を維持し、当第1四半期の研究開発費総額と都市ガス事業分を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費総額は5,734百万円である。主な研究開発活動は主力事業である都市ガス事業を中心に行われており、5,704百万円である。平成28年10月から、「ハイブリッドエアヒーター」の開発に関する実証試験及び低消費電力LTE通信端末を活用したガスの消し忘れ見守りサービスに関する共同実証実験を開始した。」
都市ガス事業中心の研究開発方針を維持しつつ、平成28年10月から2件の具体的な実証試験を開始した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「主な研究開発活動は主力事業である都市ガス事業を中心に行われており、3,512百万円である。」
研究開発を都市ガス事業中心に行う方針を維持し、当第2四半期累計の都市ガス関連研究開発費を3,512百万円と記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「主な研究開発活動は主力事業である都市ガス事業を中心に行われており、1,638百万円である。」
当第1四半期の研究開発活動について、主力の都市ガス事業を中心とする配分を示している。