大型石炭火力発電所の稼働減に伴う燃料費増加
FY2018-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
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- FY2026顕在化有価証券報告書
「経常利益は、七尾大田火力発電所２号機の停止影響はあったものの、総販売電力の増加や水力発受電量の増加などにより、前連結会計年度に比べ49億円増の663億円（同 108.0％）となった。」
七尾大田火力発電所２号機の停止に伴う火力稼働への影響が年度の発電・販売事業の利益変動要因として実績化している。 - FY2020-Q3稼働増への反転・継続有価証券報告書
「経常利益は、水力発受電量の減少はあるものの、石炭及びＬＮＧ火力発電所の稼働増や減価償却費の減少、グループ会社の利益増加などにより、前年同四半期に比べ175億円増の223億円（同 467.7％）となった。」
前年度に記載された大型石炭火力発電所の稼働減とは異なり、石炭及びLNG火力発電所の稼働増が経常利益の増加要因として記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「経常利益は、電気事業において、七尾大田火力発電所２号機の停止に伴う石炭火力発電所の稼働減や減価償却費の増加等はあるものの、販売収入の増加や経費全般にわたり徹底した効率化に努めた結果、前年同四半期に比べ29億円増の47億円（同258.8％）となった。」
七尾大田火力発電所２号機の停止に伴う石炭火力発電所の稼働減が、経常利益の変動要因として実績に現れた。一方、販売収入増加と効率化により経常利益は47億円となった。 - FY2019-Q2稼働増の継続有価証券報告書
「経常利益は、電気事業において、減価償却費の増加はあるものの、販売収入の増加や石炭火力発電所の稼働増に加え、経費全般にわたり徹底した効率化に努めた結果、前年同四半期に比べ122億円増の148億円（同578.4％）となった。」
前年度までの大型石炭火力発電所の稼働減とは異なり、当第２四半期連結累計期間は石炭火力発電所の稼働増が経常利益の増加要因として記載されている。 - FY2019-Q1稼働状況の反転有価証券報告書
「経常利益は、電気事業において、修繕費の増加はあるが、販売収入の増加に加え、豊水や石炭火力発電所の稼働増などから、前年同四半期に比べ60億円増の93億円（同 286.7％）となった。」
前年度まで記載されていた大型石炭火力発電所の稼働減ではなく、当四半期は石炭火力発電所の稼働増が経常利益の増加要因として記載されている。会社は従来リスクの軽減とは記載していないため、稼働状況の変化として記録する。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は、水力発受電量の増加や償却進行による減価償却費の減少などに加え、人件費をはじめ更なる効率化に努めたことから、高稼働・高経年設備に係る修繕費の増加や大型石炭火力２基の稼働減に伴う燃料費の増加はあったものの、前連結会計年度に比べ31億円増の61億円（同208.9％）となった。」
大型石炭火力2基の稼働減に伴う燃料費増加が、高経年設備の修繕費増加とともに年度業績の変動要因として実績に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「また、経常利益は、電気事業における大型石炭火力２基の稼働減に伴う燃料費の増加や高稼働・高経年設備に係る修繕費の増加などにより、当社は２期連続の経常損失となったものの、電気事業以外におけるグループ会社の受注増加などにより、18億円（同139.2％）となった。」
大型石炭火力2基の稼働減に伴う燃料費増加が、高稼働・高経年設備の修繕費増加とともに実績に現れた。会社は同時に、2期連続の経常損失となったことと、グループ会社の受注増加による18億円の経常利益を記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「また、経常利益は、電気事業において、豊水により水力発受電量が増加したものの、大型石炭火力２基の稼働減に伴う燃料費の増加や高稼働・高経年設備の修繕費の増加などにより、25億円（同40.1％）となった。」
大型石炭火力2基の稼働減に伴う燃料費増加が、上期の経常利益を押し下げる要因として実際に発生した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また、経常利益は、電気事業において、大型石炭火力発電所の稼働減に伴う燃料費の増加はあったものの、当該定期点検費用の支出が当年度第２四半期となることや水力発受電量の増加などから、32億円（同138.3％）となった。」
大型石炭火力発電所の稼働減に伴う燃料費増加が、当四半期の経常利益の変動要因として初めて記載され、実績化している。