感染症拡大に備えた全社的コストコントロールとリモートワーク
FY2021-Q1に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、長期化したコロナ禍に対処するため、グループ事業の再編や主力の市販出版物事業における事業構造改革、DXによる業務の合理化及び効率化、グループ保有資産の有効活用などの施策を実施してまいりました。」
コロナ禍への対応として、事業再編、出版事業の構造改革、DXによる業務効率化、保有資産の有効活用を実施してきたことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、長期化したコロナ禍に対処すべく、これまでグループの事業再編や、主力の市販出版物事業における事業構造改革、DXによる業務の合理化及び効率化、そしてグループが保有する資産の有効活用等の施策を実施してまいりました」
コロナ禍への対応として、事業再編、出版事業の構造改革、DXによる合理化・効率化、保有資産の有効活用を実施してきたことを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況において、当社グループにおきましては、長期化するコロナ禍に対応すべくグループ内での事業再編や特に市販出版物事業における事業構造改革を実施し、かつグループ全体において新たな収益機会の獲得やさらなる業務の合理化及び効率化によるコストダウンに結び付ける戦略としてDXを積極的に導入、活用しております。」
事業再編・構造改革と、収益機会の獲得や業務効率化・コストダウンに結び付ける全社DXの活用方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「市販出版物事業において営業及び物流拠点の統廃合を実施した上、2022年1月11日に「連結子会社における希望退職者の募集に関するお知らせ」にて公表したとおり、事業戦略に沿った人員体制の適正化のために希望退職者の募集を行い」
全社的なDX、リモートワーク、コスト管理に加え、市販出版物の営業・物流拠点統廃合と希望退職募集までコスト構造改革を進めた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうして長期化する新型コロナウイルス感染症流行による事業環境への影響に対し、当社グループでは、これまでリモートワーク推進等局所的な取り組みとなっていたDXを、グループ全体のあらゆる事業領域において新たな収益機会の獲得や、既存収益の補強、間接業務の合理化効率化によるさらなるコストダウンに結び付ける戦略として積極的に導入、活用しております。」
DXをグループ全体・全事業領域で収益機会の獲得、既存収益の補強、間接業務の効率化に結び付ける戦略を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「このためグループ全社で積極的なリモートワーク体制を導入し、市販出版物では、実用書ジャンルや家で楽しめるタイプの地図製品の品揃えを強化しながらも予定していた出版点数及び部数を市場ニーズに合わせて精査することで原価削減に努め、また、一部海外拠点の統廃合や現地アクティビティ施設における事業活動を必要最小限なものに留める等、固定費をできる限り圧縮する施策を実施してまいりました。」
全社的リモートワーク、在宅向け出版物への構成変更、出版点数・部数の精査、海外拠点統廃合、施設運営縮小を通期で実施した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このためグループ各社を含め全社的に積極的なリモートワーク体制を導入し、市販出版物においては、実用書ジャンルや家で楽しめるタイプの地図製品の品揃えを強化しながらも、予定していた出版点数及び部数を市場ニーズに合わせて精査することで原価削減に努め、海外拠点、特に現地アクティビティ施設において、スタッフの人員数や日々の事業活動を必要最小限なものに留めることで固定費を圧縮する等の施策を実施してまいりました。」
全社的なリモートワーク、出版点数・部数の精査、海外施設の運営縮小によるコストコントロールを継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、旅ナカ事業・観光事業では旅行客の国境をまたぐ移動が制限され、事業活動が事実上休止せざるを得ない状態にあるため、日々のオペレーションを必要最小限なものに留め、開発を内製化することで固定費を圧縮する一方、事業再開に備えてシステム改良、OTA(ネット旅行会社)連携拡大、マーケティング強化等の施策を継続しております。」
固定費圧縮策として、旅ナカ・観光事業の運営縮小に加えて開発の内製化を実施し、システム改良、OTA連携、マーケティング強化を継続している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「このような状況において、当社グループにおきましては、かねてより予定していた持株会社体制に移行する一方で、感染症拡大による経済の急激な減速に備えるために、あらゆる事業領域においてより厳しいコストコントロールを徹底し、可能な限り手元流動性を確保することを優先しております。また、営業活動を中心に積極的なリモートワーク体制を導入しつつ、市販出版物において予定していた出版点数及び部数を市場ニーズに合わせて精査することで原価削減に努め、海外の拠点、特に現地アクティビティ施設において、スタッフの人員数や日々のオペレーションを必要最小限なものに留めることで固定費を圧縮する等の施策を実施しております。」
感染症による急減速への対応として、全社的なコスト管理、手元流動性の確保、営業活動のリモートワーク化、出版数量の精査、海外施設の人員・運営縮小を新たに実施している。