外貨建て金融商品の為替変動リスク
FY2020に初出。9回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2026。
光通信がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに31社。
- FY2026為替エクスポージャー拡大とヘッジ導入有価証券報告書
「純損益への影響額（△は減少額）△2,802 資本（税引後）への影響額（△は減少額）△1,918となります。なお、当社は、外貨建資金調達取引に係る為替リスクをヘッジするために通貨スワップ取引を利用しております。」
1％円高時の影響額は純損益△2,802百万円、資本△1,918百万円へ拡大した一方、外貨建資金調達に対する通貨スワップによるヘッジを導入している。 - FY2026-H1円安による金融費用減少で利益押上げ有価証券報告書
「税引前中間利益は、円安に伴う金融費用の減少等により、前年同期比27.6％増の88,201百万円となりました。」
為替変動について、当中間期は円安に伴う金融費用の減少が税引前中間利益の前年同期比27.6％増に寄与したと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「日本円が１％円高となった場合の純損益及び資本に与える影響は、純損益への影響額（△は減少額）△2,676、資本（税引後）への影響額（△は減少額）△1,832となります。」
1％円高時の純損益への影響額は前年度の△2,435百万円から△2,676百万円、資本への影響額は△1,689百万円から△1,832百万円へ拡大した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「税引前中間利益は、円高に伴う金融費用の増加等により、前年同期比20.7％減の69,139百万円となりました。」
為替変動に関する従来のエクスポージャーが、円高に伴う金融費用の増加と税引前中間利益の前年同期比20.7％減として実際の業績影響に現れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「日本円が１％円高となった場合の純損益及び資本に与える影響は、純損益への影響額（△は減少額）△2,435、資本（税引後）への影響額（△は減少額）△1,689となります。」
1％円高時の純損益への影響額は前年度の△1,195百万円から△2,435百万円へ拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「日本円が１％円高となった場合の純損益及び資本に与える影響は、純損益への影響額（△は減少額）△1,195、資本への影響額（△は減少額）△1,545となります。」
1％円高時の影響額は、純損益が前年度の△806百万円から△1,195百万円、資本が△1,328百万円から△1,545百万円へ拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「日本円が１％円高となった場合の税引前利益及びその他の包括利益（税効果考慮前）に与える影響は、税引前利益への影響額（△は減少額）△806、その他の包括利益（税効果考慮前）への影響額（△は減少額）△1,328となります。」
1％円高時の影響額は、税引前利益が前年度の△701百万円から△806百万円、その他の包括利益が△958百万円から△1,328百万円へ拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「為替リスク・エクスポージャーを有する金融商品において、他のすべての変数が一定であると仮定した上で、日本円が１％円高となった場合の税引前利益及びその他の包括利益（税効果考慮前）に与える影響は、以下のとおりであります。税引前利益への影響額（△は減少額）△701 その他の包括利益（税効果考慮前）への影響額（△は減少額）△958」
1％円高時の税引前利益への影響は前年度の△713百万円から△701百万円となった一方、その他の包括利益への影響は△514百万円から△958百万円へ拡大している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、主として資本性金融商品及び外貨建ての預金に係る為替の変動リスクにさらされております。」
米ドル関連の税引前利益へのエクスポージャー71,377百万円を開示し、1％の円高で税引前利益への影響額が△713百万円となる感応度分析を示している。