株式市場・投資先の悪化による評価額減少
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
光通信がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。68社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「市場価格が10％下落した場合の資本に与える影響は、△117,228百万円となります。」
市場価格10％下落時の資本への影響額が、前年度の△99,139百万円から△117,228百万円へ拡大した。額は数値化されているが、実際の市場下落の発生を示す記載ではない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他の全ての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の資本に与える影響は、△99,139百万円となります。」
市場価格10％下落時の税前資本への影響額は前年度の△82,673百万円から△99,139百万円へ拡大し、税引後資本への影響も△67,890百万円となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他の全ての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の資本に与える影響は、△82,673百万円となります。」
市場価格10％下落時の資本への影響額が、前年度の△61,348百万円から△82,673百万円へ拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「市場価格が10％下落した場合の資本に与える影響は、△61,348百万円となります。」
市場価格10％下落時の資本への影響額が、前年度の△53,464百万円から△61,348百万円へ拡大している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他の全ての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の連結包括利益計算書のその他の包括利益（税効果考慮前）に与える影響は、△53,464百万円となります。」
市場価格10％下落時のその他の包括利益への影響額が、前年度の△44,375百万円から△53,464百万円へ拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他の全ての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の連結包括利益計算書のその他の包括利益（税効果考慮前）に与える影響は、△44,375百万円となります。」
市場価格10％下落時のその他の包括利益への影響額が、前年度の25,589百万円から44,375百万円へ拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他の全ての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の連結包括利益計算書のその他の包括利益（税効果考慮前）に与える影響は、△25,589百万円となります。」
市場価格10％下落時のその他の包括利益への影響額が、前年度の21,609百万円から25,589百万円へ拡大している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他の全ての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の連結包括利益計算書のその他の包括利益（税効果考慮前）に与える影響は、△21,609百万円となります。」
市場価格10％下落時のその他の包括利益への影響額が、前年度の14,575百万円から21,609百万円へ増加している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「活発な市場で取引される有価証券において、他の全ての変数が一定であると仮定した上で、市場価格が10％下落した場合の連結包括利益計算書のその他の包括利益（税効果考慮前）に与える影響は、△14,575百万円となります。」
市場価格10％下落時のその他の包括利益への影響額が、前年度の8,002百万円から14,575百万円へ増加している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「株式市況の低迷や投資先の経営状況の悪化・破綻等により、保有する有価証券の評価額が減少し、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
有価証券の評価額減少リスクを引き続き記載している。別途、活発な市場で取引される有価証券が10％下落した場合のその他の包括利益への影響額を8,002百万円としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「株式市況の低迷や投資先の経営状況の悪化・破綻等により、保有する投資有価証券の評価額が減少し、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
上場株式やＩＴ関連の非上場株式等を保有することに伴う市場・投資先リスクを記載している。