コンテンツ制作力を核とした最良・最強のメディア集合体
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テレビ東京ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2035年、グローバルＩＰメディア「テレ東」として第４の創業へ」
従来のコンテンツ制作力を核とするメディア集合体の理念が、2035年に向けたグローバルＩＰメディアとしての第4の創業という長期的な姿へ再整理された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年４月のテレビ東京開局60周年を契機に、グループは新しい企業理念「心を温かく、時に熱く。一人ひとりに深く届け、 ちょっといい明日へ。」（パーパス＝存在理由）、「『あたりまえ』に挑み、 まだ見ぬ『おもしろい』を共に創る。」（ミッション＝果たすべき使命）などを制定しました。」
コンテンツ制作力を核とする従来のメディアグループ理念に加え、開局60周年を契機にパーパス・ミッション・バリューによる新しい企業理念を制定した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、㈱テレビ東京による地上波放送事業を中核として、ＢＳ放送（㈱ＢＳテレビ東京）、ＣＳ放送（ＡＴ－Ｘ）、そしてインターネットによる配信事業を総合的に運用してコンテンツの制作とメディアビジネス展開の戦略機能を担う認定放送持株会社です」
地上波を中核にＢＳ、ＣＳ、インターネット配信を総合運用するメディアグループという基本姿勢を継続記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの目標は、常に新しい技術を積極的に取り入れ地上波放送・ＢＳ放送・動画配信の3つのツールを駆使して『いつでもどこでもつながる』発信力を磨き続け、一歩先を行く発想力により暮らしからビジネスまで個性溢れるコンテンツをつくり、『身近なメディア』として視聴者に豊かな時間を提供することであります。」
地上波・ＢＳ・動画配信を組み合わせ、コンテンツ制作力を核とするメディアグループを目指す基本姿勢を継続記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、地上波放送事業を中核とし、各種媒体を持つグループ各社を統括し、戦略機能を持つ認定放送持株会社であり、当社グループにおいては、地上波放送、ＢＳ放送、ＣＳ放送、そしてネット・モバイルと相関性が高く、親和性の高いメディアを総合的に展開するメディアグループを目指しております。」
地上波を中核に複数媒体を展開するメディアグループという基本的な経営理念を継続記載した。 - FY2017初出有価証券報告書
「私たちのめざすところ～私たちは、コンテンツ制作力を核とした最良・最強のメディア集合体になることを目指します。私たちは、放送の公共的使命を自覚し、責任あるメディアとして文化の創造に貢献することを目指します」
コンテンツ制作力を中核に、複数媒体を持つメディア集合体となることと、放送の公共的使命を果たす姿勢が経営理念として明文化された。