テレビ東京ホールディングス（9413）・リスク対処
東京・北京オリンピック等の開催・国際情勢リスク
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
イベント・メディア権利需要と開催条件の変動3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「特別番組部門は、60周年の大型特番「ＪＡＰＡＮプロジェクト」や「生きとし生けるもの」などのセールスが好調となったことに加え、「パリオリンピック」の放送もあり前年を大幅に上回りました。」
パリオリンピックが実施され、特別番組部門の売上に寄与した。大会開催・国際イベントに関する従来の不透明感は当中間期には収益化の実績として現れた。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症やロシアのウクライナ侵攻などによる経済不安のなか、広告出稿に積極的な姿勢を見せる企業もあったことや、東京オリンピック・北京オリンピックをはじめとしたスポーツイベントが開催されたことから、当社グループの収益には追い風となりました。」
従来の大会開催・運営上の不透明感に対し、東京・北京大会を含むスポーツイベントが開催され、収益への追い風となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「通常放送ではない特別番組（特番）部門では、「東京オリンピック」の売上が当初の想定から大きく伸びたほか、昨年は中止となった大型スポーツ案件が今年は無事に開催され、セールスも好調に推移したことから前年同期比大幅増となりました。」
東京オリンピックが開催され、売上が当初想定を上回った。従来の開催運営上の不透明感に対し、東京大会については実施と収益化が記載された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「今後につきましては、ワクチン接種の加速を踏まえた国内経済活動の回復や輸出の伸びへの期待はあるものの、７月以降のコロナ感染の拡大、再度の緊急事態宣言の発出など不透明要因が残るほか、東京オリンピック後の広告市況も予断を許さないとみております。」
従来の東京・北京オリンピック等に関する潜在的リスクに加え、東京オリンピック後の広告市況への不透明感が具体的に記載された。 - FY2021初出有価証券報告書
「東京オリンピック・パラリンピックの開催については運営のあり方などを含めて現時点では不透明な面が多々あります。また2022年２月に予定されている北京オリンピックの動向、および極東をめぐる国際情勢の変化はテレビ東京グループにとっても潜在的なリスクだと認識しております。」
東京・北京オリンピックの開催運営や極東の国際情勢が、放送・広告・事業運営に影響し得る潜在的リスクとして初めて独立して記載された。