日本テレビホールディングスは9月時点で割安株ランキング1位とされたが、フェアバリューは4712円、直近の終値は約3009円で上値余地が大きいと見込まれている。Huluを軸にした海外展開とコンテンツ戦略が再評価の鍵とされている。
日テレは9月22日時点で日本の割安株ランキングのトップに位置し、フェアバリューは4712円と算出された。直近の18日終値は3009円で、上値余地は56.6％と見込まれている。競合他社を比較すると、日テレの上値余地は大きい部類に入る。
Huluを含む日テレの動画配信事業は長期的な成長の材料として捉えられる一方、国内SVOD市場でHuluのシェアは小さく、競合の拡大が見える。Netflixを海外展開の足場とする競合と比べ、資本効率への懸念点も指摘されている。
日テレの再評価には海外市場でのヒット作創出やHBO Max on Huluの投入効果、デジタル・海外事業のデータが鍵となる。中間決算（2027年3月期第2四半期）で新たなデジタル事業の数字が示されるかが注目される。