意識・組織・常識の改革
FY2020-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、全番組を対象とした視聴率分析や、番組の企画リサーチなどを支援する複数のAIエージェントを開発・導入しました。」
意識・組織・常識の改革を、全番組対象のAIエージェント導入、生成AIドラマ、広告取引のオンライン化などへ進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年６月、日本テレビ放送網㈱は新しい人事労務制度を導入いたします。」
意識・組織・常識の改革を、自律的なキャリア形成、専門性向上、公正な評価・処遇などを柱とする新しい人事労務制度へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、人的資産を活かすには適切な組織の存在と適材適所の人材の配置が重要であると考えております。組織においては、当社グループが創り出すコンテンツの価値最大化を実現するための組織改編の実施や生活・健康関連事業をさらに強力に推進するための統括となる部署の創設、あるいはさらなる発展を目指し、社内ベンチャーで育ったVTuber事業の分社化など、中期経営計画の達成に向けて、適切な組織の構築に努めております。」
意識・組織・常識の改革を、コンテンツ組織改編、健康事業部設置、VTuber分社化、決裁電子化・クラウド導入などの組織・業務改革へ具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、「前例踏襲撲滅」「ＡＩ（人工知能）等の新技術の導入」により、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）を通じた業務の軽量化・迅速化を図り、従来業務にかける人的・物的リソースの２割程度を成長分野に振り向けてまいります。」
意識・組織・常識の改革を、前例踏襲の廃止、AI導入、既存業務資源の2割程度の成長分野への再配分として具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、この新たに認識した優先的に対処すべき課題に対し、社内委員会の立上げをはじめとした組織改編を断行するなどしたうえで、上記(３)「経営方針・経営戦略等」に記載の各施策に取り組み、着実に成果を上げられるよう努めてまいります。」
コロナ禍を受けた優先課題への対応として、社内委員会の立上げや組織改編を進める方針を再掲している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、この新たに認識した優先的に対処すべき課題に対し、社内委員会の立上げをはじめとした組織改編を断行するなどしたうえで、上記「(4）経営方針・経営戦略等」に記載の各施策に取り組み、着実に成果を上げられるよう努めてまいります。」
意識・組織・常識の改革について、コロナ禍への対応課題を受けた社内委員会の立上げと組織改編を具体的に進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、「前例踏襲撲滅」「ＡＩ（人工知能）等の新技術の導入」により、業務の軽量化・迅速化を図り、従来業務にかける人的・物的リソースの2割程度を成長分野に振り向けてまいります。」
意識・組織・常識の改革について、前例踏襲の廃止、新技術導入、既存業務資源の2割程度を成長分野へ再配分する具体策を示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「(e)意識・組織・常識の改革を掲げています。」
中期経営計画の基本方針の一つとして、意識・組織・常識の改革を再掲している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「(e)意識・組織・常識の改革を掲げています。」
2019～2021年度の中期経営計画における基本方針の一つとして、意識・組織・常識の改革を明示している。