個人視聴率・CPP・SAS・DMPによる媒体価値向上
FY2020に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-10-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-10-13前進その他開示
「日本テレビ、TBSテレビおよびフジテレビの2社と共に、テレビ広告取引のさらなる進化に向け、日本テレビが開発してきたテレビ広告取引基盤「Ad Reach MAX プラットフォーム」（アドリーチマックス、以下 AdRM-PF）の企画・開発・運営を担う新会社を設立し、同社へ3社が出資することを決定しました。」
Ad Reach MAXの広告高度化施策が、日本テレビ単独の開発・運用から、TBSテレビおよびフジテレビが出資する新会社による共通基盤の企画・開発・運営へ進展した。2027年2月の事業開始、放送局横断での広告在庫・データ活用も予定している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年４月に開始したテレビにデジタルの利便性を取り入れたプログラマティック広告サービス「スグリー」は、既に広告主130社にご利用いただき、高い評価を得ています。」
広告高度化施策を「スグリー」のサービス開始・広告主130社利用、TVer広告との統合セールス、アドリーチマックスの実装へ進展させた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「デジタル広告収入は、民放公式テレビ配信サービス「ＴＶｅｒ」における動画広告セールスが好調に推移し、前年同期に比べ18億１千８百万円（＋51.5％）増収の53億５千万円となっています。」
TVerの動画広告セールスにより、デジタル広告収入の成長が前年同期比51.5％増収として現れている。 - FY2025前進有価証券報告書
「本年４月にスタートした運用型地上波広告「スグリー」を拡大していきます。2027年度には取引先数を２倍とすることを目指します。」
広告商品の高度化をAd Reach MAXに加えて運用型地上波広告「スグリー」へ拡張し、2027年度の取引先数2倍目標を設定した。 - FY2024前進有価証券報告書
「地上波広告でインターネット広告と同様のリアルタイムなプログラマティック取引を実現するアドプラットフォーム（Ad REACH MAXプラットフォーム）の開発を進めるなど、広告商品の高度化を推進しています。」
視聴・マーケティングデータ活用を、リアルタイム取引・効果計測を含むAd REACH MAXの開発へ具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「デジタル広告収入は、民放公式テレビポータル「ＴＶｅｒ」等による動画広告セールスが堅調に推移し、前年同四半期に比べ９億９千万円（＋27.5％）増収の45億８千７百万円となっています。」
TVer等を活用した動画広告セールスにより、デジタル広告収入が前年同期比27.5％増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「視聴率、地上波テレビ広告収入ともに在京キー局トップを継続すると共に、媒体力を明確に示す為の新指標の制定、クライアントのニーズに即したセールス改革を通じたテレビ広告の価値向上に努めております。」
視聴率データ・マーケティングデータの活用を、新指標制定、セールス改革、SAS、DMP、データサイエンティスト確保へ具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「視聴率データに加え、各種マーケティングデータを収集・分析することで、コンテンツ価値を増大させ、広告収入を最大化させます。」
視聴率・マーケティングデータの収集・分析によってコンテンツ価値と広告収入を高める施策を再掲している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「視聴率データに加え、各種マーケティングデータを収集・分析することで、コンテンツ価値を増大させ、広告収入を最大化させます。」
個人視聴率や新たな広告手法に加え、マーケティングデータの収集・分析を通じてコンテンツ価値と広告収入を高める方法を明示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「特に、緊急事態宣言発令による外出自粛要請をきっかけに大きな成長をみせた定額制動画配信サービスの「Hulu」や民放公式テレビポータル「TVer」を中心とする広告付き無料動画配信事業といった配信事業領域の成長を加速度的にアップさせていくほか、データを積極的に活用した新しい広告商品や新サービスの開発を推進し、全社を挙げてデジタル化を通じた収益向上に一層注力してまいります。」
Hulu・TVer等の配信事業拡大、データを活用した広告商品・新サービス開発、デジタル化による収益向上を引き続き推進するとしている。 - FY2020初出有価証券報告書
「具体的には他局に先駆け、個人視聴率を社内での重要指標とし、ＣＰＰ（クロス プログラム プロモーション）やＳＡＳ（スマート アド セールス）といった新たなCM販売手法の開発の他、制作体制の見直し等による制作費の効率化を進めております。」
個人視聴率への指標転換、新たなCM販売手法、制作費効率化、DMP「FACTly」によるデータマーケティングを具体策として掲げている。