トレーディア（9365）・事実悪化
上位株主への株式保有集中
FY2020-Q2に初出。12回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
12記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
上位株主への株式所有集中30社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社
トレーディアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「計 6,559 44.7」
上位10株主の保有割合は前年度の44.1％から44.7％へ上昇し、上位株主への保有集中度が高まった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「計 6,556 44.7」
上位10株主の保有割合は前年度の44.1％から44.7％へ上昇し、上位株主への保有集中度が高まっている。 - FY2025対処有価証券報告書
「計 6,468 44.1」
上位10株主の保有割合は前年度の46.7％から44.1％へ低下し、上位株主への保有集中度が下がった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「計 6,718 45.8」
上位10株主の保有割合は前年度の46.7％から45.8％へ低下し、株式保有集中度がやや下がっている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「計 6,710 45.8」
上位10株主の保有割合は前年度の46.7％から45.8％へ低下し、上位株主への保有集中度がやや下がっている。 - FY2024-Q1相互保有株式の売却有価証券報告書
「当第１四半期会計期間において、広瀬産業海運株式会社、三笠陸運株式会社、株式会社忠和商会が保有する当社株式はすべて売却されております。」
相互保有関係にある3社が保有する当社株式をすべて売却したとの記載がある。上位10株主の集中度自体は当四半期には開示されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「計 6,849 46.7」
上位10株主の保有割合は前年度の46.2％から46.7％へ上昇し、株式保有集中度がやや高まっている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「計 682 46.6」
上位10株主の保有割合は前年度末の46.2％から46.6％へ上昇し、上位株主への保有集中度が高まっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「計 677 46.2」
上位10株主の保有割合は前年度末の45.7％から46.2％へ上昇し、上位株主への保有集中度が高まっている。 - FY2021対処有価証券報告書
「計 6,708 45.7」
上位10株主の保有割合は前年度の48.1％から45.7％へ低下し、上位株主への保有集中度が下がっている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「計 7,045 48.1」
上位10株主の保有割合は、2019年9月末の47.3％から2020年3月末の48.1％へ上昇しており、株式保有の集中度が高まっている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「トランコム株式会社 142 9.7 トレーディア㈱社員持株会 75 5.2 株式会社みなと銀行 72 5.0 大豊運輸倉庫株式会社 70 4.8 日本郵船株式会社 68 4.7 計 694 47.3」
2019年9月30日現在、上位10株主の保有株式数は合計694千株、発行済株式総数に対する割合は47.3％であり、最大株主の保有割合は9.7％と開示されている。