原油価格下落による燃料費減少
FY2017-Q1に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東洋埠頭がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「物流を取り巻く環境は、深刻な人手不足や輸送能力の不足、諸費用の高止まりなどにより、厳しい状況が続いた。」
人手不足や費用高止まりに加え、輸送能力の不足が厳しい物流環境の要因として示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「物流を取り巻く環境は、適正料金の収受を推し進めたが、作業費、運送費などの費用の増加により、厳しい状況が続いた。」
適正料金の収受を進めた一方、作業費・運送費などの費用増加による厳しい環境が継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「物流を取り巻く環境は、適正料金の収受を推し進めたが、作業費、運送費などの費用の増加により、厳しい状況が続いた。」
適正料金の収受を進めたものの、作業費・運送費などの費用増加により厳しい環境が年度を通じて継続した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、経済活動の正常化が進み、景気は緩やかな回復基調となったが、地政学リスクの高まり、エネルギー資源をはじめとした原材料価格の高騰、円安の進行や物価の上昇などから、依然として不透明な状況が続いた。」
エネルギー資源・原材料価格の高騰、円安、物価上昇などによるコスト上昇要因を含む不透明な環境が継続した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「物流を取り巻く環境は、貨物の荷動きが低調に推移し、燃料動力費、修繕費、人件費などが増加し、厳しい状況が続いた。」
燃料動力費や人件費などのコスト増加に加え、修繕費の増加も記載され、厳しい物流環境が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー資源をはじめとした諸物価の高騰、人件費、燃料動力費、修繕費などの費用の増加により、営業収入、営業利益ともに前年同期を下回った。」
エネルギー資源を含む物価高騰と、人件費・燃料動力費・修繕費などの費用増加が、引き続き収益の圧迫要因として示された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一方、電力料金の高騰により、燃料動力費が大幅に増加し、収益が圧迫された。」
従来の原油・燃料費上昇に加え、当年度は電力料金の高騰による燃料動力費の大幅増加が収益圧迫要因として示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症拡大による行動制限が緩和され、徐々に経済活動が正常化に向かう一方、ウクライナ情勢の長期化やエネルギー資源をはじめとした諸物価の高騰、円安、人員の確保難などから、物流を取り巻く環境は、依然として厳しい状況が続いた。」
エネルギー資源を含む諸物価の高騰や円安など、コスト上昇につながる外部環境の厳しさが継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、新型コロナウイルス感染症再拡大やロシア・ウクライナ情勢に起因するエネルギー資源、原油価格の高騰、急激な円安進行による原材料価格の上昇などにより、厳しい状況が続いた。」
原油価格高騰による厳しい環境が続く中、エネルギー資源価格、急激な円安による原材料価格上昇も要因として加わった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における日本経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の長期化、原油価格の高騰、海上輸送の混乱、さらにはロシアによるウクライナ軍事侵攻により国際情勢は不透明さを増すなど、依然として厳しい状況となった。」
原油価格の高騰が継続し、ウクライナ軍事侵攻も加わったことで、従来の燃料費上昇リスクを含む外部環境の厳しさが拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の長期化、原油価格の高騰、海上輸送の混乱等により、依然として厳しい状況が続いた。」
従来の原油価格下落による燃料費減少から、原油価格の高騰による厳しい事業環境へ移行した状態が継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「しかし、物流を取り巻く環境は、人手不足や原油価格の上昇に伴い、人件費や運送費、燃料費などのコストが増加しており、また自然災害も発生したことなどもあり、厳しい経営環境が継続した。」
従来の原油価格下落による燃料費減少から、原油価格上昇に伴う人件費・運送費・燃料費などのコスト増加へと状況が悪化した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「人手不足や電気料及び燃料費の上昇を背景としたコストの増加と同業者間の競争激化など厳しい経営環境が継続した。」
従来、原油価格下落による電気料・燃料費の減少が利益改善要因とされていたが、当年度は電気料・燃料費の上昇によるコスト増加が記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また原油価格の下落による電気料や燃料費の減少等があり、営業利益は前期を上回った。」
原油価格下落による電気料・燃料費の減少を営業利益改善要因として継続記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、業務の改善に努め、また原油価格の下落による電気料や燃料費の減少等があり、営業利益は前年同期を上回った。」
原油価格下落に伴う電気料・燃料費の減少を、営業利益改善要因として継続記載している。 - FY2017-Q2対象費目の拡張有価証券報告書
「原油価格の下落による電気料や燃料費の減少等があり、営業利益は前年同期を上回った。」
原油価格下落に伴う燃料費減少に加え、電気料の減少も利益改善要因として記載された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また原油価格の下落による燃料費の減少等があり、営業利益は前年同期を上回った。」
原油価格下落に伴う燃料費減少を、当四半期の利益改善要因として記載している。