ストックオプションによる株式希薄化のリスク
FY2020に初出。16回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「2026年２月期末現在、潜在株式数320,200株・発行済株式数の約3.11%。」
潜在株式数及び発行済株式数に対する比率が、前期の367,900株・約3.57％から320,200株・約3.11％へ縮小している。 - FY2025対処有価証券報告書
「2025年２月期末現在、潜在株式数367,900株・発行済株式数の約3.57%。」
潜在株式数・発行済株式数比率は、前年度の380,050株・3.69％から367,900株・約3.57％へ縮小している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式希薄化のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在、新株予約権による潜在株式数は380,050株であり、発行済株式総数10,308,150株の3.69％に相当しております。」
潜在株式数は380,050株、発行済株式総数比3.69％となり、前期に開示された大規模な第5回・第6回新株予約権を含む状態から希薄化規模が縮小した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式希薄化のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式希薄化のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
ストックオプションによる株式希薄化のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第５回新株予約権及び第６回新株予約権」
第5回新株予約権1,300,000株、第6回新株予約権700,000株について発行条件・行使期間・下限行使価額を詳細に開示している。新たな潜在株式数は前四半期に示された合計2,000,000株の範囲内であり、当第2四半期会計期間の行使状況は該当事項なしとしている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当該発行による潜在株式数 潜在株式数：2,000,000株（新株予約権１個につき100株）」
第三者割当による第5回・第6回新株予約権を発行し、潜在株式数2,000,000株を新たに開示した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当該期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個）2,290 当該期間の権利行使に係る交付株式数（株）229,000」
2022年2月期に第4回新株予約権の行使により229,000株が交付され、累計交付株式数は371,000株となった。第4回新株予約権は期末に残高がなくなった一方、ストックオプションによる潜在株式数428,400株、発行済株式総数の4.17％が残っている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年９月１日～2021年11月30日 10,350 10,262,400 （注）２．新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により10,350株が発行され、希薄化要因の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当社は、2020年11月６日に発行した第三者割当による第４回新株予約権（行使価額修正条項付新株予約権（停止指定条項付））の行使により、資本金及び資本剰余金がそれぞれ327,475千円増加しております。」
新株予約権の行使により実際に株式が発行され、資本金及び資本剰余金が増加した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当該四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る交付株式数（株）229,000」
新株予約権の行使により当四半期に229,000株が交付され、累計交付株式数は371,000株となった。潜在株式による希薄化要因の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在、新株予約権による潜在株式数は378,000株であり、発行済株式総数3,182,000株の11.88％に相当しております。」
潜在株式数と発行済株式数に対する割合が、従来の189,500株・8.33％から378,000株・11.88％へ拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「本新株予約権の目的である株式の種類及び総数は、当社普通株式371,000株とする」
第４回新株予約権について371,000株を潜在的な対象株式として開示し、当四半期会計期間には30,000株が行使されて交付された。従来のストックオプションに加え、新たな希薄化要因の規模と行使実績が示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「当事業年度末現在、新株予約権による潜在株式数は189,500株であり、発行済株式総数2,275,000株の8.33％に相当しております。」
役職員向け新株予約権の行使による既存株主の株式価値・議決権割合の希薄化を記載している。