情報技術の陳腐化・デジタル対応遅延リスク
FY2020に初出。6回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「次期基幹システムプラットフォームへの移行を検討しておりますが、その移行が適正に行われず基幹システムの利用に支障が出た場合や、スケジュール通りに進捗しなかった場合、事業が遂行出来ないなどの要因により、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。」
次期基幹システム移行の不適切な実施・遅延が事業遂行に影響するリスクを引き続き明示した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「次期基幹システムプラットフォームへの移行を検討しておりますが、その移行が適正に行われず基幹システムの利用に支障が出た場合や、スケジュール通りに進捗しなかった場合、事業が遂行出来ないなどの要因により、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。」
情報技術の陳腐化リスクが、基幹システムの次期プラットフォーム移行の不適切な実施・遅延による事業遂行リスクとして具体化された。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、所謂「2025年の崖」問題に対処するべく、システム改修計画を策定し計画的な投資を行っていくことで、機器の定期的な改修・更新や基幹業務システムの更新、クラウド化等を進めるとともに、外部人材の登用など人員体制の強化も行い」
デジタル対応遅延リスクに対し、2025年の崖への対応として、計画的投資、機器・基幹システム更新、クラウド化、外部人材登用を具体化した。 - FY2023対処有価証券報告書
「外部からのコンピューターウイルス等の攻撃に関しては、社内の基幹業務システムは専用のオペレーティングシステムを使用しており、外部からの情報セキュリティについてはＵＴＭ（統合脅威管理）機器を各事業所に設置することに加え、各端末へウイルス対策ソフトを導入することにより、二重の防御体制で対応しております。」
サイバー攻撃の高度化・巧妙化リスクに対し、専用OS、各事業所のUTM機器、端末のウイルス対策ソフトによる防御体制を具体化した。 - FY2021対処有価証券報告書
「基幹業務システムのクラウド化や各業務システムの導入を図ることで、リスクの低減を図っております。また、今後想定されるデジタルトランスフォーメーションに対しても、情報システム部と業務部が中心となり」
情報技術の陳腐化・デジタル対応遅延リスクに対し、クラウド化、業務システム導入、情報システム部と業務部による対応を明示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「デジタル技術の急速な進歩や市場の変化、顧客企業のニーズ等に適確に対応できなかった場合、将来において当社グループの情報システムが陳腐化し、適正かつ効率的な事業の遂行に支障をきたしたり、顧客の要請に応えられず機会損失を起こす等の要因により、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。」
情報システムの陳腐化やデジタル技術・顧客ニーズへの対応遅延による業務支障・機会損失を新たなリスクとして記載している。