中期経営計画2017による反転から持続的成長への移行
FY2018-Q2に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
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- FY2022達成有価証券報告書
「これまでの『中期経営計画2017』では、前半3年間を反転期と位置付け事業収益力の強化と財務基盤の再建に注力し、後半2年間では持続的成長に向け、圧倒的現場力の構築、一気通貫の統合ソリューションサービスの構築、ESG経営の3点に重点的に取り組んでまいりました。その結果数値目標を全て達成、反転を成し遂げ、今後の持続的成長の礎を築くに至りました。」
中期経営計画2017について、反転と数値目標の全達成を会社自身が明示し、新たな中期経営計画2022へ移行した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2017に基づく反転から持続的成長への計画枠組みについて、重要な変更がないとされている。 - FY2021前進有価証券報告書
「これらの取り組みが奏功した結果、2021年3月期において数値目標は達成できており、現在は持続的成長期における重点施策として「圧倒的な現場力」の構築、一気通貫の「統合ソリューションサービス」の構築、「ESG経営」に取り組んでおります。」
中期経営計画2017の前半3年間の反転を終え、数値目標を達成したうえで、後半の持続的成長施策へ移行した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2017に基づく反転から持続的成長への計画枠組みについて、重要な変更がないとされている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは「中期経営計画2017」において、粗利益改善やコスト削減施策「チャレンジ20」等の様々な施策の実行により、ベースの収益力を高めていることに加え、それぞれに異なる強みを持つグループ各社の機能を活用して、サプライチェーンの川上から川下までを幅広くサポートできる事業ポートフォリオを保有する体制を構築しており、新型コロナウイルスや米中貿易摩擦といった不確実性が高まっている事業環境下においても収益を底堅く確保できる事業構造に着実に進化しております。今回の業績につきましても、これまで進めて参りました構造改革がもたらした成果であると考えております。」
中期経営計画2017の粗利益改善・コスト削減・グループ機能活用の施策が、収益を底堅く確保できる事業構造への進化と上期過去最高益につながった成果として説明されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「現在、これらの取り組みが奏功した結果、2020年3月期において数値目標をほぼ達成し、反転に目処がついた状況にあります。2021年3月期からの残り2年間は、「圧倒的な現場力」の構築、一気通貫の「統合ソリューションサービス」の構築、「ESG経営」に取り組むことで、持続的成長につなげてまいります。」
中期経営計画2017は、前半3年間の反転に目処がついたと整理され、2021年3月期からの後半2年間を持続的成長に向けた新たな施策の実行段階へ移した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2017に基づく反転から持続的成長への計画枠組みについて、重要な変更がないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2017に基づく反転から持続的成長への経営方針・経営戦略について、重要な変更がないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2017に基づく反転から持続的成長への計画枠組みについて、重要な変更がないとされている。 - FY2019前進有価証券報告書
「本計画期間２年目である当連結会計年度における営業利益は119億86百万円（前年同期比49億90百万円増）、有利子負債残高は1,424億71百万円（同151億33百万円減）、ネットD/Eレシオは2.51倍（同0.49ポイントの改善）、ROEは11.4％（同0.7ポイントの改善）であります。」
中期経営計画2017の2年目について、営業利益・有利子負債・ネットD/Eレシオ・ROEの実績と改善が開示され、反転期の進捗が測定可能になっている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画2017に基づく反転から持続的成長への計画枠組みについて、重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「また、「中期経営計画2017」の下、抜本的な事業収益力の強化を目指し、各事業において効率化等の粗利益改善施策の実施、管理費等のコスト削減に取り組みました。」
中期経営計画2017の初年度における反転施策として、各事業で粗利益改善と管理費等のコスト削減を実施したことが報告されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「本計画では、新たに３つの事業運営の基本方針を定め、事業リスクを充分に考慮し、具体的な施策を着実に積み上げることで、最初の３年間で反転を終え、残り２年間で持続的成長へと繋げてまいります。」
中期経営計画2017の計画初年度を終え、収益力強化、財務再建、グループ経営強化の３方針と、３年間での反転・その後２年間の成長という枠組みが年度報告で実行段階に置かれている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況を反転させるべく、新経営体制の下、既に様々な施策に着手を開始しつつ、2017年11月に新たな５ヵ年計画「中期経営計画２０１７」を策定いたしました。本計画では、事業リスクを充分に考慮し具体的な施策を着実に積み上げることで、足元の2018年３月期を含めた最初の３年間で反転を終え、残り２年間で持続的成長へとつなげてまいります。」
中期経営計画2017について、最初の3年間で反転し、残り2年間で持続的成長につなげる枠組みが再確認されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「本年11月に新たな５ヵ年計画「中期経営計画２０１７」を策定いたしました。本計画では、事業リスクを充分に考慮し具体的な施策を着実に積み上げることで、足元の2018年３月期を含めた最初の３年間で反転を終え、残り２年間で持続的成長へとつなげてまいります。<事業方針>反転から持続的成長 ①抜本的な事業収益力の強化 ②財務基盤の再建 ③グループ経営の強化による顧客起点の統合ソリューションサービスの構築」
MOVE2015の後継となる5カ年計画を初めて開示し、反転から持続的成長への移行を、事業収益力、財務基盤、グループ経営の3方針で進める枠組みを示している。