ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2018に初出。15回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「ストックオプション制度は、2026年４月14日に行使期間が終了しております。」
既存の新株予約権について、2026年4月14日に行使期間が終了したと開示された。 - FY2024通期の新株予約権行使実績を更新有価証券報告書
「普通株式の発行済株式数の増加101,115株は、新株予約権の権利行使による増加であります。」
当連結会計年度に新株予約権の行使により101,115株が増加し、年度末の未行使残は67,410株となった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日から2023年12月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が33,705株、資本金及び資本準備金がそれぞれ8,999千円増加しております。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により33,705株が増加し、資本金および資本準備金がそれぞれ8,999千円増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日から2023年９月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が22,470株、資本金及び資本準備金がそれぞれ5,999千円増加しております。」
第2四半期会計期間にも新株予約権の行使により22,470株が増加し、株式希薄化につながり得る行使実績が追加で発生した。 - FY2024-Q1提出日までの新株予約権行使を開示有価証券報告書
「2023年７月１日から2023年７月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が22,470株、資本金及び資本準備金がそれぞれ5,999千円増加しております。」
四半期末後から提出日までに新株予約権の行使により22,470株が増加し、株式希薄化につながり得る行使実績が追加で開示された。 - FY2023通期の新株予約権行使実績を更新有価証券報告書
「権利行使 56,175 失効 － 未行使残 168,525」
当連結会計年度に新株予約権の行使により56,175株が増加し、年度末の未行使残は168,525株となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日から2022年12月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が22,470株、資本金及び資本準備金がそれぞれ5,999千円増加しております。」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により22,470株が増加し、資本金および資本準備金がそれぞれ5,999千円増加した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日から2022年９月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が33,705株、資本金及び資本準備金がそれぞれ8,999千円増加しております。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により33,705株が発行され、発行済株式数と資本が増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「第１回新株予約権 権利行使 7,490 失効 7,490 未行使残 74,900」
当事業年度に新株予約権7,490株相当が行使され、未行使残は74,900株となった。希薄化につながり得る行使が通期でも発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日から2021年９月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が7,490株、資本金及び資本準備金がそれぞれ5,999千円増加しております。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により7,490株が増加し、株式希薄化につながり得る事象が追加で発生した。 - FY2021年度末の潜在株式数を更新有価証券報告書
「未行使残 89,880」
第1回新株予約権は、前連結会計年度末の142,310株から失効52,430株を経て、年度末の未行使残が89,880株となった。 - FY2021-Q1潜在株式数が減少有価証券報告書
「2016年４月14日開催の取締役会決議による第１回新株予約権 新株予約権の数 28,462個 （普通株式 142,310株） 2016年４月14日開催の取締役会決議による第１回新株予約権 新株予約権の数 17,976個 （普通株式 89,880株）」
前連結会計年度末から重要な変動があった潜在株式として、普通株式換算で142,310株から89,880株への減少が示された。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2018年７月１日～2018年９月30日 発行済株式総数増減数 14,980株 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間にも新株予約権の行使により14,980株が増加し、株式希薄化につながり得る事象が追加で発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 44,940株 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の行使により44,940株が増加し、既存株主の株式価値希薄化につながり得る事象が実際に発生した。 - FY2018初出有価証券報告書
「現在付与している新株予約権に加え、今後付与される新株予約権が行使された場合は、既存株主が保有する株式の価値が希薄化する可能性があります。」
役員・従業員向けストック・オプションの行使による既存株主の希薄化可能性を記載。