プロジェクトホールディングス（9246）・施策再掲
共同参画パートナーのネットワーク拡充
FY2021に初出。5回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026-H1。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業務提携によるノウハウ共有と人材・受注力の強化11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風12社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「AI活用を含む変革の実行・定着においては、要件定義から運用・改善まで一気通貫で推進できる人材・体制が不足しており、外部パートナーの活用ニーズは堅調に推移しました。」
外部パートナーの活用ニーズが堅調に推移したとし、案件に応じた外部人材活用の必要性を引き続き記載している。 - FY2025外注比率低減と外部需要の併存有価証券報告書
「一方で、AI活用を含む変革の実行・定着においては、要件定義から運用・改善まで一気通貫で推進できる人材・体制が不足しており、外部パートナーの活用ニーズは堅調に推移しました。」
外部パートナー活用ニーズは堅調とする一方、当年度のDX事業では案件特性に応じた体制構築と外注比率低減も進めており、活用方針が選別的になっている。 - FY2024後退有価証券報告書
「主力事業であるデジタルトランスフォーメーション事業において、社内のコンサルタント人材の育成と案件アサインを優先させた結果、外注のコンサルタントである協働パートナーの稼働数が減少したこと、株式会社プロジェクトHRソリューションズが連結範囲から除外されたこと等を受け、前年比で売上高が減少しております。」
外部の協働パートナーを積極活用する方針から、社内コンサルタントの育成・アサインを優先し、パートナー稼働数が減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「案件の状況に応じてパートナーも積極的に活用しており、2022年12月期においては85.8人（期中平均）のパートナーの方に当社グループメンバーと共同で顧客支援を行っていただいておりました。」
共同参画パートナーのネットワーク活用について、2022年12月期の期中平均85.8人という実績を新たに開示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「今後、協働参画パートナーのネットワークの一層の拡充に取り組むことで、案件受注状況に応じて機動的に人材を投入できる組織体制を構築してまいります。」
外部パートナーのネットワークを拡充し、案件状況に応じて機動的に人材を投入する体制を目指している。