コスト削減による業績回復
FY2017に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「支配船舶の増加により船費等の営業費用の増加はあったものの、運航費の減少などにより営業費用全体として減少し、843百万円の営業利益（同568百万円、206.6%増）となりました。」
支配船舶の増加による船費増加を伴いながらも、運航費の減少により外航海運業の営業費用全体が減少し、営業利益が前年同期比206.6％増加した。 - FY2026新造船の船費増加により費用圧力が発生有価証券報告書
「営業費用については、貨物輸送の減少により運航費は減少したものの、2025年６月に竣工した新造船に係る船費の増加等により全体として増加しました。この結果、996百万円（同△279百万円、21.9%減）の営業利益となりました。」
貨物輸送減少により運航費は減少した一方、2025年6月竣工船の船費増加等で外航部門の営業費用は全体として増加し、営業利益は21.9％減少した。 - FY2026-H1外部短期用船・中間検査による外航費用増加有価証券報告書
「また、営業費用は、外部からの短期用船による借船料の増加や一部の船舶において中間検査に伴い船費の増加により全体として増加しました。この結果、215百万円の営業利益（同△422百万円、66.2％減）となりました。」
外航海運業では、外部からの短期用船料と中間検査に伴う船費が増加し、営業利益は前年同期比66.2％減少した。従来のコスト削減施策に対し、当中間期は具体的な費用増加要因が示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業費用は、短期貸船の増加に伴い運航費が、また、売船に伴い船費が減少したことにより全体として大幅な減少となりました。この結果、1,276百万円(同△25百万円、2.0%減)の営業利益となりました。」
短期貸船の増加と売船により運航費・船費が減少し、営業収益が減少する中でも外航海運業で1,276百万円の営業利益を確保した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方、営業利益面は、短期貸船の増加に伴い運航費が減少し、また、前中間連結会計期間において発生した借船が当中間連結会計期間においては発生しなかったため、営業費用全体が減少しました。この結果、638百万円（同101百万円、19.0％増）となりました。」
短期貸船の増加と借船の不発生により運航費・営業費用が減少し、外航海運業の営業利益は638百万円、前年同期比19.0％増となった。費用抑制の効果が数値を伴って示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益面では、所有船1隻の耐用年数延長による減価償却費の減少や入渠工事費用の減少によって営業費用が低下し、66百万円の営業利益（同41百万円、173％増）となりました。」
所有船の耐用年数延長と入渠工事費用の減少により内航部門の営業費用が低下し、営業利益は前年の25百万円から66百万円へ増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益面では、入渠工事費用の減少によって営業費用が低下し、53百万円の営業利益（同34百万円、189.8％増）となりました。」
内航海運業で入渠工事費用の減少が営業費用の低下に寄与し、営業利益は前年同期比189.8％増の53百万円となった。費用削減効果が実績として確認される。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後は、保有するタンカー２隻及び子会社大四マリン株式会社の収益性を改善するため、上記のとおり船員の定着率を維持しつつも、人件費・船費・一般管理費等のかかるコストに対して抜本的な見直しを行い、コスト削減を実行するとともに適正な用船料・運賃等の交渉を進め、運航採算性の向上を図って参ります。」
人件費・船費・一般管理費の抜本的な見直しと、用船料・運賃交渉による内航部門のコスト削減・採算改善方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、この状況を解消し又は改善すべく、以下の対応策に取り組んでまいりました。①収益構造の改革に向けた対応策 ②費用削減対応策 ③財政状態の改善対応策（借入金の一部について、金融機関と返済スケジュールの変更を協議）」
収益構造改革、費用削減、財政状態改善を組み合わせた対応策を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「船費については、安全運航と環境保全を中心とした船舶の整備を基本とし、各船舶の船用品費、入渠費用を含めた船舶修繕費等の節減に努めます。一般管理費については、出張費及び交際費の大幅な削減等を引続き行います。」
船用品費・入渠費用を含む修繕費および出張費・交際費を削減する費用削減策を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「船用品費・入渠費用を含めた船舶修繕費等の節減、乗組員の効率的な配乗等によるコスト削減を図って参ります。…一般管理費については、出張費及び交際費の大幅な削減等を実施して参ります。」
船舶修繕費、乗組員配乗、出張費、交際費など、費用削減の対象と手段を具体化している。一般管理費は前年度513,993千円から425,612千円へ減少している。 - FY2019前進有価証券報告書
「短期借船料の減少や2019年２月に海外の第三者法人に「NIKKEI DRAGON」を売船した影響で減価償却費を含む船費が減少した結果、営業費用全体が微増にとどまった」
短期借船料の減少および売船による船費・減価償却費の減少が、外航海運業の営業費用増加を抑制し、営業利益の改善に寄与した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社の主力である外航海運業を中心に、安定収益の維持拡大及びコスト削減に努め、業績の回復に取り組んで参りました。その結果、当第３四半期連結累計期間において、255,537千円の営業利益、207,397千円の経常利益を計上しており、通期でも黒字となる見込みです。」
外航海運業を中心とした安定収益の維持拡大とコスト削減への取り組みを継続している。第3四半期累計では営業利益255,537千円、経常利益207,397千円を計上した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社の主力である外航海運業を中心に、安定収益の維持拡大及びコスト削減に努め、業績の回復に取り組んで参りました。」
外航海運業を中心とした安定収益の維持拡大とコスト削減への取り組みを継続している。第2四半期累計では営業利益98,908千円を計上した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社の主力である外航海運業を中心に、安定収益の維持拡大及びコスト削減に努め、業績の回復に取り組んで参りました。その結果、当第１四半期連結累計期間において、203,622千円の営業利益、193,501千円の経常利益を計上しており、通期でも黒字となる見込みです。」
外航海運業を中心とした安定収益の維持拡大とコスト削減への取り組みを継続している。四半期では営業利益203,622千円、経常利益193,501千円を計上した。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業利益面では、子会社での船員派遣業により船員費を賄うことができたことや修繕費の減少の影響が大きく、106百万円の営業利益（同32百万円、44.1％増）となりました。」
船員派遣業による船員費の補填と修繕費の減少が具体的なコスト削減・費用抑制効果として現れ、内航海運業の営業利益は前年同期比44.1％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業利益面では、子会社での船員の若返りに伴う船員費の削減や修繕費の減少の影響が大きく、74百万円の営業利益（同37百万円、99.2%増）となりました。」
船員の若返りによる船員費削減や修繕費減少が具体的なコスト削減効果として記載され、内航海運業の営業利益増加に寄与している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後もコスト削減努力を怠ることなく」
業績回復に向けた具体的な施策として、コスト削減努力を明示している。