次期以降の黒字転換
FY2017に初出。25回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-11-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して167.0％増の２億12百万円となりました。改善に向けて取組んだ営業利益率は、前連結会計年度から1.5％改善するなど、一定の効果が出ております。」
継続的な黒字化を維持し、営業利益率は前年度から1.5ポイント改善して2.5％となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して131.0％増の87百万円となり、改善に向けて取組んだ営業利益率については、前年同期間は0.9％でありましたが、当中間連結会計期間においては2.1％となり、改善の傾向が見られました。経常利益は、同150.0％増の１億２百万円となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は、同167.0％増の61百万円となりました。」
継続的な黒字化を維持し、営業利益率が0.9％から2.1％へ改善したほか、営業利益87百万円、経常利益102百万円、中間純利益61百万円となった。 - FY2025黒字維持も減益有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、53.8％減の79百万円となり、経常利益においては、営業外収益の受取賃貸料が減少した影響が大きく、同47.8％減の１億17百万円となりました。」
営業利益・経常利益・当期純利益は黒字を維持したものの、営業利益は79百万円、経常利益は117百万円となり、前年同期比で減益となった。 - FY2025-H1黒字維持も減益有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、42.6％減の37百万円となりました。また、経常利益においては、営業外収益の受取賃貸料が減少したことを受け、同57.1％減の41百万円となり、親会社株主に帰属する中間純利益は同67.0％減の23百万円となりました。」
営業利益・経常利益・親会社株主帰属中間純利益は黒字を維持しており、継続的黒字化の状態は続いているが、利益水準は大幅に低下した。 - FY2024黒字維持も営業・経常減益有価証券報告書
「営業利益は前年同期間と比較して41.9％減の１億71百万円となり、経常利益は同39.6％減の２億24百万円となりました。一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は、繰延税金資産を追加計上したことから、同9.7％増の３億５百万円となりました。」
営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも黒字を維持したが、営業利益・経常利益は減少し、純利益の増加は繰延税金資産の追加計上によるものと説明している。 - FY2024-Q3黒字維持も減益有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、45.8％減の１億24百万円となりました。また、経常利益においては、同44.6％減の１億65百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は同47.8％減の１億21百万円となりました。」
営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は黒字を維持しているが、前年同期比では減益となり、利益水準が低下した。 - FY2024-Q2黒字維持も減益有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、56.3％減の65百万円となりました。また、経常利益においては、同54.1％減の95百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は同59.0％減の69百万円となりました。」
営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は黒字を維持している一方、各利益が前年同期比で減少しており、継続的黒字化の状態は維持しながら利益水準は低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度事業計画に対する2021年度実績は、営業収益8,654百万円、営業利益277百万円、経常利益329百万円、親会社株主に帰属する当期純利益267百万円となり、達成率はそれぞれ115.4％、138.6％、164.6％、167.4％となりました。」
継続的な黒字化の目標に対し、2021年度の営業利益・経常利益・当期純利益は黒字を維持し、単年度事業計画を上回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、54.9％増の２億31百万円となりました。また、経常利益は58.5％増の２億74百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は144.0％増の２億37百万円となりました。」
継続的な黒字化という目標に対し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がいずれも黒字を維持し、前年同期比で増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、117.0％増の１億27百万円となりました。また、経常利益は94.8％増の１億54百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は約７倍の１億30百万円となりました。」
継続的な黒字化の目標に対し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がいずれも黒字を維持し、前年同期比で増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、約17倍の52百万円となりました。また、経常利益は約７倍の72百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は61百万円（前年同期間は6百万円の純損失）となりました。」
継続的な黒字化の目標に対し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がいずれも黒字となり、前年同期の純損失から回復した。 - FY2021-Q3営業・経常利益は増加、純利益は減少有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、6.9％増の１億49百万円となりました。また、経常利益は14.4％増の１億73百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別損失に投資有価証券評価損等30百万円の計上を余儀なくされたこともあり、8.0％減の97百万円となりました。」
継続的な黒字化の状態は維持され、営業利益・経常利益は増加したが、特別損失の計上により親会社株主帰属四半期純利益は減少した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、35.3％減の58百万円となりました。また、経常利益は20.5％減の79百万円となり、さらに、親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別損失に投資有価証券評価損等30百万円の計上を余儀なくされたことから、72.5％減の19百万円となりました。」
前年同期比で利益額は大きく減少したが、当第2四半期累計期間では営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも黒字となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、前年同期間と比較して、96.0％減の３百万円となりました。また、経常利益は87.3％減の10百万円となり、さらに、当社大阪営業所において減損損失４百万円を計上したこともあり、親会社株主に帰属する四半期純損益は６百万円の純損失（前年同期間は64百万円の純利益）を余儀なくされました。」
継続的な黒字化を掲げる中、営業利益・経常利益は黒字を維持したものの大幅に減少し、親会社株主帰属四半期純損益は前年同期の黒字から赤字に転じた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、運賃仕入コストや労務コストの継続した上昇が見られる中、業務改善による作業の効率化等により営業原価の削減が図られ、営業収益減少による影響を補えたことから、営業利益は前年同期間と比較して、99.7％増の78百万円となりました。また、経常利益は106.9％増の85百万円となり、さらに、親会社株主に帰属する四半期純利益は75.0％増の64百万円となりました。」
構造改善後の黒字化が当第1四半期でも継続し、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がいずれも黒字となった。 - FY2019-Q2実績引用有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度の構造改善施策による赤字体質脱却を経て、こうした営業環境の課題に対応することで、さらなる成長に挑戦して参りました。」
前連結会計年度に構造改善施策を通じて赤字体質を脱却した実績を、さらなる成長に向けた現在の前提として引用している。 - FY2018達成有価証券報告書
「前連結会計年度に取り組みました構造改善施策を計画通りに進めることができたことで、今期は不採算取引業務の見直し、倉庫事業の操業度と稼働率の良化を実現し、運送事業における赤字の原因であった運送子会社の収支構造を抜本的に改善し、同時に労務コストの削減を図ることができました。」
次期以降の黒字転換という目標に対し、当連結会計年度に営業・経常・当期純利益が黒字となり、赤字体質を脱却したと説明している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「継続的な黒字化を図ることを目的とした構造改善施策の実施により、不採算取引の見直しや事業拠点の再編による倉庫事業にかかる操業度・稼働率の良化、運送事業における赤字事業であった「共同配送事業（まごころ便の一部）」の廃止による収支の改善、併せて事業縮小にともなう労務コストの削減を図りました。」
継続的な黒字化を目標として構造改善施策を継続し、当第３四半期累計期間では営業損益・経常損益・親会社株主帰属四半期純損益が黒字となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「継続的な黒字化を図ることを目的とした構造改善施策の実施により、」
構造改善施策を通じて継続的な黒字化を目指す目標を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「今期以降の継続的な黒字化を図ることを目的とした構造改善施策の実施により、」
構造改善施策を通じて今期以降の継続的な黒字化を目指す目標を継続して掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「次期以降の黒字転換を図ることを目的として、一旦、現状の取扱物量に見合った事業再構築を図ることとし、」
事業再構築の目的として、次期以降の黒字転換を明示している。