グループ内外向けITシステム事業の拡大
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1バス車載器販売の反動減を記載有価証券報告書
「情報サービス事業においては、㈱神奈中情報システムにて前期に販売したドライブレコーダーなどのバス車載器の反動減などにより減収となりました。」
前期のドライブレコーダー等バス車載器販売の反動により、情報サービス事業は減収となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「情報サービス事業においては、㈱神奈中情報システムにてドライブレコーダなどバス車載器の販売が増加したことなどにより増収となりました。」
バス関連システム・機器事業について、ドライブレコーダなどバス車載器の販売増加が増収に寄与した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「情報サービス事業においては、㈱神奈中情報システムにて、グループ企業向けに健康管理システムの導入や人事給与システムの代替などを受注したことなどにより増収となりました。」
従来のバス関連システム等に加え、グループ企業向け健康管理システム導入と人事給与システム代替を受注した。 - FY2020前進有価証券報告書
「情報サービス事業においては、㈱神奈中情報システムにて、ドライブレコーダーなどバス車載器の代替やＷｉｎｄｏｗｓ７のサポート終了に伴うパソコンの代替需要の増加などにより増収となりました。」
バス車載器の代替に加え、Windows 7のサポート終了に伴うパソコン代替需要を取り込み、情報サービス事業の機会を広げた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「情報サービス事業においては、㈱神奈中情報システムにて、ドライブレコーダーやバスロケーションシステムなどバス車載器の代替を受注したことなどにより増収となりました。」
従来のバス関連システム販売に加え、ドライブレコーダーやバスロケーションシステムなどバス車載器の代替受注が増収に寄与した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「流通事業においては、㈱神奈中商事にて、バスＩＣカードシステム機器の代替を受注し、部品販売が増加したことなどにより増収となりました。」
バスICカードシステム機器の代替受注と、それに伴う部品販売を引き続き事業機会としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「流通事業においては、㈱神奈中商事にて、バスＩＣカードシステム機器の代替受注により部品販売が増加したことなどにより増収となりました。」
バスICカードシステム機器の代替受注に伴う部品販売を引き続き事業機会としている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「流通業においては、㈱神奈中商事にて、原油高の影響に伴い燃料の販売単価が上昇したことに加え、バスＩＣカードシステム機器の代替に伴い部品販売が増加したことなどにより増収となりました。」
バスICカードシステム機器の代替に伴う部品販売の増加が、従来のバス事業者向けシステム関連事業に加わった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「情報サービス業においては㈱神奈中情報システムにて、グループ内企業向けの経理システムの代替に加え、グループ外のバス事業者向けバスロケーションシステムやICカード後方システムなどの販売が好調に推移し増収となりました。」
グループ内システム代替と、グループ外バス事業者向けシステム販売を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「情報サービス業においては㈱神奈中情報システムにて、グループ内企業向けの経理システムの代替に加え、グループ外のお客様へ向けた車載用デジタルタコグラフやバス事業者向けダイヤシステムなどの販売が順調に推移し増収となりました。」
グループ内システム代替と、グループ外向けの車載用デジタルタコグラフ・ダイヤシステム販売を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「情報サービス業においては㈱神奈中情報システムにて、グループ内企業向けの経理システムの代替に加え、グループ外のバス事業者向けダイヤシステムや運行システムなどの販売が好調に推移し増収となりました。」
グループ内の経理システム代替と、グループ外バス事業者向けシステム販売を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「情報サービス業においては㈱神奈中情報システムにて、グループ外のバス事業者向けダイヤシステムや運行システムなどの販売が好調に推移し増収となりました。」
グループ外バス事業者向けのダイヤシステム・運行システム販売を継続し、好調に推移した。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ内企業向けの基幹システムや飲食業システムの更新に加え、グループ外のバス事業者向けダイヤシステムやICカード後方システムの販売が好調に推移し増収となりました。」
社内システム更新に加え、外部バス事業者向けシステム販売を事業機会としている。