安全を全てにおいて優先する方針
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「労働災害度数率 0.41」
安全最優先の方針のもと、国内連結・国内全協力会社を対象とする労働災害度数率の2025年度実績を0.41として開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当該指標の2024年の実績は、0.73（注）となります。今後、改善に向けて各方針に示した取組みを進めてまいります。」
安全最優先の方針について、労働災害度数率の対象を国内連結・国内全協力会社とし、2024年実績0.73を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針のb.社内環境整備方針(a)安全に関する取り組みに関する指標は、労働災害度数率（国内連結、国内全協力会社）を用いております。当該指標の2023年の実績は、0.44（注）となります。」
安全最優先の方針について、従来の単体指標から国内連結・国内全協力会社を対象とする労働災害度数率へ対象を広げ、2023年実績0.44を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また③人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針のb.社内環境整備方針(a)安全に関する取り組みに関する指標は、労働災害度数率（単体）を用いております。当該指標の2023年の実績は、0.34（注）となります。」
安全最優先の方針に加え、労働災害度数率を指標として開示し、単体の実績0.34を示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「安全を全てにおいて優先する」という強い決意のもと、安全を全ての事業の根幹として技術・技能を磨き、サービス品質の向上に努めます。」
安全を全事業の根幹・最優先とする方針を、サステナビリティの対応方針として継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「「安全を全てにおいて優先する」という強い決意のもと、安全を全ての事業の根幹として技術・技能を磨き、サービス品質の向上に努めます。社会要請に応じたサービスを提供することで、事業の発展を目指します。」
安全優先の既存方針を、サステナビリティのマテリアリティであるサービスの安全・品質の担保、社会変化に対応した価値提供として整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「世の中がどのように変化しても、人を大切にする当社にとって「安全」が最優先であり、事業の根幹です。」
安全を事業の根幹・最優先事項とする方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「世の中がどのように変化しても、人を大切にする当社にとって「安全」が最優先であり、事業の根幹です。」
安全を事業の根幹・最優先事項とする方針を、中期経営計画2020＋の基盤強化の冒頭で再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、主要なお客様であります鉄鋼および石油精製・石油化学業界各社の事業所および国内・海外の各地域において作業請負、プラント建設工事等を行っており、その作業を行うにあたっては安全を最重要事項と認識しております。」
安全を作業上の最重要事項とする方針を、重大災害リスクの説明でも再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「安全を全てにおいて優先します。」
行動規範として安全優先を明示している。