山陽電気鉄道（9052）・方針再掲直近の経営計画（2026-05-15）では「前進」
環境・社会・事業の持続可能性に配慮した経営
FY2022に初出。4回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載は2026-05-15。
4記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グループマテリアリティの策定・運用119社が書いているテーマ・逆風0社・追い風122社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに51社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている119社のうち14社を表示しています。上の文は119社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-15前進経営計画
「非財務KPI等を設定し、達成に向けて長期的な戦略に折り込み、具体的な施策として推進」
サステナビリティ経営について、既存の6つのマテリアリティを前提に、2026年度から新たに設定したKPIを含む目標・施策を具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、持続可能な社会の実現と、自らも持続可能な企業価値の向上を目指すために重点的に取り組む課題として、以下の６つのマテリアリティ（重要課題）を特定したうえで、各マテリアリティに基づく目標やKPI、アクションプランを設定し、目標達成に向け取り組むことで、当社グループ全体でサステナビリティ経営を推進していきます。」
6つのマテリアリティ、目標・KPI・アクションプランに基づくサステナビリティ経営を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、持続可能な社会の実現と、自らも持続可能な企業価値の向上を目指すために重点的に取り組む課題として、以下の６つの重要課題（マテリアリティ）を特定しています。」
従来のサステナビリティ経営推進方針を、環境に配慮した事業活動、安全・安心・快適なサービス、魅力的なまちづくり、パートナーシップ、多様な人財、コンプライアンス・ガバナンスの6つのマテリアリティに体系化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「ポストコロナを見据えた今後の厳しい経営環境にも耐えられる強固な経営体制の構築と「環境や社会、事業の持続可能性への配慮」といったサステナビリティ経営のさらなる推進を目指した、次期中期経営計画の策定を進めてまいります。」
次期中期経営計画の策定方針として、環境・社会・事業の持続可能性への配慮を含むサステナビリティ経営のさらなる推進を初めて明示している。