NANKAI（9044）・リスク顕在化
賃貸用不動産の収益性低下と減損
FY2016に初出。7回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
地価・収益性・市況悪化による不動産・固定資産の減損リスク403社が書いているテーマ・逆風418社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 314」
当連結会計年度に減損損失314百万円を計上し、固定資産の収益性低下・減損リスクが引き続き実際の損失として顕在化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 253」
当第3四半期連結累計期間に減損損失253百万円を計上し、固定資産の収益性低下・減損リスクが引き続き損失として顕在化した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、下記の仮定に基づき検討した結果、営業所施設において366百万円の減損損失を計上しております。」
収益性の著しい低下を理由に、徳島県三好市等の営業所施設で3億66百万円の減損損失を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、下記の仮定に基づき検討した結果、海運業において943百万円の減損損失を計上しております。」
収益性低下による固定資産減損が海運業で943百万円発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、事業用固定資産にかかる減損損失等を特別損失として計上いたしましたが」
事業用固定資産の減損損失等を特別損失として計上し、減損リスクが通期業績に引き続き顕在化した。減損損失は55億60百万円となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業収益は2,278億74百万円（前年同期比2.8％増）、営業利益は339億71百万円（前年同期比6.7％増）、経常利益は297億33百万円（前年同期比9.7％増）となりましたが、事業用固定資産の減損損失を特別損失として計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純利益は147億19百万円（前年同期比10.5％減）となりました。」
事業用固定資産の減損損失が通期の特別損失として顕在化し、親会社株主に帰属する当期純利益の減少要因となった。連結減損損失は43億21百万円で、レジャー施設等にも及んだ。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益は、賃貸用不動産等の収益性低下に伴う減損損失を特別損失として計上したことにより、前連結会計年度に比べ48億54百万円（27.8％）減少の126億12百万円となりました。」
賃貸施設等の減損損失9,074百万円を計上し、当期純利益が前期比27.8％減少した事象として顕在化。