グランディハウス（8999）・リスク対処
自然災害による事業資産・完成時期への影響
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2022。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
工場・工事現場の自然災害被害による事業影響リスク15社が書いているテーマ・逆風14社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、自然災害リスクを十分に評価・検討した住宅用地の仕入・造成、自然災害に対する十分な基本性能を確保した住宅の提供、災害発生時における事業活動の早期正常化に向けた体制整備により、リスクの低減に努めております。」
台風19号の発生後、自然災害リスクへの対応として、用地評価、住宅性能、災害後の早期正常化体制を明示した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「東日本の広域にわたり住宅の浸水被害を与えた台風19号により、住宅購入に対する顧客マインドが慎重化することとなりました。」
自然災害による顧客マインドの慎重化が台風19号により実際に発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「東日本の広域にわたり住宅の浸水被害を与えた台風19号により住宅購入に対する顧客マインドが慎重化することとなりました。／災害による損失 27,767千円」
台風19号による浸水被害が顧客マインドの慎重化と27,767千円の災害損失として実際に発生した。 - FY2017初出有価証券報告書
「大規模自然災害等の発生時には、営業拠点等の事業用資産の損害や戸建住宅等の商品の損害等の修復費用の発生、人的・物的損害やライフライン・社会インフラの障害による営業拠点又はサイトにおける事業の停止や遅滞、商品の補修や工事・材料の納入遅延等による商品の完成時期や引渡時期の遅延などにより、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による資産損害、事業停止、工事・材料納入遅延、完成・引渡し遅延の可能性を記載した。