営業減益を受けた利益の回復
FY2017に初出。33回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-12。
グランディハウスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- 2026-11-12前進決算
「在庫管理の徹底や販売価格の適正化に注力した結果、販売1棟当たり利益は改善傾向で推移いたしました。」
在庫管理と販売価格適正化により、利益回復に向けた改善傾向を再確認した。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「また、在庫管理の徹底や販売価格の適正化に注力した結果、販売1棟当たり利益は改善傾向で推移いたしました。」
在庫管理の徹底と販売価格の適正化により、販売1棟当たり利益が改善傾向となり、利益回復に向けた進展が示された。 - 2026-08-10前進決算
「また、継続的な在庫管理及び経費管理に取り組んだ結果、利益面においても改善が進みました。」
在庫管理と経費管理を継続し、利益改善が第1四半期の業績として示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「利益面では、不動産販売セグメントにおいて、在庫管理に注力したことから、年度を通じて徐々に回復する傾向を持続し、利益改善が進みました。……営業利益は18億92百万円(前期比56.1%増)、経常利益は14億85百万円(前期比61.7%増)となりました。」
不動産販売で在庫管理を継続した結果、利益が年度を通じて回復し、営業利益は前期比56.1%増、経常利益は61.7%増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、在庫管理や経費管理の継続的な取り組みにより、利益改善に努めてまいりました。/以上の結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高260億43百万円(前年同期比3.5%減)、営業利益7億17百万円(前年同期比65.3%増)、経常利益5億33百万円(前年同期比108.6%増)、親会社株主に帰属する中間純利益3億17百万円(前年同期比308.9%増)となりました。」
在庫管理・経費管理を継続し、減収下でも営業利益65.3%増、経常利益108.6%増、中間純利益308.9%増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「その結果、連結売上高は、不動産販売セグメントの増収が牽引し、前期比4.7%の増収となりました。」
利益回復の課題に対し、不動産販売セグメントの改善と全社的な経費削減により、連結ベースで増収増益を達成した。ただし、利益水準は過去最高益には戻っていない。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高269億83百万円(前年同期比9.1%増)、営業利益4億34百万円(前年同期比25.7%減)、経常利益2億55百万円(前年同期比45.7%減)、親会社株主に帰属する中間純利益77百万円(前年同期比69.1%減)となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益・経常利益・中間純利益が減少し、利益回復の流れは当中間期に後退した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は375億2百万円(前年同期比7.8%減)、営業利益は7億81百万円(前年同期比69.8%減)、経常利益は5億86百万円(前年同期比75.9%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億14百万円(前年同期比81.2%減)となりました。」
利益回復の流れに対し、第3四半期累計では営業利益69.8%減、経常利益75.9%減、純利益81.2%減となり、利益水準が大幅に悪化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は247億26百万円(前年同期比10.5%減)、営業利益は5億83百万円(前年同期比69.0%減)、経常利益は4億70百万円(前年同期比73.6%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億51百万円(前年同期比79.8%減)となりました。」
前年度に過去最高益を更新した後、第2四半期累計では営業利益等が大幅に減少し、利益回復の流れが後退した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は118億1百万円(前年同期比15.3%減)、営業利益は2億64百万円(前年同期比74.8%減)、経常利益は2億3百万円(前年同期比79.7%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億8百万円(前年同期比85.1%減)となりました。」
利益回復の流れに対し、当第1四半期は営業利益が前年同期比74.8%減、経常利益が79.7%減となり、利益水準が大幅に悪化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面では、不動産販売セグメントにおける減益により、連結業績は前期に対して悪化しました。……営業利益は33億29百万円(前期比17.2%減)、経常利益は31億3百万円(前期比18.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は21億68百万円(前期比16.1%減)となりました。」
前年度に過去最高益を更新した後、当年度は不動産販売セグメントの減益により営業利益等が減少し、利益回復の流れが後退した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は276億32百万円(前年同期比2.2%増)、営業利益は18億82百万円(前年同期比8.8%減)、経常利益は17億85百万円(前年同期比9.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億45百万円(前年同期比6.7%減)となりました。」
前期に過去最高益を更新した後、第2四半期累計では増収となったものの、営業利益、経常利益、純利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は139億25百万円(前年同期比6.0%増)、営業利益は10億49百万円(前年同期比8.6%増)、経常利益は10億5百万円(前年同期比9.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億28百万円(前年同期比15.0%増)となりました。」
利益回復の課題について、第1四半期累計で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2022達成有価証券報告書
「利益面も大幅に回復いたしました。……営業利益は40億22百万円(前期比74.9%増)、経常利益は38億10百万円(前期比81.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は25億83百万円(前期比49.8%増)となり、いずれも過去最高益を更新しました。」
営業減益後の利益回復という課題について、営業利益・経常利益・当期純利益がいずれも過去最高益を更新したと記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これらの取り組みにより、新築住宅・中古住宅の販売棟数及び売上高は前年同期との比較でいずれも増加し、利益面も大幅に回復いたしました。以上の結果、当第3四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は405億7百万円(前年同期比20.0%増)、営業利益は30億69百万円(前年同期比126.0%増)となりました。」
新築・中古住宅の販売棟数と売上高が増加し、営業利益は前年同期比126.0%増となるなど、利益回復が第3四半期累計でも進んだ。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これらの取り組みにより、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う経済活動停滞の影響が大きかった前年同期との比較において、新築住宅・中古住宅の販売棟数および売上高はいずれも増加し、利益面も大幅に回復いたしました。」
新築・中古住宅の販売棟数と売上高が前年同期を上回り、営業利益は前年同期比230.4%増となるなど、利益回復が第2四半期累計でも進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これらの取り組みにより、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う経済活動停滞の影響が大きかった前年同期との比較において、新築住宅・中古住宅の販売棟数および売上高はいずれも増加し、利益面も大幅に回復いたしました。以上の結果、当第1四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は131億34百万円(前年同期比40.1%増)、営業利益は9億66百万円(前年同期は営業損失57百万円)となりました。」
新築・中古住宅の販売棟数と売上高が増加し、営業利益は前年同期の損失から9億66百万円の利益に回復した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「これらの取り組みにより、当第3四半期の累計販売棟数及び売上高は、新築住宅販売では前年同期比で増加しましたが、中古住宅販売では上半期の仕入数減少の影響が残り、前年同期比で減少する結果となりました。利益面では、在庫管理の強化に伴う粗利率の低下、事業拡大に伴う投資費用等により、前年同期比で減少となりました。」
新築住宅では販売棟数・売上高が増加した一方、中古住宅の仕入れ減少の影響と、在庫管理強化に伴う粗利率低下・事業拡大投資により利益は前年同期比で減少した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第2四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は218億20百万円(前年同期比4.2%減)、営業利益は4億66百万円(前年同期比62.8%減)、経常利益は5億36百万円(前年同期比60.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億23百万円(前年同期比62.9%減)となりました。」
利益回復を課題としてきたが、第2四半期累計では営業利益が前年同期比62.8%減となるなど、利益水準は大幅に低下した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、緊急事態宣言解除後の受注は前期と同水準にまで回復したものの、当四半期前半の経済活動停滞の影響が大きく、新築住宅・中古住宅の販売棟数および売上高はいずれも前年同期比での減少を余儀なくされることとなりました。また、利益面では、売上高の減少による影響のほか、在庫管理の強化に伴う粗利率の低下、前期に取得した子会社の販管費やのれん償却費の増加等により、営業損失を計上することとなりました。」
受注は緊急事態宣言解除後に前期同水準まで戻ったが、販売棟数・売上高の減少、在庫管理強化に伴う粗利率低下、子会社の販管費・のれん償却費増加により営業損失となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益面では、消費税増税及び台風19号の浸水被害による顧客マインドの冷え込みに対して販売施策を強化したことによる粗利率の低下に加え、事業拡大に伴う人件費や広告宣伝費、M&A関連費用等の販売費及び一般管理費の増加が影響し、営業利益は21億42百万円(前期比31.6%減)となりました。」
利益回復を課題としていたが、粗利率低下、人件費・広告宣伝費・M&A関連費用の増加により営業利益は前期比31.6%減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「また利益面でも、当四半期の新築住宅の販売が振るわなかったことに加え、将来的な事業拡大に向けた人材投資等に伴う人件費の増加、M&A費用の計上、のれんの償却などにより減益となりました。」
新築住宅販売の不振に加え、人件費、M&A費用、のれん償却が利益を押し下げ、営業利益は前年同期比32.4%減となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「これらの取り組みにより、当四半期の新築住宅・中古住宅の販売棟数及び売上高はいずれも前年同期比で増加しましたが、将来的な事業拡大に向けた人材投資等に伴う人件費の増加やM&A費用の計上を吸収するまでには至らず、営業利益・経常利益は減少する結果となりました。」
販売棟数・売上高は増加したものの、人材投資に伴う人件費増加とM&A費用を吸収できず、営業利益・経常利益は前年同期比で減少した。利益回復の進展が後退している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「これらの取り組みにより、当四半期の新築住宅・中古住宅の販売棟数および売上高はいずれも前年同期比で増加しましたが、将来的な事業拡大に向けた人材投資等に伴う製造経費や販売費及び一般管理費の増加を吸収するまでには至らず、営業利益・経常利益は減少する結果となりました。」
販売棟数と売上高は増加したが、将来の事業拡大に向けた人材投資等による費用増を吸収できず、営業利益・経常利益は減少した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、利益面においては、原価低減のほか販売費及び一般管理費が前年同期比で減少したこと等で前年同期比で増加しました。」
原価低減と販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前年同期比22.4%増、経常利益は23.3%増となり、利益回復の取組の効果が第3四半期累計で現れた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方、利益改善に向けた取組の成果や販売費及び一般管理費が前年同期比で減少したことで、営業利益は前年同期比で増加しました。」
利益改善施策の成果と販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前年同期比10.1%増となった。利益回復に向けた取組の効果が上半期の営業利益に現れている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当四半期の販売棟数は、新築住宅・中古住宅とも前年同期比で微増にとどまりましたが、利益改善に向けた取組の成果や販売費及び一般管理費が前年同期比で減少したことにより、営業利益は大きく改善いたしました。営業利益は7億9百万円(前年同期比34.7%増)となりました。」
販売棟数の伸びは微増にとどまったが、利益改善施策の成果、原価低減、販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は前年同期比34.7%増となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「これらの取組みにより、受注は前期の第4四半期を底に順調に回復し、当第2四半期の販売棟数は過去最高となりましたが、期首受注残の減少等の影響で、上半期としては売上・利益とも前年同期の水準までには回復が及ばぬ結果となりました。/以上の結果、当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高は328億39百万円(前年同期比2.4%減)、営業利益は18億56百万円(前年同期比16.9%減)、経常利益は19億33百万円(前年同期比16.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億83百万円(前年同期比9.3%減)となりました。」
受注回復や第2四半期の販売棟数過去最高はあったものの、第3四半期累計でも売上・利益は前年同期を下回り、利益回復の課題が続いている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらの取組みにより、受注は前期の第4四半期を底に順調に回復し、当第2四半期の販売棟数は過去最高となりましたが、期首受注残の減少等の影響で、上半期としては売上・利益とも前年同期の水準までには回復が及ばぬ結果となりました。」
受注と四半期販売は回復したものの、上半期の売上・利益は前年同期水準まで回復しておらず、利益回復課題は継続している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は5億26百万円(前年同期比36.4%減)、経常利益は5億54百万円(前年同期比35.5%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億70百万円(前年同期比33.5%減)となりました。」
利益回復を最優先課題とした後の当四半期において、営業利益、経常利益、四半期純利益はいずれも前年同期を下回った。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、当期において9期連続の増収は確保したものの営業減益という結果となったことを踏まえ、最優先課題である利益の回復に総力を挙げて取り組んでまいります。」
9期連続増収の一方で営業減益となったことを踏まえ、利益の回復を最優先課題として示した。