人材の確保・定着難
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、優秀な人材の確保および定着を重要な経営課題と認識しております。主として即戦力となる中途採用を中心に人材の確保を図るとともに、各部門における実務経験の蓄積および知見共有を通じて、組織全体の専門性および業務遂行能力の向上に努めております。」
人材確保・定着リスクへの対応が、従来の研修・OJT中心の説明から、即戦力の中途採用、実務経験の蓄積、知見共有を重視する説明へ組み替えられている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの退職者は、2022年12月期に18名、2023年12月期に10名、2024年12月期に25名発生しております。」
退職者数は2023年12月期の10名から2024年12月期の25名へ増加し、人材の定着・確保難に関する数値面のリスクが悪化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループの退職者は、2019年12月期に13名、2020年12月期に12名、2021年12月期に27名発生しております。」
退職者数は12名から27名へ増加し、人材の定着・確保難に関する数値面のリスクが悪化している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの退職者は、2018年12月期に23名、2019年12月期に13名、2020年12月期に12名発生しております。」
退職者数は23名、13名、12名と減少しており、人材の定着・確保難に関する数値面の悪化は前年度より弱まった。ただし、人材確保リスク自体は継続している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社グループの退職者は、2017年12月期に26名、2018年12月期に23名、2019年12月期に13名発生しております。」
退職者数は26名、23名、13名と減少しており、人材の定着・確保難に関する数値面の悪化は前年度より弱まっている。ただし、人材確保リスク自体は継続して記載されている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの退職者は、平成27年12月期に９名、平成28年12月期に17名、平成29年12月期に26名発生しております。／しかしながら、こうした施策にもかかわらず、従業員の定着度が高まらない場合や、雇用の需給関係から当社が求める人材が十分に確保できない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
退職者数は前年度の17名から26名へ増加し、人材の定着・確保難に関するリスクの数値的な開示が悪化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの退職者は、平成26年12月期に９名、平成27年12月期に９名、平成28年12月期に17名発生しております。／しかしながら、こうした施策にもかかわらず、従業員の定着度が高まらない場合や、雇用の需給関係から当社が求める人材が十分に確保できない場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
退職者数を開示し、研修・OJT・評価制度・インセンティブを実施しても人材の定着・確保が進まないリスクを記載している。