グループ全体の収益構造の変革
FY2019に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-09-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「新たな中期経営計画（2026年６月期～2028年６月期）を策定し、３つの経営戦略「基盤事業の成長」「収益構造の変革」「将来に向けた投資」を掲げ、コロナ禍以前のストック売上高成長率と営業利益率に「回復」させることを目指す」
収益構造の変革を含む新3ヵ年中期経営計画を、計画期間の初年度において引き続き掲げている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「今般新たに中期経営計画として策定した今後の３ヵ年におきましては、「コロナ禍以前のストック売上高成長率と営業利益率に「回復」させること」「基盤システムの再構築、Ｍ＆Ａも含めた新たな事業創出に「投資」を行うこと」に重点を置き」
収益構造の変革を、旧計画の目標追求から「回復」と「投資」を軸とする新3ヵ年計画へ再整理した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新たなサービスを加えたストックの積み上げによる事業拡大と業務効率化による生産性向上で、アウトソーシング領域の拡大とオペレーションの変革をさらに推し進めております。」
ストック拡大、業務効率化、生産性向上を組み合わせて収益構造を変革する方向性を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期ビジョン「NEXT STANDARD 2025」の実現に向けて、５ヵ年中期経営計画（2020年７月～2025年６月）を推進しており、2022年６月期は、コロナ禍における新規受注の回復に向けた活動を行いながら、ストックの維持・拡大を目指し注力しております。」
収益構造変革を含む新中期経営計画の推進を継続し、基盤事業のストック維持・拡大と新規受注回復を並行して進めている。 - FY2021前進有価証券報告書
「既存ストック分野の拡充（規模と収益性の拡大）とその対象の拡大、積極的にICTを活用したサービスの運営、これまで発掘・育成してきた新規事業やサービスの融合」
収益構造の変革について、既存ストックの拡充、対象顧客の拡大、ICT活用、新規事業・サービス融合という実施手段を中期経営計画に明記した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「２つの基盤事業において成長基調を追求しながら、次なる事業の創造と育成も同時に進め、収益構造を変革することで、企業価値の向上に努めております。」
基盤事業の成長、次なる事業の創造・育成、収益構造の変革を組み合わせる方針を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「今後の市況の変化等を見越した事業拡大と生産性向上への投資を行い、また、２つの基盤事業において成長基調を追求しながら、次なる事業の創造と育成も同時に進め、収益構造を変革することで」
新たな5ヵ年中期経営計画において、市況変化を見越した投資、基盤事業の成長、次なる事業の創造・育成を組み合わせ、収益構造を変革する計画を具体化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「加速する経営環境の変化に対処し、長期的な展望に立って、グループ全体の収益構造の変革に取り組んでいくことを経営の基本方針としております。」
経営環境の変化への対応として、グループ全体の収益構造を変革する方針を明示している。