Komori
東祥(8920)・リスク悪化直近の決算(2026-11-11)では「再掲」

景気・価格競争による事業収益の変動

FY2016に初出。28回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-11-11。

28記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2020-Q32016: 220162017: 320172018: 420182019: 220192020: 220202021: 320212022: 020222023: 320232024: 320242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
市場競争激化と景気循環による受注・価格変動94社が書いているテーマ・逆風96社・追い風1社

東祥がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。75社中46社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに39社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている94社のうち14社を表示しています。上の文は94社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「また、今後とも、大きな不確実性として地政学リスクが存在します。ウクライナや中東情勢の動向、米国トランプ政権の関税政策による国際交易市場の構造改革、そして、日中情勢の悪化などが経営環境に大きなインパクトのある影響を与える可能性があるため、よりいっそう経済の動向と変化に適宜対応し、的確に事業を運営していく方針であります。」

    従来の景気・価格競争リスクに加え、ウクライナ・中東情勢、米国の関税政策、日中情勢を地政学的な不確実性として具体化した。
  2. 2026-05-13再掲業績予想の修正

    「一方で、金融面では円安傾向にある為替と、日本銀行の政策金利の追加利上げを巡る不安定な状況が続いています。また、地政学リスクの影響が依然として大きく、中東情勢の緊迫化により、原油関連を中心としたエネルギー及び関連製品の供給状況に不確実性が生じ、今後も予断を許さない状況です。」

    金融、地政学、エネルギー供給に関する事業環境上のリスクを引き続き記載している。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    景気・価格競争等による事業収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。
  4. FY2025悪化有価証券報告書

    「一方で、海外地政学的リスクの継続による、国内のエネルギー価格、原材料費等の高騰や、人手不足による運営コストの増加、すなわち、コストプッシュインフレの動向が、わが国の経済活動にとって向かい風となりました。」

    従来の景気・競争環境に加え、地政学的リスク、エネルギー・原材料価格、人手不足による運営コスト増加を収益環境の悪化要因として具体化している。
  5. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    景気・価格競争等による事業収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。
  6. FY2024悪化有価証券報告書

    「主力のスポーツクラブ事業のマーケット環境は、サービス内容の差別化や低価格サービス攻勢による新規参入が相次ぎ、市場競争が激化しつつあり、これにともない、より良いサービスを求めて、顧客の選好や消費行動も大きく変化しつつあります。」

    スポーツクラブ市場への新規参入と低価格サービス攻勢により競争激化を認識し、顧客の選好・消費行動の変化もリスク要因として記載している。
  7. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    景気・価格競争等による事業収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。
  8. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    景気・価格競争等による事業収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。
  9. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「これらの対応により個人消費も緩やかな回復基調が見られるものの、海外情勢並びに為替の影響等によるエネルギー資源をはじめとした物価上昇により、消費者動向など先行き不透明な状況が続いております。」

    個人消費の回復基調を認識する一方、海外情勢・為替・エネルギー資源や物価上昇による不透明な経済環境を継続して記載している。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、7月以降感染力の高い新たな変異ウイルスにより、感染症の新規感染者数は拡大と収縮が繰り返されており、海外情勢並びに為替の影響等によるエネルギー資源の高騰等先行き不透明な状況が続いております。」

    従来の景気・競争環境に加え、新たな変異ウイルス、海外情勢、為替によるエネルギー資源高騰を含む不透明な経済環境が継続している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書における「第一部 企業情報 第2 事業の状況 2 事業等のリスク (4)自然災害等及び感染症によるリスク」に記載いたしました感染症拡大の影響は依然として当社グループの事業に負の影響を齎しておりますが、その影響については想定の範囲内で推移しており、重要な変更はありません。」

    感染症拡大による景気・消費活動への負の影響は継続しているが、想定の範囲内で推移し、重要な変更はないとしている。
  12. FY2021顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度における業績は、売上高17,625百万円(前年同期比48.9%減)、営業利益1,080百万円(同88.8%減)、経常利益1,149百万円(同88.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益217百万円(同96.2%減)となりました。」

    景気低迷・消費活動低下等の経済環境リスクが、連結売上高・利益の大幅減少として実際に現れている。
  13. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、政府等による新型コロナウイルス感染症(以下「感染症」という)の拡大防止を目的とした休業要請や外出自粛要請等により、国民生活の様式が変化し消費活動が低迷するなど、わが国経済のみならずグローバルな実体経済に負の影響をもたらしました。」

    従来認識していた景気・消費活動の低迷リスクについて、実体経済への負の影響が継続して発生していると記載している。
  14. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におきましては、政府等による新型コロナウイルス感染症(以下「感染症」という)の拡大防止を目的とした休業要請や外出自粛要請等により、国民生活の様式が変化し消費活動が低迷するなど、わが国経済のみならずグローバルな実体経済に負の影響をもたらし、」

    景気低迷・消費活動の低下という、従来認識していた経済環境リスクの影響が実際に発生したとしている。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。\nまた、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    景気動向、海外経済の不確実性、価格競争等による事業収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。既存リスク全般についての定型的な確認であり、数値化・実際の発生の記載はない。
  16. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    景気動向、海外経済の不確実性、価格競争等による事業収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    景気動向や競合他社との価格競争による事業収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。
  18. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    景気動向、海外経済、価格競争等による事業収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。
  19. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    景気動向、海外経済、為替変動、価格競争等による事業収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。府況・不透明な経済環境の継続にも言及している。
  20. FY2018再掲有価証券報告書

    「今後、新規事業に進出したり、既存事業においても、国内景気の動向、競合他社との価格競争等により売上高を一時的に縮小したり、事業から撤退したりする可能性があります。」

    国内景気や競争による売上縮小・事業撤退のリスクを継続している。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    景気動向や競合他社との価格競争による収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    景気動向や競合他社との価格競争による収益変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。
  23. FY2017再掲有価証券報告書

    「今後、新規事業に進出したり、既存事業においても、国内景気の動向、競合他社との価格競争等により売上高を一時的に縮小したり、事業から撤退したりする可能性があります。」

    景気動向や価格競争による売上縮小・事業撤退のリスクを引き続き記載している。
  24. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」

    経済環境や競争等に関する既存リスクについて、重要な変更がないとしている。
  25. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「こうした経済環境のもとで、主力事業であるスポーツクラブ事業においては、」

    急速な円高や海外景気の下振れリスク等を含む不透明な経済環境のもとで事業を運営していると記載している。
  26. FY2016初出有価証券報告書

    「今後、新規事業に進出したり、既存事業においても、国内景気の動向、競合他社との価格競争等により売上高を一時的に縮小したり、事業から撤退したりする可能性があります。」

    国内景気や競争によって売上縮小、撤退、主力事業や売上構成の変更が生じる可能性を記載している。
一緒に動いた変遷

「固定資産の減損リスク」は、この変遷が動いた28回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1固定資産の減損リスク4回
  3. 2FY2021売上高330億円・経常利益87億円の新中期経営計画4回
  4. 3ホテル稼働率・客室単価の上昇3回
  5. 4売上高・利益の拡大3回
  6. 5自然災害・火災による施設稼働停止リスク3回
  7. 6新型コロナウイルス感染症による休館・業績影響3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東祥の次の決算発表は2026-11-11の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-11の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
景気・価格競争による事業収益の変動|東祥(8920)の変遷 | Komori