FY2021売上高330億円・経常利益87億円の新中期経営計画
FY2018に初出。22回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
東祥がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2027年３月期の業績予想につきましては、スポーツクラブ事業における2026年３月末の会員数及び直近の入退会の状況、ホテル事業における直近の宿泊稼働率及び客室単価、不動産事業における賃貸マンションの入居率を参考数値とし、業績予想を算出した結果、売上高27,370百万円（前年同期比0.8％減）、営業利益7,660百万円（同2.5％増）、経常利益7,630百万円（同2.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益3,230百万円（同9.0％減）と予想いたしました。」
中期事業計画ではなく、2027年3月期の年度業績予想として売上高273.7億円、営業利益76.6億円、経常利益76.3億円、親会社株主帰属利益32.3億円を示した。 - 2026-05-13再定義業績予想の修正
「2027年３月期（予想）につきましては、スポーツクラブ事業における2026年３月末の会員数及び直近の入退会の状況、ホテル事業における直近の宿泊稼働率及び客室単価、不動産事業における賃貸マンション、テナントビルの入居率を参考数値とし、市場動向、競業環境等を総合的に勘案し業績予想を算出した結果、売上高27,370百万円（前年同期比0.8％減）、営業利益7,660百万円（同2.5％増）、経常利益7,630百万円（同2.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益3,230百万円（同9.0％減）と予想いたしました。」
2027年3月期について、3事業の稼働・入居状況を前提とした新たな年度業績予想を示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当中間連結会計期間において重要な変更はありません。」
経営戦略の現状と見通しについて、重要な変更がないとしている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2026年３月期の業績予想につきましては、スポーツクラブ事業における2025年３月末の会員数及び直近の入退会の状況、ホテル事業における直近の宿泊稼働率及び客室単価、不動産事業における賃貸マンションの入居率を参考数値とし、業績予想を算出した結果、売上高26,790百万円（前年同期比24.8％減）、営業利益5,880百万円（同0.1％減）、経常利益5,880百万円（同0.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益2,330百万円（前年同期比89.7％増）と予想いたしました。」
中期事業計画を示すのではなく、2026年3月期の年度業績予想として売上高267.9億円、営業利益・経常利益各58.8億円、親会社株主帰属利益23.3億円を示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2025年３月期の業績予想につきましては、スポーツクラブ事業における2024年３月末の会員数及び直近の入退会の状況、ホテル事業における直近の宿泊稼働率及び客室単価、不動産事業における賃貸マンションの入居率を参考数値とし、業績予想を算出した結果、売上高25,000百万円（前年同期比19.2％減）、営業利益4,700百万円（同18.7％増）、経常利益4,700百万円（同14.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益1,700百万円（前年同期は2,229百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）と予想いたしました。」
中期事業計画に代わる年度業績予想として、2025年３月期の売上高250億円、営業利益・経常利益各47億円、親会社株主帰属利益17億円を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第３四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
中期事業計画等に関する経営戦略の現状と見通しについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
経営戦略の現状と見通しについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第１四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
中期事業計画等に関する経営戦略の現状と見通しについて、重要な変更がないとしている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「提出日現在、感染症は収束に向かってはいるものの、エネルギーコストの増加等不透明な経営環境が継続していることから、中期事業計画等の策定を見合わせております。2024年３月期の業績予想につきましては、スポーツクラブ事業における2023年３月末の会員数及び直近の入退会の状況、ホテル事業における直近の宿泊稼働率及び客室単価、不動産事業における賃貸マンションの入居率を参考数値とし、業績予想を算出した結果、売上高26,000百万円、営業利益4,000百万円、経常利益4,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,600百万円と予想いたしました。」
中期事業計画の策定見合わせを継続し、従来の中期目標に代えて2024年3月期の年度業績予想を示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありませんが、第３四半期連結累計期間以降、感染症拡大による緊急事態宣言の発令により休業要請や外出自粛要請等があった場合には、連結会社の財政状態、経営成績等に重要な影響を与える可能性があると認識しております。」
経営戦略の現状と見通しに重要な変更はないとしつつ、第３四半期以降の感染症拡大・休業要請等による影響可能性を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第１四半期連結累計期間において重要な変更はありませんが、第２四半期連結累計期間以降、感染症の拡大による緊急事態宣言の発令により休業要請や外出自粛要請等があった場合には、連結会社の財政状態、経営成績等に重要な影響を与える可能性があると認識しております。」
経営戦略の現状と見通しに重要な変更はないとしつつ、第２四半期以降の感染症拡大・休業要請等による影響可能性を継続して記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「提出日現在、感染症は拡大と収束を繰り返しており、不透明な経営環境が継続していることから、中期事業計画等の策定を見合わせております。2023年３月期の業績予想につきましては、スポーツクラブ事業における2022年３月末の会員数及び直近の入退会の状況、ホテル事業における直近の宿泊稼働率及び客室単価、不動産事業における賃貸マンションの入居率を参考数値とし、また感染症ワクチンの接種状況、治療薬の開発並びに経済動向予測を仮定し業績予想を算出した結果、売上高20,600百万円（前年同期比24.6％減）、営業利益2,000百万円（同55.4％減）、経常利益2,000百万円（同56.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益900百万円（前年同期比62.9％減）と予想いたしました。中期事業計画につきましては、策定可能と判断した場合に開示する予定であります。」
従来の中期経営計画目標に代わり、中期事業計画の策定を見合わせ、2023年3月期について売上高206億円・営業利益20億円等の年度業績予想を示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありませんが、第３四半期連結累計期間以降、感染症拡大による緊急事態宣言の発令により休業要請や外出自粛要請等があった場合には、連結会社の財政状態、経営成績等に重要な影響を与える可能性があると認識しております。」
経営戦略の現状と見通しに重要な変更はないとしつつ、感染症に伴う将来の休業要請・外出自粛要請による影響可能性を引き続き記載している。 - FY2021後退有価証券報告書
「2018年５月10日に公表いたしました2019年３月期を初年度とし、2021年３月期を最終年度とする「新中期経営計画（最終年度である2021年３月期計画売上高330億円、経常利益87億円）」に関しましては、感染症拡大の影響により未達成となっております。提出日現在2022年３月期の業績予想を未定としており、今後業績予想が可能となった段階で開示する予定であり、合わせて中期事業計画を策定する予定であります。」
最終年度の売上高330億円・経常利益87億円の中期計画が未達成となり、2022年３月期の業績予想と次期中期事業計画は未定となっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第３四半期連結累計期間におきまして重要な変更はありません。」
経営戦略の現状と見通しについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第１四半期連結累計期間において重要な変更はありませんが、」
経営戦略の現状と見通しについて重要な変更はないとしつつ、感染症による休業要請・外出自粛要請が業績に影響する可能性を付記している。 - FY2020後退有価証券報告書
「2018年５月10日に公表いたしました2019年３月期を初年度とし、2021年３月期を最終年度とする「新中期経営計画」における2020年３月期計画の売上高300億円、経常利益80億円を達成しております。「新中期経営計画（最終年度である2021年３月期計画売上高330億円、経常利益87億円）」に関しましては、新型コロナウイルス感染拡大の影響により見直しを図っており、提出日現在2021年３月期計画売上高及び経常利益の目標を未定としており、今後業績予想が可能となった段階で開示する予定であります。」
2020年3月期の計画売上高300億円・経常利益80億円は達成した一方、最終年度の売上高330億円・経常利益87億円の目標は、新型コロナウイルス感染拡大を受けて未定となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第３四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
経営戦略の現状と見通しについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第１四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
経営戦略の現状と見通しについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第３四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
経営戦略の現状と見通しについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「経営成績に重要な影響を与える要因及び経営戦略の現状と見通しにつきましては、当第２四半期連結累計期間において重要な変更はありません。」
経営戦略の現状と見通しについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年５月10日に公表いたしました平成33年３月期を最終年度とする「新中期経営計画（平成33年３月期売上高330億円、経常利益87億円）」達成に向け、」
平成33年３月期を期限とし、売上高330億円・経常利益87億円を目標とする新たな中期経営計画を初めて明示している。