自然災害・火災による施設稼働停止リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「一部地域に発出された休業要請に基づき9店舗が一時的に臨時休館となりましたが、前第2四半期連結累計期間に比べ影響は限定的であり(前第2四半期連結累計期間は全97店舗が一時的に臨時休館)」
感染症・休業要請による施設稼働停止は継続しているが、前年同期の全97店舗に対し、当四半期の臨時休館は9店舗にとどまり影響は限定的としている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「一部地域に発出された休業要請に基づき9店舗が一時的に臨時休館となりましたが、前第1四半期連結累計期間程の影響はなく(前第1四半期連結累計期間は全97店舗が一時的に臨時休館)」
感染症・休業要請による影響は続いているが、全97店舗が臨時休館した前年同期に比べ、当四半期の臨時休館は9店舗にとどまった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「今回の新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、スポーツクラブ事業においては、2020年4月18日から全97店舗を臨時休館(一部店舗は4月18日以前から臨時休館)としております。同6月6日には全店営業再開(一部店舗は6月6日以前から営業再開)しておりますが、2021年4月に再度緊急事態宣言が発出されており、短縮営業等の制約もあり、また、ホテル事業に関しましても、外出自粛要請等の移動制限があった場合においては、2022年3月期の業績に一定程度の影響はあるものと判断しております。」
自然災害・感染症リスクのうち感染症影響が、全97店舗の休館に加えて再度の緊急事態宣言、短縮営業、2022年3月期への影響見込みへと継続・拡大している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、スポーツクラブ事業において、休業要請等による臨時休館により、事業売上高は前年同期比44.2%の減少となりました。またホテル事業においても外出自粛要請並びに訪日外国人の減少による近隣宿泊施設の稼働率及び宿泊単価の低下の影響を受けた結果、事業売上高は同29.6%減少いたしました。」
感染症による施設の臨時休館、ホテルの稼働率・宿泊単価低下、両事業の売上高減少が実際に発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第2四半期連結会計期間においては、スポーツクラブ事業においては、休業要請等による臨時休館により、事業売上高は前年同期比48.8%の減少となりました。またホテル事業においても外出自粛要請並びに訪日外国人の減少による近隣宿泊施設の稼働率及び宿泊単価の低下の影響を受けた結果、事業売上高は同37.5%減少いたしました。」
感染症に伴う臨時休館、ホテルの稼働率・宿泊単価低下が継続して発生し、当第2四半期累計期間の事業売上高はスポーツクラブで前年同期比48.8%減、ホテルで37.5%減となった。継続する自然災害・感染症リスクのうち、感染症影響の実発生を記載している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループは、未知の感染症が拡大し緊急事態宣言が発令された場合には、スポーツクラブ事業において休業要請等により『サービス』の提供が困難になる場合や、ホテル事業においては、外出自粛要請により宿泊ニーズが減少し、宿泊稼働率及び室料単価の減少等の理由により当社グループの業績に影響を与える可能性を認識しておりますが、当第1四半期連結会計期間においては、スポーツクラブ事業においては、休業要請等による臨時休館により、事業売上高は前年同期比66.5%減少いたしました。またホテル事業においても外出自粛要請並びに訪日外国人の減少による近隣宿泊施設の稼働率及び宿泊単価の低下の影響を受けた結果、事業売上高は同47.0%減少いたしました。」
従来の自然災害・感染症リスクのうち、感染症拡大による臨時休館、ホテル稼働率・宿泊単価低下、事業売上高減少が実際に発生した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「大規模な震災や水害等の自然災害の発生、火災等により『施設』等が大規模に毀損した場合や、未知の感染症が拡大し緊急事態宣言が発令された場合には、可能な範囲での安心・安全な施設運営は行っているものの、スポーツクラブ事業においては、休業要請等により『サービス』の提供が困難になった場合や、ホテル事業においては、外出自粛要請により宿泊ニーズが減少し稼働率、室料単価の減少等の理由により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・火災に加え、未知の感染症、休業要請、外出自粛による施設サービスへの影響をリスクの範囲に加えている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。\nまた、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大規模な震災や水害等の自然災害が発生した場合や、火災等により『施設』等が大規模に毀損し『サービス』の提供が困難になった場合には、営業中止等の理由により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
施設を保有・運営する事業構造に伴う自然災害・火災リスクを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
自然災害・火災による施設稼働停止リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大規模な震災や水害等の自然災害が発生した場合や、火災等により『施設』等が大規模に毀損し『サービス』の提供が困難になった場合には、営業中止等の理由により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
施設を保有・運営する事業構造に伴う自然災害・火災リスクを継続している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「熊本震災の影響につきましては、2店舗において1ヶ月間の休業並びに原状回復費用等の修繕費用を要しましたが、限定的な影響であり、熊本2店舗の会員数につきましては、震災前の水準を超えている状況であります。」
震災による休業・修繕費用は発生したが、影響は限定的で、熊本2店舗の会員数は震災前の水準を超えたとしている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「熊本震災の影響につきましては、「ホリデイスポーツクラブ熊本北」及び「ホリデイスポーツクラブ熊本長嶺」の休業期間であった1ヶ月分の売上減少並びに原状回復費用等の修繕費用の計上をいたしましたが、当初見込数値の範囲内であり、会員数も震災前の水準に持ち直しております。」
震災による休業、売上減少、修繕費用は発生したが、影響は当初見込みの範囲内で、会員数も震災前の水準に回復したとしている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、熊本地震の震災による影響につきましては、売上高において「ホリデイスポーツクラブ熊本北」及び「ホリデイスポーツクラブ熊本長嶺」の休業期間であった1ヶ月分の売上減少並びに現状回復等の修繕費用の計上がありましたが、当初見込数値の範囲内であり、大きな乖離はありません。」
熊本地震により2施設が約1か月休業し、売上減少と修繕費用が実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模な震災や水害等の自然災害が発生した場合や、火災等により『施設』等が大規模に毀損し『サービス』の提供が困難になった場合には、営業中止等の理由により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
施設を保有・運営する事業構造に関連して、災害・火災による営業中止の可能性を示している。