固定資産の減損リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。120社中71社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「出店を中止した店舗における資産グループの帳簿価額を減額し、59,771千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
ホテル出店中止に伴う減損損失59,771千円を計上した。前年度のスポーツクラブ12店舗・1,595百万円の減損から、対象と損失規模が変化している。 - 2026-05-13顕在化業績予想の修正
「「ホテル事業」セグメントにおいて、店舗の出店を中止したため固定資産の減損損失として59,771千円計上しております。」
ホテル店舗の出店中止に伴い、固定資産の減損損失が新たに計上され、減損リスクが実績として発生している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2025対処有価証券報告書
「収益性の低下がみられる一部店舗で、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、特別損失（減損損失）を1,595百万円計上いたしました。減損損失を計上した12店舗においては、2026年３月期の減価償却費は111百万円程度減少する見込みであります。」
減損損失は12店舗・1,595百万円となり、前年度の17店舗・2,996百万円から対象店舗数・損失額が減少した一方、減損リスクの発生は継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「収益性の低下がみられるスポーツクラブの一部の店舗において、固定資産の減損について検討しており、スポーツクラブ17店舗の帳簿価額を回収可能額まで減額し減損損失を計上しております。」
減損検討対象はスポーツクラブ49店舗に及び、そのうち17店舗について2,996,490千円の減損損失を計上した。前年度の263,804千円から損失規模が拡大している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、閉鎖及び出店中止の意思決定をおこないました店舗における資産グループの帳簿価額を減損し、263,804千円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
閉店・出店中止に伴う減損損失が263,804千円に達し、固定資産減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ホリデイスポーツクラブ新潟赤道及び鹿児島鴨池の閉店が決定したことから、有形固定資産の減損損失として179,936千円並びに店舗閉鎖による損失見込額56,048千円を計上しております。また、ＡＢホテル君津につきましても出店中止により減損損失38,963千円を計上しております。」
スポーツクラブ2店舗の閉店およびＡＢホテル君津の出店中止に伴い、減損損失218,900千円と店舗閉鎖損失56,048千円が実際に計上された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「この影響により、当第２四半期連結累計期間において、減損損失並びに店舗閉鎖損失として154百万円を計上しております。」
感染症、エネルギーコスト上昇および出店中止・閉店に関連して、減損損失149,310千円と店舗閉鎖損失44,068千円を計上しており、固定資産減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、感染症拡大の影響により、スポーツクラブ及びホテル事業において相当程度の影響が出ており、当社が営むホリデイスポーツクラブ28店舗並びに連結子会社が営むＡＢホテル４店舗におきましては、会員数の減少、訪日外国人の減少並びに外出自粛要請により大きく影響が出ており、固定資産の減損について次のとおり検討いたしました。」
固定資産の減損検討対象がスポーツクラブ28店舗・ホテル4店舗に広がり、対象固定資産は9,271,296千円となった。減損測定には至らないとしたが、感染症によるリスクの具体化を記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響によりスポーツクラブ及びホテル事業の一部の店舗において、固定資産の減損について検討しており、連結財務諸表の作成に当たって用いた会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定のうち、重要なものについては、第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(重要な会計上の見積り)に記載のとおりであります。」
感染症の影響により一部店舗で減損検討が必要となる状況が発生している。減損測定には至っていないが、リスクの具体化・拡大を記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、2005年度より固定資産の減損に係る会計基準を適用しており、スポーツクラブ、ホテル及び不動産事業において各部門単位での収益を把握し、収益が計画を下回っている店舗においては、役員会等において収益改善策の検討等を行っております。」
各部門・店舗単位で収益を把握し、計画未達店舗について改善策を検討する対応を明示している。当年度の減損損失は計上していない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。\nまた、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、スポーツクラブ、ホテル及び賃貸マンション等の固定資産を所有しており、当連結会計年度において減損処理が適用された固定資産はありませんが、将来、著しく収益及び評価額が低下した場合、減損損失の計上が必要となる可能性があります。」
固定資産の減損リスクを継続して認識している。当年度に減損処理の実績はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「スポーツクラブ事業、ホテル事業及び不動産事業において著しく収益及び評価額が低下し、有形固定資産の減損処理が必要となった場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
各事業の収益・評価額低下に伴う固定資産減損リスクを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「スポーツクラブ事業、ホテル事業及び不動産事業において著しく収益及び評価額が低下し、有形固定資産の減損処理が必要となった場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
各事業の収益・評価額の低下に伴う減損処理の可能性を記載している。