取締役への株式報酬型ストック・オプションの導入
FY2017-Q1に初出。17回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「決議年月日 令和８年２月21日 付与対象者の区分及び人数 当社取締役（監査等委員である取締役を除く。） ５名 新株予約権の数 ※ 1,198個 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 ※ 普通株式 11,980株（注１）」
取締役5名を対象に、1,198個、11,980株相当の株式報酬型ストック・オプションを付与する第10回の内容を開示している。行使期間は令和8年4月1日から令和28年3月31日までである。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「決議年月日 令和７年２月22日 付与対象者の区分及び人数 当社取締役（監査等委員である取締役を除く。） ５名 新株予約権の数 ※ 1,198個 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 ※ 普通株式 11,980株（注１）」
取締役5名を対象に、1,198個、11,980株相当の第9回株式報酬型ストック・オプションが付与された内容を開示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、令和６年２月24日開催の取締役会において、当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）に対し株式報酬型ストック・オプションとして割り当てる新株予約権の募集事項について、下記のとおり決議いたしました。（2）新株予約権の割当対象者及び人数 当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。） ４名（3）新株予約権の数 当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）に付与する新株予約権は1,198個とする。」
第8回株式報酬型ストック・オプションについて、取締役4名を対象に1,198個の新株予約権を付与する決議が行われた。割当日は令和6年4月1日、行使期間は令和6年4月2日から令和26年4月1日までである。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、令和５年２月18日開催の取締役会において、当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）に対し株式報酬型ストック・オプションとして割り当てる新株予約権の募集事項について、下記のとおり決議いたしました。」
第7回株式報酬型ストック・オプションとして、取締役4名を対象に1,198個、1個当たり10株の新株予約権を付与する決議を行った。割当日は令和5年3月31日、行使期間は令和5年4月1日から令和25年3月31日までとしている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、令和４年２月19日開催の取締役会において、当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）に対し株式報酬型ストック・オプションとして割り当てる新株予約権の募集事項について、下記のとおり決議いたしました。（2）新株予約権の割当対象者及び人数 当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。） ４名（3）新株予約権の数 当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）に付与する新株予約権は1,197個とする。」
重要な後発事象として、取締役4名を対象に1,197個の第6回株式報酬型ストック・オプションを付与する決議を開示した。割当日は令和4年3月31日、行使期間は令和4年4月1日から令和24年3月31日まで。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「決議年月日 令和３年２月20日 付与対象者の区分及び人数 当社取締役（監査等委員である取締役を除く。） ４名 新株予約権の数 ※ 1,197個 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 ※ 普通株式 11,970株（注１）」
第5回株式報酬型ストック・オプションについて、取締役4名を対象に1,197個、11,970株相当の内容が開示された。行使期間は令和3年4月1日から令和23年3月31日までである。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は、令和３年２月20日開催の取締役会において、当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）に対し株式報酬型ストック・オプションとして割り当てる新株予約権の募集事項について、下記のとおり決議いたしました。」
第5回株式報酬型ストック・オプションについて、取締役4名を対象に1,197個、11,970株相当を付与する決議を行った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「決議年月日 令和２年２月22日 付与対象者の区分及び人数 当社取締役（監査等委員である取締役を除く。） ３名 新株予約権の数 ※ 1,175個 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 ※ 普通株式 11,750株（注１）」
取締役3名を対象に、1,175個、11,750株相当の株式報酬型ストック・オプションを発行した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「決議年月日 平成31年２月16日 付与対象者の区分及び人数 当社取締役（監査等委員である取締役を除く。） ４名 新株予約権の数 ※ 1,198個 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 ※ 普通株式 11,980株」
第3回株式報酬型ストック・オプションについて、取締役4名を対象に1,198個、11,980株相当の新株予約権が発行された内容を開示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、平成31年２月16日開催の取締役会において、当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）に対し株式報酬型ストック・オプションとして割り当てる新株予約権の募集事項について、下記のとおり決議いたしました。」
取締役4名を対象に、第3回株式報酬型ストック・オプションとして1,198個の新株予約権を発行する決議を行った。 - FY2018前進有価証券報告書
「権利確定後 （株） 前連結会計年度末 5,400 18,700 － － 権利確定 － － 2,180 － 権利行使 － 1,900 2,180 －」
取締役向け第1回株式報酬型ストック・オプションについて、2,180株相当が権利確定・行使されたことを開示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 第２回新株予約権（株式報酬型ストック・オプション） 新株予約権の数（個） 937 新株予約権の目的となる株式の数（株） 9,370 新株予約権の行使期間 自 平成30年４月３日 至 平成50年４月２日」
取締役向けの第2回株式報酬型ストック・オプションとして937個、対象株式9,370株を発行した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「会社法に基づき、当社取締役（監査等委員である取締役を除く。）に対して、株式報酬型ストック・オプションとして新株予約権を付与することを、平成29年１月26日開催の定時株主総会及び平成29年２月11日開催の取締役会において決議したものであります。」
取締役5名を対象とする株式報酬型ストック・オプションについて、11,970株相当の新株予約権が当事業年度末にも存在することを確認している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 第１回新株予約権（株式報酬型ストック・オプション） 新株予約権の数（個） 1,197 新株予約権の目的となる株式の数（株） 11,970（注１） 新株予約権の行使期間 自 平成29年４月１日 至 平成49年３月31日」
前四半期に決議した取締役向け株式報酬型ストック・オプションについて、1,197個、対象株式11,970株の発行が開示された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は、平成29年２月11日開催の取締役会において、当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）に対し株式報酬型ストック・オプションとして割り当てる新株予約権の募集事項について、下記のとおり決議いたしました。 (2）新株予約権の割当対象者及び人数 当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。） ５名 (3）新株予約権の数 当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）に付与する新株予約権は1,197個とする。」
取締役5名を対象に、1,197個の株式報酬型ストック・オプションを付与する募集事項を取締役会で決議した。割当日は平成29年3月31日、行使期間は平成29年4月1日から平成49年3月31日までとしている。