明和地所（8869）・施策前進直近の役員の異動（2026-09-07）では「再定義」
多様な人材の活躍と人材価値の最大化に向けた研修・評価制度
FY2023に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-09-07。
5記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材定義・評価制度改革による能力開発基盤の整備173社が書いているテーマ・逆風0社・追い風178社
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている173社のうち14社を表示しています。上の文は173社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-07再定義役員の異動
「組織運営および管理業務の効率化を図るため、人事総務本部内の「人材開発部」を「人事総務部」へ統合・集約する。」
人材開発部を人事総務部へ統合・集約する組織変更により、人材開発に関する組織体制が再編された。人材育成・人材価値最大化の取り組み自体の終了は示されていない。 - FY2026前進有価証券報告書
「40周年を迎え、グループの更なる成長・発展のための組織戦略として、2026年１月より人材開発部を新設し、採用、人材育成、研修、企画、組織構築をより高度に緊密に連携して行うことで、人的資本の最大化を目指してまいります。」
人材価値最大化の取り組みを、人材開発部の新設、採用・育成・研修・組織構築の連携及び2024年以降の3回のベースアップへ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「健康診断受診率 100.0 ％ 100 ％ ストレスチェック受検率 99.8 ％ 100％ 宅地建物取引士資格取得者数 (流通事業関連部門のみ) 92 名 増加 E-ラーニング受講率 100.0 ％ 100 ％」
健康診断、ストレスチェック、宅地建物取引士資格及びEラーニングについて、具体的な実績値と目標を更新した。研修の充実と人材価値最大化の取り組みを測定可能な指標へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「健康経営の取り組み推進と人材価値の最大化を重点課題と捉え人材の育成を進めております。」
人材育成について、従業員研修の充実に加え、健康診断受診率99.8％、ストレスチェック受診率100.0％、Eラーニング受講率99.1％等の指標と目標を開示した。 - FY2023初出有価証券報告書
「健康経営の取り組み推進と人材価値の最大化を重点課題と捉え人材の育成を進めております。」
健康経営、人材価値の最大化、多様な人材が活躍できる職場環境、公正な評価及び従業員研修の充実を人材面の取り組みとして示した。