省エネと緑豊かな街づくりへの配慮
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「既存ビルにおいては、引き続き自然災害への予防保全や省エネ化推進を図り、資産価値向上に取り組んでまいります。」
自然災害への予防保全と省エネ化を通じて、既存ビルの資産価値向上を図る方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、以下の経営理念及びサステナビリティ方針のもと、企業活動を通じた社会課題解決への取り組みにより、持続可能な社会の実現に貢献するとともに、当社グループの企業としての持続的な成長を目指しております。」
環境問題、社会課題、ステークホルダーとの協働、従業員への取り組み等を含むサステナビリティ方針を経営方針として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「既存ビルについては、自然災害への予防保全や省エネ化推進により資産価値向上を図り、周辺ビルとの優位性を保持するとともに、更なる成長に向けた新規投資についても積極的に取り組んでまいります。」
自然災害への予防保全と省エネ化を、既存ビルの資産価値向上および競争優位性の維持につなげる方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「既存ビルについては、自然災害への予防保全や省エネ化推進を図ることで資産価値向上を図り、周辺ビルとの優位性を保持するとともに、次なる成長に向けた新規投資戦略についても積極的に取り組んでまいります。」
省エネ化の推進を含む環境配慮を、既存ビルの資産価値向上に向けた取り組みとして再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「サステナビリティ方針 環境問題に積極的に取り組み、未来の豊かな環境と事業活動との両立を目指します。１．気候変動への対応 ２．資源の持続可能な利用と循環型社会への貢献」
従来の省エネ・緑豊かな街づくりという環境配慮から、気候変動、資源循環、社会・従業員・統治まで含むサステナビリティ方針へ対象範囲を広げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、経営計画に掲げる重点施策の中でも特に「次なる成長へ向けた新規投資戦略」「ＥＳＧを意識した事業経営」の２点を重点的に対処すべき課題と捉え」
従来の省エネ・緑豊かな街づくりという環境配慮の表現から、ESGを意識した事業経営を重点課題として整理する表現へ広がっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「さらに、省エネへの対応や街並みと調和した緑豊かな街づくりなど、社会・環境問題の側面にも充分配慮し、持続可能な社会の形成に寄与するように努めてまいります。」
省エネ、緑豊かな街づくり、社会・環境問題への配慮を継続する姿勢を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらに、省エネへの対応や街並みと調和した緑豊かな街づくりなどにも貢献し、環境問題の側面にも充分配慮しながら事業展開を図ってまいります。」
省エネ、緑豊かな街づくり、環境問題への配慮を事業展開上の方針として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、省エネへの対応や街並みと調和した緑豊かな街づくりなどにも貢献し、環境問題の側面にも充分配慮しながら事業展開を図ってまいります。」
省エネルギー、街並みと調和した緑豊かな街づくり、環境問題への配慮を事業展開上の姿勢として掲げている。