スマートハウス・省エネ・創エネ・ZEH技術の実用化
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「オリジナル工法「MOCX WALL工法」の進化と用途拡大を図り、非住宅の施設系建築への展開も加速させております。また、住環境の向上として、より高性能で省エネルギーな全館空調システム、木造マンション「MOCXION(モクシオン)」をはじめとする賃貸住宅において、さらなる遮音性能向上に取り組んでおります。」
MOCX WALL工法の用途を非住宅施設系建築へ拡大し、全館空調、MOCXIONの遮音性能、災害レジリエンスおよび木材の心理・生理的価値に関する研究開発を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「基礎的研究および応用開発においては最大で壁倍率30倍相当の耐力を持つ「MOCX WALL(モクスウォール)」をベースに、住宅用に展開すべく「MOCX WALL工法」として関連の技術開発を実施しました。また、温熱等級6,7の断熱性能向上の基準を受け、当社オリジナルの防火構造の外壁付加断熱仕様の大臣認定を取得し、リリースに向けて関連技術の開発を進めております。」
木造・省エネ技術について、MOCX WALLの性能、MOCX WALL工法、防火構造の大臣認定取得など、研究開発の具体的成果が追加された。 - FY2022前進有価証券報告書
「「木でつくるマンションプロジェクト」では新たな木造マンションブランド「MOCXION(モクシオン)」を開発し、木造のメリットを生かして「ZEH-M Oriented」の認定を取得しました。」
木造中層マンションの研究開発について、新ブランドMOCXIONの開発とZEH-M Oriented認定取得という具体的な成果を開示した。 - FY2022-Q3第3四半期研究開発費の増加有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,029百万円となりました。」
第3四半期累計の研究開発活動費は1,029百万円となり、前年同期の549百万円および前四半期累計の719百万円を上回った。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、木造の新たな事業領域の拡大のため中層マンションの木造化を推進し、「木でつくるマンションプロジェクト」が国土交通省の「令和2年度サステナブル建築物等先導事業(木造先導型)」に採択されるなど、木造のメリットを生かし、鉄骨造・RC造と同等以上の性能を実現するための耐震性や遮音性を向上させる技術開発を進めております。」
従来のZEH・省エネ・木造技術の検証に加え、木造中層マンションプロジェクトが令和2年度の先導事業に採択され、木造技術の新たな事業領域への展開が進んだ。累計3,000棟超の「chou chou」シリーズへの新モデル追加も開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、その成果を活かし、国土交通省が募集する「2017年度サステナブル建築物等先導事業(次世代住宅型)」に採択され、実物件での評価・検証を進めております。さらに、木造での施設系建築物への対応力強化のための高強度耐力壁などの新技術や、国産材利用促進のためCross Laminated Timber(クロス・ラミネイティド・ティンバー)、Nail Laminated Timber(ネイル・ラミネイティド・ティンバー)などの実用化検証を進めております。」
サステナブル建築物等先導事業の採択後の実物件検証を継続し、高強度耐力壁、CLT、NLT等の木造施設系技術の実用化検証を追加的に進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「その成果を生かし、国土交通省が募集する「サステナブル建築物等先導事業」に応募・採択され、実物件での評価・検証を進めております。」
MIDEAS、スマート省エネ・創エネ技術等の研究開発に加え、サステナブル建築物等先導事業への採択と実物件での検証に進展した。 - FY2017前進有価証券報告書
「加えて、当連結会計年度においては、平成28年熊本地震の発生及び今後の地震によるリスクの高まりを踏まえ、当社建物の耐震性の実証のため、国立研究開発法人 土木研究所において実大振動台実験を実施いたしました。」
スマートハウス、省エネ・創エネ技術等の研究開発に加え、熊本地震を踏まえた耐震性検証として実大振動台実験を実施した。 - FY2016初出有価証券報告書
「最先端技術を搭載したスマートハウス実証実験住宅「MIDEAS」(ミディアス)を中心に、HEMSや次世代スマート省エネ技術、創エネ技術等の実用化に向けた研究開発活動を継続して行っております。」
MIDEAS、HEMS、次世代省エネ・創エネ技術、高強度耐力壁、CLT、ZEHを含む住宅技術の研究開発を進めている。