新株予約権行使による株式価値希薄化
FY2016に初出。16回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2021第5回新株予約権の未行使残が消滅有価証券報告書
「第５回ストック・オプション 権利行使 37,000 失効 40,200 未行使残 －」
第5回ストック・オプションは37,000株の行使と40,200株の失効により未行使残がなくなった。一方、第6回新株予約権は67,100株が未行使残として残っている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～ 2020年９月30日 37,000 17,280,200 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期中に新株予約権の行使により37,000株が発行され、発行済株式総数が増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日から2020年７月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が4,000株増加しております。」
提出日前の2020年7月にも新株予約権の行使による4,000株の株式発行が発生し、希薄化要因が継続して実際の株式発行となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加8,600株は新株予約権の行使によるものであります。」
2020年3月期に新株予約権の行使により8,600株が発行され、潜在的な希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日から2020年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が4,600株増加しております。」
新株予約権の行使により、提出日前の2020年1月にも4,600株の株式発行が発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～ 2019年９月30日 2,000 17,238,600 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期中に新株予約権の行使により2,000株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日〜 2019年６月30日 2,000 17,236,600 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期中に新株予約権の行使により2,000株が発行され、潜在的な希薄化要因が実際の株式発行として発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加80,400株は新株予約権の行使によるものであります。」
2019年3月期に新株予約権の行使により80,400株が発行され、希薄化要因が実際の株式発行として継続して発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年１月１日から2019年１月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が45,600株増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行が提出日前の2019年1月にも継続し、発行済株式総数が45,600株増加した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2018年10月１日から2018年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が23,800株増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行が継続し、四半期後の2018年10月にも発行済株式総数が23,800株増加した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2018年４月１日〜 2018年６月30日 （注） 5,000 17,159,200 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期中に新株予約権の行使により5,000株が発行された。さらに2018年7月1日から7月31日までに4,000株が発行され、潜在的な希薄化が継続して実際の株式発行として発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成29年10月１日～平成29年12月31日 43,800 17,126,200 17,980 302,747 17,978 264,245 (注)新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当四半期に43,800株が発行され、発行済株式総数が増加した。潜在的な希薄化要因が株式発行として実際に発生した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個） 671 新株予約権の目的となる株式の数（株） 67,100」
第6回新株予約権671個、対象株式67,100株の発行が記載され、潜在的な希薄化要因が具体化した。別途、2,000株について新株予約権の行使による発行も記載されている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当社普通株式70,000株を上限とする。」
取締役1名へのストック・オプション発行決議により、既存の未確定残とは別に、最大70,000株の潜在的な希薄化要因が示された。 - FY2017未確定残が減少有価証券報告書
「未確定残 121,000」
平成26年ストックオプションの権利確定前の未確定残は、前期の125,000株から121,000株へ減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの新株予約権が行使された場合は、当社の１株当たりの株式価値が希薄化し株価形成に影響を及ぼす可能性があります。」
平成26年ストックオプションについて、未確定残125,000株、行使期間平成29年9月19日から平成32年9月18日と開示している。