ペット保険市場の競争激化
FY2017に初出。7回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
アニコム ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「その他、2025年度はペットの長寿化や動物医療の高度化、インフレによる医療費上昇が続き、ペット保険への関心が更に高まる一方、競争激化や損害率上昇により、ネット型保険を中心に事業撤退が相次ぎ、合従連衡が進行しました。」
競争激化と損害率上昇を背景に、ネット型保険を中心とする事業撤退と業界再編の進行を記載した。 - 2026-05-12悪化決算説明資料
「大手企業等の相次ぐペット保険業界への参入」
外部環境として、大手企業等のペット保険業界への相次ぐ参入を記載した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「その他、2024年度はペットの長寿化や動物医療の高度化、インフレによる医療費上昇が続き、ペット保険への関心が更に高まる一方、競争激化や損害率上昇により、ネット型保険を中心に事業撤退が相次ぎ、合従連衡が進行しました。」
競争激化・損害率上昇を背景に事業撤退と合従連衡が進行したと記載し、競争環境の変化を具体化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「以前から、少額短期保険業者を中心に、多くの会社がペット保険事業に参入していましたが、昨年から、大手損害保険会社のペット保険参入、他業種からのペット保険事業への参入および海外のペット保険事業者の日本進出、さらにはペット保険を主に取り扱っている損害保険会社の大手生保グループ化など、ペット保険の競争激化がさらに加速しています。」
大手損保、他業種、海外事業者の参入や大手生保グループ化を挙げ、競争激化がさらに加速したと記載した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「一方で、国内のペット保険事業には、当社グループを含む損害保険業の免許を受けた５社に、少額短期保険業者の10社を加えた15社が参入しており、競争環境が厳しい状況が継続しています。」
15社が参入する厳しい競争環境が継続し、競争激化による代理店手数料増加が経常利益未達の要因として実際に示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「現在、我が国のペット保険事業には、保険業法の規定に基づき損害保険業の免許を受けた５社と、同法の規定に基づき少額短期保険業者の登録を行った10社が参入しており、競争環境が厳しい状況となっています。」
ペット保険市場への参入企業を損害保険会社5社、少額短期保険業者10社の計15社と明示し、競争環境が厳しいと記載した。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後、既存の同業他社の規模拡大、異業種や大手損保等の参入等により、商品・サービスの競争が激化した場合には、保有契約の減少、委託代理店数の減少、保険料単価の下落による収入保険料の減少または（競争激化に伴い）お支払いする代理店手数料水準の上昇等により、当社グループの財政状態や業績に影響を与える可能性があります。」
同業他社の拡大や異業種・大手損保の参入により、契約・代理店・保険料収入が減少する可能性を示している。