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日本取引所グループ(8697)・施策前進

arrowhead・J-GATEによる取引システム競争力の維持

FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。

16記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY2017再掲FY2018 – FY2020-Q3前進FY2021-Q2 – FY2022再掲FY2023-Q1 – FY2023達成FY2025-H1 – FY20262016: 220162017: 120172018: 120182019: 020192020: 220202021: 220212022: 420222023: 220232024: 120242025: 020252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「2024年11月の「arrowhead」に続き、「J-GATE」についても、2028年後半を目途に更改を予定しております。」

    arrowheadの更改完了後、J-GATEについて2028年後半目途の更改計画を示し、取引システム競争力の維持・向上に向けた次段階へ進んだ。
  2. FY2025-H1達成有価証券報告書

    「2021年9月の「J-GATE」に続き、「arrowhead」についても、2024年11月に更改しております。」

    取引システム競争力の維持・向上について、2024年11月に予定されていたarrowheadの更改を実施した。J-GATEに続く主要取引システムの更改が完了した。
  3. FY2023arrowhead更改時期を具体化有価証券報告書

    「2021年9月の「J-GATE」に続き、「arrowhead」については、2024年11月に予定している更改に向けて開発を推進しているところです。」

    取引システム競争力の維持について、arrowheadの更改予定を2024年11月と具体化し、開発推進段階にあることを示した。
  4. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「今後も、テクノロジーの発達に伴う投資手法の高度化・多様化等、刻々と変化を続ける利用者のニーズに適切に対応し、取引所としての競争力を維持していくためには、加速度的に進化する技術を最大限活用すべく、ITに関する設備投資を継続し、取引システム等の改良に努めていく必要があることから、「J-GATE」については、2021年9月にリプレースを実施しました。「arrowhead」については、2024年度後半に計画している更改に向けた開発を推進しているところです。」

    J-GATEのリプレース実施済みと、arrowheadの2024年度後半の更改に向けた開発推進を継続している。
  5. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「今後も、テクノロジーの発達に伴う投資手法の高度化・多様化等、刻々と変化を続ける利用者のニーズに適切に対応し、取引所としての競争力を維持していくためには、加速度的に進化する技術を最大限活用すべく、ITに関する設備投資を継続し、取引システム等の改良に努めていく必要があることから、「J-GATE」については、2021年9月にリプレースを実施しました。「arrowhead」については、2024年度後半に計画している更改に向けた開発を推進しているところです。」

    J-GATEのリプレース実施済みと、arrowheadの2024年度後半の更改に向けた開発推進を継続している。
  6. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「「J-GATE」については、2021年9月にリプレースを実施しました。「arrowhead」については、2024年度後半に計画している更改に向けた開発を推進しているところです。」

    J-GATEのリプレース実施済みと、arrowheadの2024年度後半の更改に向けた開発推進を継続して開示している。新たな完了等のマイルストーンは示されていない。
  7. FY2022前進有価証券報告書

    「■新デリバティブ取引プラットフォーム(J-GATE3.0)をローンチ」

    J-GATEについて、2021年9月のリプレース実施に続き、新デリバティブ取引プラットフォームJ-GATE3.0のローンチを実績として示した。arrowheadについては2024年度後半の更改に向けて開発に着手した。
  8. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「今後も、テクノロジーの発達に伴う投資手法の高度化・多様化等、刻々と変化を続ける利用者のニーズに適切に対応し、取引所としての競争力を維持していくためには、加速度的に進化する技術を最大限活用すべく、ITに関する設備投資を継続し、取引システム等の改良に努めていく必要があることから、「J-GATE」については、2021年9月にリプレースを実施し、「arrowhead」については、2024年度後半に計画している更改に向け、今後詳細な更改スケジュールを検討してまいります。」

    J-GATEの2021年9月リプレース実施を確認するとともに、arrowheadについて2024年度後半に更改を計画していることを新たに明示した。
  9. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「「J-GATE」については、2021年9月にリプレースを実施し、「arrowhead」については、今後詳細な更改スケジュールを検討してまいります。」

    前回まで予定としていたJ-GATEの2021年9月リプレースを実施した。一方、arrowheadについては引き続き詳細な更改スケジュールを検討する段階にある。
  10. FY2021前進有価証券報告書

    「「J-GATE」については、2021年9月のリプレースを予定しており、「arrowhead」については、今後詳細な更改スケジュールを検討してまいります。」

    J-GATEについて2021年9月のリプレース予定を明示した。一方、arrowheadは引き続き詳細な更改スケジュールを検討する段階としている。
  11. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「今後も、テクノロジーの発達に伴う投資手法の高度化・多様化等、刻々と変化を続ける利用者のニーズに適切に対応し、取引所としての競争力を維持していくためには、加速度的に進化する技術を最大限活用すべく、ITに関する設備投資を継続し、取引システム等の改良に努めていく必要があることから、「J-GATE」については、2021年度第3四半期前後のリプレースを予定しており、「arrowhead」については、今後詳細な更改スケジュールを検討してまいります。」

    取引システムの更改について、J-GATEは2021年度第3四半期前後のリプレース予定を明示した。一方、arrowheadは引き続き詳細な更改スケジュールを検討する段階としている。
  12. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「今後も、テクノロジーの発達に伴う投資手法の高度化・多様化等、刻々と変化を続ける利用者のニーズに適切に対応し、取引所としての競争力を維持していくためには、加速度的に進化する技術を最大限活用すべく、ITに関する設備投資を継続し、取引システム等の改良に努めていく必要があり、今後詳細な更改スケジュールを検討してまいります。」

    取引システムの競争力維持に向けたIT設備投資・システム改良の必要性と、今後の更改スケジュール検討を継続している。具体的な更改完了等のマイルストーンは示されていない。
  13. FY2018再掲有価証券報告書

    「投資家や取引参加者をはじめとした市場利用者にとっての信頼性・利便性をより向上させる観点から、2015年9月に「arrowhead」をリニューアルし、2016年7月に「J-GATE」を刷新いたしました。今後も更なる市場競争力の向上に向けた機能強化等の取組みを進めてまいります。」

    arrowhead・J-GATEの刷新実績と、今後の機能強化方針を継続している。
  14. FY2017前進有価証券報告書

    「投資者や取引参加者をはじめとした市場利用者にとっての信頼性・利便性をより向上させる観点から、2015年9月に「arrowhead」をリニューアルし、2016年7月に「J-GATE」を刷新いたしました。今後も更なる市場競争力の向上に向けた機能強化等の取組みを進めてまいります。」

    従来予定していたJ-GATEの2016年7月刷新が実施済みと記載され、arrowheadと合わせて両システムの刷新実績が具体化した。
  15. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「J-GATEの運用保守契約 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ 株式会社大阪取引所 2010年10月16日から2016年7月31日まで」

    前四半期報告書で2016年7月のリプレース予定が示されていたJ-GATEについて、従来の運用保守契約が2016年7月31日までで終了したことが記載され、予定時期に関する具体的な進捗が示された。
  16. FY2016初出有価証券報告書

    「2015年9月に「arrowhead」をリニューアルしたのに続き、「J-GATE」については、2016年7月にリプレースを予定しており、更なる市場競争力強化を進めてまいります。」

    現物市場とデリバティブ市場のシステムをそれぞれ競争力の源泉として位置づけている。
一緒に動いた変遷

「財務安全性・清算リスクへの備え・成長投資・株主還元の均衡」は、この変遷が動いた16回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

954444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1財務安全性・清算リスクへの備え・成長投資・株主還元の均衡9回
  3. 2次世代売買システムと売買審査・システムリスク考査の強化5回
  4. 3投資商品の多様化と新指数の開発4回
  5. 4金利関連商品・デリバティブ利用の拡充4回
  6. 5上場会社の企業価値・コーポレートガバナンス向上支援4回
  7. 6監督機能と業務執行機能の分離・社外取締役中心の体制4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本取引所グループの次の決算発表は2026-10-27の予定です。 決算プレビューを見る
報道
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